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出典検索?: "仕様" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2024年2月）

仕様（しよう、英: Specification）とは、材料・製品・サービスなどが明確に満たさなければならない要求事項の集まりである[1]。日常的には英語を短縮して「スペック」とも。
概説

仕様を記述した文書を仕様書と呼ぶ。

素材・製品・サービスが適用可能な仕様を満たさない場合、規格外（英: Out of specification）とされる[2]。これを英語では OOS と略記することがある[3]。

技術仕様は例えば企業や規制団体や軍事組織によって私的に開発されることもあるが、標準化団体が開発することもあり、より広範囲な入力から随意の工業規格として開発するのが一般的である（随意の工業規格を政府やビジネス契約で採用すれば、義務的なものになることもある）。

「仕様」という用語はデータシート（あるいはスペックシート）の意味で使われることがある。データシートは製品などの技術的特性を説明するテクニカルコミュニケーションの手段として使われるものである。製造業者が顧客の製品選択の際の補助として提供したりする。データシートは厳密には仕様ではない。
仕様の利用

工学・製造業・ビジネスにおいて、材料・製品・サービスの供給業者、購入者、ユーザーが全ての要求仕様について理解し合意することは重要である。仕様を満たさない製品が普及すれば、仕様に適合した製品と不適合な製品との間で不整合が起き、システムとしては機能不全に陥ってしまうためである。仕様は一種の工業規格であり、契約書や調達書で参照されることが多い。特定の要求仕様についての必要とされる詳細を提供する。

仕様は政府機関、標準化団体（ASTM、ISO、CEN、DoDなど）、業界団体、企業、その他が書くことがある。

製品仕様は、その製品が正しいことを証明する必要はない。ある製品がある仕様に準拠しているからといって、その製品が特定用途に適していることを示しているわけではない。それを使用する人々（技術者、職種別組合など）やそれを指定する人々（建築基準法、政府、業界など）は、利用可能な仕様群を検討し、その中から正しいものを選択し、それを正しく使用する責任を負う。すなわち、適合性の妥当性検証が必要である。

米国連邦仕様の一例として、FIPS-PUB 159 Detail Specification for 62.5-μm Core Diameter/125-μm Cladding Diameter Class Ia Multimode Optical Fibers がある（Federal Standard 1037C および MIL-STD-188 より）。
仕様の内容

よい仕様書を書くための標準手続きや書式、あるいはガイドが利用可能になっている場合もある[4][5][6][7]。仕様には以下のような内容が含まれる。

説明的表題と仕様の範囲、仕様を識別するための番号

最新版の発効日と改版履歴

その文書の著作権の帰属・出所を明示するためのロゴタイプまたは商標[8]

文書が長い場合は目次をつける。

その仕様の更新や変更に責任を持つ人物・オフィス・機関

仕様とその用途の重要性

使われている用語や略語の定義（仕様の内容を明確化するため）[9][10]

記述されている特性すべてについての検査手法

物質的な要求仕様: 物理的、機械的、電気的、化学的など。目標値と許容差

機能的な要求仕様: 目標値と許容誤差

図面、写真、テクニカルイラストレーション

製造方法

必要とされる認証

安全性についての考慮と要求仕様

環境についての考慮と要求仕様

品質についての要求仕様。標本調査、検査、受け入れ基準

その仕様の施行に責任を持つ人物・オフィス・機関

完了と出荷

不合格、再検査、再審査、是正措置への用意

出典と参考文献。文書を明確化し内容の確認を容易にするため[10][11][12]。

承認者の署名または捺印（必要ならば）

改版の際には必要に応じて改版によって変更された部分がわかるよう印をつけたりする[13]。

付録（詳細化したり、オプションを提示したり、さらなる明確化をする場合）[13]

工程能力との関係

工学仕様自体がよいものであっても、その仕様にしたがっている製品が必ずしも仕様に指定されている目標値と許容差を満足しているとは限らない。どのような素材・製品・サービスでも、実際に生産されるものには固有のばらつきがある。正規分布では、生産時の平均の上下3σをはるかに越えたものも生産されうる。

材料や製品の工程能力は、指定された工学的許容差と互換である必要がある。生産において許容誤差を一定範囲内に保つには、プロセス制御が必須であり、TQMのような効率的品質管理システムが必要である。

仕様が有益であるためには、その効果的な強制が必要である。
標準仕様書

技術的な分野における規範・規定を定めた技術的な書類のうち、規格以外の公的な書類で、「標準仕様書」（Technical Specification, 略称: TS、『技術仕様書』ともいう）という公的文書がある[14]。いっぽう、規範を目的としていない書類の場合は「標準報告書」（Technical Report、略称: TR、『技術報告書』とも）という[14]。

ISO規格にも Technical Specification (略称: TR)というのがあり、これはISO規格として定めるのは時期尚早だが、将来的に規格として合意の可能性のある情報の開示のための文書として用いられる[15]。
建設業における仕様

建設工事や建築行為の際、依頼主と委託者の間で一般に業務遂行にあたり契約を交わすため契約書を作成するが、工事仕様、建築仕様などの設計図書類が契約書の一部として存在する。
日本での事項

日本で建設業務に関する仕様書は、建設工事その他建設業務に関して図面で表せないことを文字・数値で表したものとして、質・性能から製造や施工方法、部品や材料のメーカー、施工業者指定に関する事項を記載したものである。仕様書には通常、共通仕様書、特記仕様書、追加仕様書がある。

特記仕様書とは当該工事にだけに適用される事項を記載した仕様書で、建築工事や造園工事等では図面に表形式として提示される。建築設計業務では ⇒文部科学省設計業務委託特記仕様書や建築設計業務委託特記仕様書(農林水産省)など、A4判冊子で示される。土木事業の入札の際などには当該業務・工事等の設計数量を記述した数量総括表（設計内訳書・金抜設計書など）や現場説明事項などと共に提示され、どの共通仕様書や設計図書に基づいて当該業務を実施するかなどを記述しており、共通仕様書と併用されるが、共通仕様書と内容が異なる場合は特記仕様書の方が共通仕様書より優先する。

共通仕様書とは資材の品質、施工法、段階確認から検査や試験方法等のうち各工事に共通しかつ頻度の多い事項について標準的に示した仕様書である。公的な仕様書の他、設計事務所などが独自に用意する仕様書もある。

日本では公共建設事業用には、公共建設事業を担当する主体である省庁と自治体、公的団体において各主体ごとに各種業務各種工事毎の共通仕様書を発行している。