代万町
町丁
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.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度9分32.28秒 東経136度59分41.83秒 / 北緯35.1589667度 東経136.9949528度 / 35.1589667; 136.9949528
国 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
区名東区
町名制定[1]1961年（昭和36年）5月1日
面積[WEB 1]
 ? 合計0.13436127 km2
人口（2019年（平成31年）4月1日現在）[WEB 2]
 ? 合計1,760人
 ? 密度13,000人/km2
等時帯UTC+9 (日本標準時)
郵便番号465-0086[WEB 3]
市外局番052（名古屋MA）[WEB 4]
ナンバープレート名古屋

代万町（だいまんちょう）は、愛知県名古屋市名東区の地名。現行行政地名は代万町1丁目から代万町3丁目[WEB 1]。住居表示未実施[WEB 5]。
地理

名古屋市名東区南西部に位置する[2]。東は神丘町、西から南は西山本通、北は名東本通に接する[2]。
歴史
町名の由来

子々孫々まで栄える意で万代町という案を住民が出したが、市内西区万代町と重複するため、反対にした代万町と命名したという[3]。
沿革

1961年（昭和36年）5月1日 - 千種区猪高町大字高針の一部により、同区代万町として成立[1]。

1975年（昭和50年）2月1日 - 名東区編入に伴い、同区代万町となる[1]。

世帯数と人口

2019年（平成31年）4月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

町丁世帯数人口
代万町754世帯1,760人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移2000年（平成12年）1,036人[WEB 6]
2005年（平成17年）1,559人[WEB 7]
2010年（平成22年）1,813人[WEB 8]
2015年（平成27年）1,965人[WEB 9]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。

番・番地等小学校中学校高等学校
全域名古屋市立西山小学校名古屋市立神丘中学校尾張学区

施設

代万公園[2]

虹ヶ丘中団地[2]


代万公園

虹ヶ丘中団地

その他
日本郵便

郵便番号 : 465-0086[WEB 3]（集配局：名東郵便局[WEB 12]）。

脚注[脚注の使い方]
WEB^ a b “愛知県名古屋市名東区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年4月22日). 2019年4月23日閲覧。
^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “名東区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年10月7日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 名東区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口 名東区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口 名東区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月23日閲覧。

文献^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 870.