主筆（しゅひつ）とは出版社においては編集責任者、編集長を指す。また新聞社においては、編集、論説の総責任者を指す。 主筆は出版社や新聞社に置かれる役職である。ただし、すべての出版社や新聞社に主筆が置かれているわけではない。日本の新聞社でも主筆を置いている新聞社は比較的少ない[1]。 主筆は一般的には「編集長」と同じ意味合いだが、編集、論説の双方を統括する責任者としての意味合いも強い。 新聞社の場合、論説委員は論説の内容を決する地位にあるのに対し、主筆は論説だけでなくニュースも含め社論の決定権をもつとしていることが多い[2]。欧米の新聞社では職務権限がとても明確になっている[1]。日本の新聞社では部門中心の考え方が強い傾向にある[1]。 主筆には、その出版社、新聞社の社長や上級役員などの幹部が就任する場合が多い。
概要
主な主筆
イギリス
エコノミスト
ウォルター・バジョット
フィナンシャル・タイムズ
マーティン・ウルフ（英語版
アメリカ
ニューヨーク・タイムズ
ジェームス・レストン（英語版
2007年6月、朝日新聞社においても長年空席だった主筆に船橋洋一が就任した。なお、朝日新聞においても主筆は読売新聞同様、4本社編集・報道局長（編集部門）と論説主幹（論説部門）の上に立つポストとされているが、船橋洋一が主筆に就任する際、主筆規定が「主筆は社論を定め、筆政を掌る」から「主筆は記事、論説を総覧し紙面の声価を高める」と変更されて、権限は大幅に弱められた[3]。船橋洋一と後任の若宮啓文は、緒方竹虎と広岡知男のように代表取締役ではないどころか上席役員待遇で、役員待遇の論説主幹よりは上なものの、取締役でさえない。ただし、どちらも著書が多く論壇でも活動するなど、社を代表する論客ではあり、そのような側面が考慮されたと考えられる。現在は組織図には掲載されているものの任命はされていない。 読売新聞主筆の渡辺恒雄は著書[要出典]の中で「社長は経営の最高責任者、主筆は筆政（編集部門や論説部門を合わせたものを指すものと見られる）の最高責任者である。」と述べており、同新聞における主筆の役割が垣間見える。現主筆を30年以上務める渡邊は現在読売グループ代表取締役主筆として、代表取締役会長及び社長の上に君臨しており、主筆は最重要ポストと化している。
池辺三山
高原操（大阪朝日新聞主筆 1934年4月18日 - 1936年5月、名誉主筆 1936年5月21日 - 1943年12月27日）[4]
緒方竹虎（東京朝日新聞主筆 1934年4月18日 - 1936年5月21日、主筆 1936年5月21日 - 1943年12月27日）[4]
広岡知男（1971年5月21日 - 1977年12月21日、社長兼務）[4]
船橋洋一（2007年6月26日 - 2010年12月15日）
若宮啓文（2011年5月1日 - 2013年1月16日）
読売新聞
高田早苗（半峰）（1887年8月1日 - 1891年12月31日）
市島謙吉（春城）（1892年1月1日 - 1894年5月31日）
中井喜太郎（錦城）（1894年6月1日 - 1901年10月22日）
松平康國（1901年10月23日 - 1902年2月28日）
石井勇
足立荒人