佐伯 旭（さえき あきら、1917年（大正6年）3月8日[1] - 2010年（平成22年）2月1日[1] ）は実業家[2]。シャープ二代目社長[2]、中興の祖[3][4][5][6]。「第2の創業者」とも称された[2]。広島県出身[6]。
来歴

1931年早川金属工業研究所（シャープ）入社。経理の夜学に通い[6]、1933年大阪経理専門学校卒業。シャープ最大の危機とされる戦後混乱期の業績悪化時には、早川徳次社長は人員を整理するぐらいならば会社を閉めることを考えていたといわれるが、佐伯は企業存続に向けて労使交渉にあたるなどで倒産の危機を救う[2][6]。1947年、早川電機工業取締役、常務を経て1959年、42歳の若さで専務取締役に就任[7]。創業者・早川徳次に経営を任され実質的社長となり[2][6][7][8]、1970年の正式社長就任を挟んで以降27年間の長きに渡り陣頭指揮を執り一介の町工場、アッセンブリーメーカー（組み立て工場）に過ぎなかったシャープを総合エレクトロニクスメーカーに成長させた[2][6][7][9][10][11]。専務取締役時代の1960年、若手技術者らから直訴され液晶、半導体の研究者55人を集結させて全社横断の開発チーム・回路研究室、半導体研究室を発足させる[5][6][7]。1961年には大阪・阿倍野に中央研究所を建設[6][7]。450人の技術者を集約し、ここでコンピュータ、半導体、超短波の研究が推進された。これらの研究のうち極超短波研究は国産初の電子レンジ発売(1961年)を、回路や半導体研究は、シリコン太陽電池の量産(1963年)や、世界初のトランジスタ式電卓開発(1964年)、世界初の液晶実用化、CMOS型電卓開発(1973年)、日本語ワードプロセッサー(1977年)などを生み出した[4][7][12]。この手法は「緊急開発プロジェクトチーム（緊プロ）」として現在も受け継がれている（後述）。しかし当時のシャープは自前の半導体を待っておらず、電卓に使うICは他社から買っていた。
「千里から天理へ」

佐伯が半導体を初めて見たのは1969年[6][13]。アポロ計画においてNASAにLSIを供給していたノースウエスタン社の工場で見た半導体の固まりであるアポロの宇宙カプセルだった[6][13]。経理屋育ちの技術音痴でも、その将来性くらいすぐに分かった[13]。これは大阪万博前年のことで、家電大手も揃い踏みで万博に独立館を出すことが決定しており[6][14]、当然シャープでも最重要の検討事項として考えられ、社内の要請は強く、シャープの威信にかけてとか、社会責任に於いて等、既に既定路線のように騒いでいた[13]。万博誘致には関西経済界をあげて取り組んでおり、シャープもその一翼を担っていたのは事実だった[6][14]。世界的にシャープの認知を高め、大阪への経済効果が見込まれる万博出展を選択すべきという考えもごく当然のことだった[6][14]。その出展費用は15億円[6][14]。当時資本金105億円だったシャープにとっては楽なイベントではなかった[6][13]。役員の意見も二分したが[14]、「厳しい企業競争に打ち勝つには他社にない独自のデバイスを自社生産し、他社が真似できない商品をつくる以外に道はない。半年で取り壊すパビリオンよりも、企業体質の強化を優先したい」と提言[6]。もはやアセンブリだけでは製品に特徴が出せない時代になったという一種の危機感を抱き、部品にこそ技術差別力があり、ここを押さえるのが経営課題という考えを持ち[6][7][13]、何をおいてもと言っていいほど、半導体にうなされていた佐伯は[13]、1970年の大阪万博不参加を打ち出し[6][13][15]、「シャープ100年の計のため千里から天理へ向かう」と万博へ出展する資金を天理の半導体工場建設にあてた[4][6][13][15][14][16][17]。これは「千里から天理へ」決断として産業界の伝説となっている[6][13]。