かめやま けいし
亀山 敬司
生誕1961年3月
日本、石川県加賀市
出身校大原簿記専門学校中退
職業実業家
著名な実績DMM.comグループの創業
肩書きDMM.comグループ会長
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亀山 敬司（かめやま けいし、1961年3月[1] - ）は、日本の実業家。DMM.comグループ創業者、現DGホールディングス会長[2]、合同会社DMM.com 会長 兼 CEO、株式会社DMM.com Base 代表取締役会長。フリージャーナリストの高橋篤史は「アダルトビデオ界の大物」と評している[1]。

「アダルトビデオ界の大物」と評されるが、「当たったのがたまたまAVだっただけ」でアダルト業界にこだわりや思い入れはないと語る[3][4][5]。

かつてはメディアへの露出が極端に少ないことで知られていた[4]。2014年ごろから積極的にインタビューに応じるようになったが、顔写真の公開は許していない[4]。

実姉は、DMM.com Baseの専務取締役兼蕎麦屋「権兵衛」の経営者の霜下順子[6][7]。
来歴

石川県加賀市出身[3]。実家は商家で、海の家、飲食店、カメラ屋など多くの事業を試みていた[1]。1979年に石川県立大聖寺高等学校を卒業[3]。高校では登山部や柔道部などに参加し、授業中は寝ていることが多かったという[1]。

高校卒業後は税理士を志して上京し、大原簿記専門学校に入学するが、税務に関心が持てず中退[3][1]。19歳の時、東京都六本木の外国人露天商に師事し、以後、六本木、原宿など都内の他、青森ねぶた祭など様々な場所でアクセサリーの露天販売を手掛けた[1][3]。
レンタルビデオ店の開業

1983年、妊娠した姉から喫茶店の営業を手伝ってほしいと請われ、24歳で帰郷[1][3]。のちにDMM.com Baseとなる会社の経営に参加[6]。喫茶店と雀荘、プールバー、旅行代理店などの経営を経て1980年代後半にレンタルビデオ店を開業したところ成功し[3]、周辺のレンタルビデオ店を吸収して5店舗ほど運営をするなど業容を拡大させた[1]。やがて、空手家の浜井識安が経営し、北陸地方のレンタルビデオ業界で圧倒的なシェアを誇っていた株式会社ビデオシティ（のちにゲオに吸収合併[8]）が加賀に進出することとなり、対抗できないと感じた亀山は、浜井に「フランチャイズになりますから、加賀に来ないで下さい」と直談判し、独立性を保ったままビデオシティの傘下となった[1]。その後もTSUTAYAの出店計画に対して六本木ヒルズのTSUTAYAを参考にした大型店舗を建てるなど加賀市でのレンタルビデオシェア一位を守り続けた[9]。
アダルトビデオビジネスへの進出

映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー PART2』を見てレンタルビデオ店の消滅を予見した亀山は、店舗にとらわれない映像制作（コンテンツ事業）に照準を定め、ビデオレンタル店の利益の範囲内で、1本数百万円で制作できるアダルトビデオの版権ビジネスへ進出[10][11]。部下一人を東京にアダルトビデオの版権を買い付けに行かせ、それをビデオレンタル店に卸した。1990年にファミコン店のフランチャイズを行う目的で北都を設立したのち、アダルトビデオの販売会社に業種転換。セルビデオブームを受けてビデオ店の住所にビデオ100本を送って3ヶ月後に売れ残ったビデオを返品してもらう「富山の薬売り方式」と呼ぶ委託販売形式による卸売業を通さない販売ルートの確保や、販売時点情報管理システム (POS) の無償配布によるいち早い導入で事業を拡大した[3][12]。
DMM.com創業

インターネット黎明期であった1998年、松栄立也（のちにDMM.com社長）をITの責任者として採用し、同年7月にKC物流センターでインディーズAVのネット配信事業「DMM」を開始した[3]。DMMはAV動画配信から始まり通販、ライブチャット、オンラインコミック（同人）、同人ゲームのダウンロード、オンラインビデオレンタルなどの様々なネットサービスを展開。

1999年再上京した亀山の自宅に国税局の捜査が入り北都役員の横領が発覚、横領した役員は最初にアダルトビデオの版権買付を命じた部下だった、横領した役員を刑事告訴しないという条件で追徴課税を支払った[13][14]。

1999年11月には、加賀市に株式会社デジタルメディアマート（現：合同会社DMM.com）を設立した[15][16]。2000年4月にDMMのシステム開発会社の株式会社ドーガ（DooGA、後の株式会社DMM.comラボ）を設立し、代表取締役社長に就任。2003年7月には一般向け動画・ゲーム・電子ブック配信サイト「DMM.com」開設。
DMMの事業の多角化

アダルトコンテンツ事業で蓄積した内部留保を背景に多角化を進める[17]。2009年の外国為替証拠金取引(FX)事業への参入を皮切りに、太陽光発電事業、オンラインゲーム事業、モバイル（MVNO）事業、ロボット事業など様々な分野に進出した[18][19][20]。またVRシアターやDMMプラネッツなどの施設展開も行っている。

2010年には自らの発案でクーポン事業とペニーオークション事業を開始したが、翌年に撤退[21][18]。時代に即した事業のアイデアが出せなくなったと感じ、事業計画を持ち込んだ起業家と契約を結んで資金と人材を提供する「亀チョク」という制度をDMMに導入する[17]。この制度からオンライン英会話（DMM英会話）、3Dプリント（DMM.make）、オンラインゲーム「艦隊これくしょん -艦これ-」などの事業が始まった[22][17]。

2016年にはDMM.Africaを立ち上げ、アフリカでの新事業をスタートさせた[23]。