戦前昭和に開設された政府機関の「興亜院」とは異なります。

興亜会（こうあかい、.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体：興亞會）は、1880年（明治13年）に日本で最初に設立されたアジア主義の総合機関。日本におけるアジア主義（興亜主義）の原点であり、源流である。
年表

1878年（明治11年） - 大久保利通起草、海軍中尉・曽根俊虎により「振亜会」が発足。

1880年（明治13年） - 「興亜会」が発足。

1883年（明治16年） - 「亜細亜協会」に改名。

1900年（明治33年） - 「東亜同文会」に吸収合併。

歴史
発足の経緯

1874年（明治7年）の台湾出兵の際の天津条約交渉に参加した大久保利通は、李鴻章から「日本、支那、朝鮮等東洋の団結」を目的として相互に語学校を開設することを約束していた。これに随行していた支那通の曽根俊虎は、「振亜社」を興して、支那学・支那語を講じた[1]。その後、イリ事件に端を発するロシアのアジア進出による緊張と琉球処分に端を発した日中両国による対立など東アジアは緊迫した状況となり、欧米に対してアジアを振興するため、外務省大書記官の渡辺洪基が中心となって、長岡護美（外務省御用掛）を会長に、渡辺は副会長として、幹事に曽根俊虎、金子弥兵衛（南部藩士）、草間時福（朝野新聞記者）、宮崎駿児（幕臣）、佐藤暢（薩摩藩士）を幹部として発足。いわゆる非薩長藩閥出身の自由民権運動者や佐幕派と連携していた。会の発会式には清国駐日公使の何如璋の代理が出席し、当時の日本の名だたる名士や学者が参加。アジアの興起、欧米との対等・凌駕を志向する団体として君臨した。興亜会支那語学校の開設、広報誌『亜細亜会報告』の編集発行、海外情報通信員の育成、朝鮮使節団や親睦会開催、漢詩の献酬、『会余録』の発行など多岐に及んだ[2]。東京本会の事務所は西久保巴町天徳寺に置かれ、創立時会員は77人（創立会員53人、同盟会員24人） であったが、その直後には155人（創立98人、同盟57人） に急増し、1880年7月30日には117人（創立70人、同盟47人） となった。大坂、神戸、福岡に支部が置かれ、将来は朝鮮、支那に支部設置が計画されていた。基本的には、日本が不平等条約下おかれていた時期の国権の回復と伸張を求めたナショナリズムであると分析されている[3]。
朝鮮独立運動

江華島事件をきっかけにして朝鮮の開化派リーダーの動きが活発となり、当時顧問的な役割を務めていた福澤諭吉の下を訪れた兪吉濬、金玉均、朴泳孝、徐載弼らも会に参加。1881年（明治14年）には慶應義塾に亡命してきたこれら朝鮮のリーダーたちとの連携も密になり、『漢城旬報』の新聞発行協力、更には長じて中村正直も援助に奔走した[4]。1882年（明治15年）に壬午事変が起こると、学業を中断して帰国。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}興亜会から朝鮮へ工作員を送り込むことも計画されていた[要出典]。1884年（明治17年）12月4日に勃発した甲申政変によるクーデターが失敗に終わると、福澤が創立した『時事新報』は1885年（明治18年）3月16日号に社説『脱亜論』を掲載した。これ以降は頭山満の玄洋社の活動など『征韓論』的な対外強硬論が目立つようになり、これ以後の日本におけるアジア主義の定義は、元来の「清国との対等提携志向性・朝鮮対等志向性重視」のものと完全に反対のものになった。なお福澤は、荒尾精が『日清貿易研究所』（後の東亜同文書院大学）を開設するにあたって弟子の猪飼麻次郎を塾頭に推薦し、就任させている。
甲申政変

1884年（明治17年）12月に発生した甲申政変を機に、日本国内では清国討伐を叫ぶ対清開戦論が、民衆だけでなく民権論者にも広がったが、亜細亜協会第二年会の議員選挙では、日本と清国との非戦論を唱えた末広鉄腸が、選出議員24名のうち、三番目の得票数で当選している。亜細亜協会の会員の中で、末広の主張が支持されていたことを示しており、この時期の亜細亜協会は、対清開戦に反対の立場であった[3]。
活動
振亜社

草間時福によると、振亜社は曾根俊虎が金子弥兵衛、宮島誠一郎、鉅鹿赫太郎らと協力して生まれた支那語学校というが、内実はほとんど分かっていない。