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交通工学（こうつうこうがく、英語：transportation engineering または traffic engineering）とは、交通全般の問題に取り組む工学で、土木工学の一分野である。
交通工学の内容の変遷

帝国大学工科大学（現在の東京大学工学部）では、1893年9月より講座制が確立時（帝国大学開設時には講座制はなかった。）には土木工学教室では土木工学第1講座の交通工学ほか4講座であったが、第1講座は鉄道工学を取り扱う講座であった（その後1963年には第1講座の講座名が交通工学講座と改められている）。

歴史を経るごとに交通工学においても細分化が進み、海上交通と陸上交通の分野に分れ、そのうち海上交通は主には海洋科学・海事科学の分野で流通を、商船学として物流を研究し、陸上における交通工学(Traffic Engineering)は高度経済成長に伴うモータリゼーションの進展などの影響もあり、ほとんど道路に起因する問題（＝道路交通工学）のみを取り扱っていた。1960年代後半からは道路整備のみではなく、公共交通機関などが抱える問題にも対処するようになった。この変化によって、アメリカではTransportation engineeringが使われるようになった。近年では、日本でも交通工学の訳としてはこちらを使用する場合もある。日本でも、交通問題に対する研究は昭和40年代あたりから継続的に行なわれてきた。
最近の交通工学

交通工学の分野では最先端技術を生かして、事故や渋滞、環境問題の解決を目指す、高度道路交通システム（ITS）が導入されつつある。カーナビゲーションシステムのVICSやETCなどが一例である。

公共車両優先システム（PTPS）や交通静穏化対策、ロードプライシングなど自動車の抑制のための施策や、インフラ整備ではなく、需要側を調整する交通需要マネジメント（TDM）なども導入実績がある。また、人への影響によってモーダルシフトを進めるモビリティ・マネジメント（MM）も行われる。
年表

1926年 ハーバード大学でTraffic engineeringの講義がはじまる。

1955年 第三回日本道路会議が開かれ、Traffic Engineeringの訳として交通工学が用いることが決定した。

1961年 日本大学理工学部に交通工学科（現在の名称は、交通システム工学科）設立

1963年 京都大学工学部に交通土木工学科（現在は、複数の学科が集まり地球工学科となった）設立

1966年 交通工学研究会（Japan Society of Traffic Engineers）設立

1978年 Institute of Traffic Engineers(交通技術者協会)がInstitute of Transportation Engineers(交通技術者協会)に改称

1983年 日本初のカーナビゲーションシステム発表。

土木工学以外での交通工学

土木工学、情報工学、電子工学、電気工学、機械工学などと工学は分野が分別されていても、工学それ自体は相互の関わりが高い学問であり、土木工学の基幹分野である交通工学においても、横断的にほかの工学分野と関わりをもつ。現在は下記のとおり情報工学や電子工学、電気工学、機械工学分野の大学研究室でも、交通工学の交通現象の解析、交通流分析なども研究しているため、防災工学などのように各工学分野に渡る傾向がある。また近年は総合政策学部などでも地方の交通に関する研究として、交通工学が取り入れられてきた。

機械工学分野においては乗用の機械で関連がある。具体的には自動車、鉄道車両、航空機である。またこれらの要素技術として原動機、推進機構も関連分野である。交通科学の基幹になる自動車工学という分野もあることから、ITSに関する研究や、自動車交通・歩行者交通の新しい制御方法の開発などが行われている。

電気電子や情報工学の分野で交通システム工学や情報応用工学としてシステム安全性工学、フェールセーフシステム、交通流量制御、列車制御システム、渋滞緩和制御、画像認識技術、高信頼化システム、社会システムの高安全化、新都市交通システム、ITS、対列車伝送システム[1]　[2]