この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。

出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2011年12月）


独自研究が含まれているおそれがあります。（2011年12月）
出典検索?: "五社協定" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL

五社協定（ごしゃきょうてい）は、日本の大手映画会社5社の松竹、東宝、大映、新東宝、東映が1953年（昭和28年）9月10日に調印した専属監督や俳優らに関する協定。後に日活が加わり、新東宝が倒産するまでの3年間は六社協定となっていた。1971年（昭和46年）をもって五社協定は自然消滅した。
沿革
成立

第二次世界大戦後、映画興行などの事業を中心に活動していた日活は、社長の堀久作の下で戦前以来の映画制作再開へ動き出し、多摩川撮影所を建設するとともに他の5社から監督や俳優の引き抜きを行おうとした。

これに対抗して結ばれたのがこの協定であり、名目は映画会社同士の専属監督や俳優の引き抜きの禁止だったが、真の目的は、日活による俳優引き抜きを封じることであった。大映社長の永田雅一の主導で五社協定審議会を開き、5章15条からなる五社申し合わせを作成する。これが「五社協定」と呼ばれた。主な内容は次の通りであった。

各社専属の監督、俳優の引き抜きを禁止する[1]。

監督、俳優の貸し出しの特例も、この際廃止する。

1978年（昭和53年）から1995年（平成7年）まで日本映画製作者連盟（映連）会長を務めた岡田茂は、「五社協定の内容はよく知られていなかった。みんな隠していたからね。各社の社長しか知らなかった。ただ、命令は下るようにしてあるのよ。どこか1社がある役者を使わないと決めたら、全社が足並みを合わせる。無言のうちにそうなるように決めてあった」などと述べている[2][3]。
日活の参加

1954年（昭和29年）に映画制作を再開した日活は石原裕次郎ら独自の新人スター、ニューフェイス発掘に成功し、男性アクション路線も大人気で定着した。それにより当初の目的は失われる。1958年（昭和33年）9月には日活も協定に参加し「六社協定」となる。六社協定では「スターを貸さない、借りない、引き抜かない」の三ない主義を打ち出している。1961年（昭和36年）には新東宝が経営破綻し、再び五社協定となる。
テレビの台頭

1950年代後半には、急速に勃興するテレビに対抗し、映画会社の既得権を守ることが主目的となる。1956年（昭和31年）10月[注釈 1]には、5社からテレビへの劇映画提供を打ち切り、専属俳優のテレビ出演も制限する。ただし、東宝は専属スターをテレビに出演させ続けていた[4]。5社は1958年（昭和33年）3月に改めて同様の申し合わせを行っている。日活は日本テレビの開局以来、同局へ劇映画を提供し続けていたが、同年9月1日に提供をやめ、6社の足並みが揃った[5]。6社専属俳優のテレビドラマ出演が制限された結果、テレビ局は自主制作ドラマなどに新劇や児童劇団の俳優を多く起用するようになった。またアメリカ合衆国などからテレビ映画や海外ドラマを輸入し、日本語に吹き替えて放映することも増加した。

皮肉にも五社協定はテレビ局の能力向上につながった。また、同じテレビでもドラマ以外の番組への出演については比較的制限が緩く[6]、『スター千一夜』の製作局であるフジテレビの設立に関わった東宝、大映、松竹専属俳優のように「俳優ではなく、トーク番組へのゲスト出演」[注釈 2]という形で協定を回避する例もあった。
終焉

新東宝の倒産に始まる、1960年代初頭からの日本の映画産業全体の斜陽化は著しく、テレビの急速な普及や発展や高度経済成長による娯楽の多様化などに圧倒されることになった[7]。

1971年（昭和46年）8月に日活は業績不振で一般劇映画からは撤退[注釈 3]、同年秋より低予算の成人向け映画・日活ロマンポルノへと移行した。