中華商業銀行
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香港にある香港上海銀行香港と環太平洋本部ビル。1985年、en:George Wimpey社が完成した。ロンドンのHSBCタワー。香港返還に先駆け、1991年にHSBCホールディングスを設立。これを機会に本社をタワーに移した。

香港上海銀行(ホンコンシャンハイぎんこう、 The Hongkong and Shanghai Banking Corporation Limited、香港上海滙豐銀行有限公司。略称は英語でHSBC、中国語で?豐銀行[注釈 1])はイギリスの金融グループHSBCホールディングス傘下の銀行である。香港に本店を置き、香港ドル発券銀行の一つである。

香港で海底ケーブルによる電信の便益を最大限に享受する一方、1881年にリヨン支店を、1889年にハンブルク支店を開いている。香港植民地の法律が設立根拠となっており、チャータード銀行のような勅許状による銀行ではなかったので、喜望峰の東といった営業圏の制限は受けていない。既に20世紀初頭、アメリカでの貸出高が同行全体の3割を占め、比重は年を追うごとに漸増した ⇒[1]

1991年に香港上海銀行グループの持株会社としてHSBCホールディングスがロンドンで設立された。それに伴い、香港上海銀行は、同グループのアジア太平洋における中核子会社となった。1997年の香港のイギリスから中華人民共和国への返還、移譲に伴う1993年香港金融管理局成立以前は、香港において中央銀行が行うべき役割も果たしてきた。

現在もスタンダードチャータード銀行(チャータード銀行の後身)中国銀行 (香港)とともに、香港ドルの発券銀行の1つとして機能している。

目下、筆頭株主はスワイヤー家である。
沿革トーマス・サザーランド

香港上海銀行はスコットランド人で現在の英船会社P&Oの香港支社長トーマス・サザーランドによって、アヘン戦争後にイギリス(大英帝国)の植民地となった香港で創設された。非法人として1865年に営業を開始、1866年香港政庁命令第二号により認可された法人となる。正式な発足は香港会社法による1865年3月3日である。資本金は250万ドル。その行名が示す通り、香港に本店を置き、イギリスの共同租界が置かれていた上海支店で同時に営業を開始した。

設立当初は、ペニンシュラ・オリエンタル汽船会社をはじめジャーディン・マセソン商会などイギリスアヘン商人(アヘン貿易商)が、インド産のアヘンを(中国)で販売した利益を香港からイギリス本国へ送金する業務を行っていた[1][2]

設立メンバーは香港在住の英国貿易商らで、サザーランドを幹事とする設立準備会には14人がいた。デント商会Dent and Co.(寶順洋行)、ラッセル系オーガスティン・ハード商会Augustine Heard and Co.(瓊記洋行)と、現役のジームセン商会Siemssen and Co.(禅臣洋行)に加え、サッスーン商会David Sassoon, Sons and Co.(沙遜洋行)の代表者が在籍し、後にラッセル商会Russell and Co.(旗昌洋行)も加わった。サザーランドは1884年にペニンシュラ・オリエンタル汽船会社Peninsular and Oriental Steam Navigation Co.の社長となり、ミッドランド銀行の取締役になる。ジャーディン・マセソン商会Jardine, Matheson and Co.(怡和洋行)は当初参加していなかったが、後に親密な取引を行った。これら英国貿易商らは、香港上海銀行を通じて植民地で得た利益をイギリス本国に送金した。

1864年9月24日、パリ割引銀行の香港支店長であったスイス人ヴィクター・クレッサーVictor Kresser が初めての頭取となった。11月18日にはオリエンタル・バンク出身のデビッド・マクリーンDavid McLean[3] が上海支店長となった。主に在華外国企業(サッスーン商会、ジャーディン・マセソン商会、デント商会などのアヘン貿易商社)のインドなどの他の大英帝国の植民地との間における(アヘン貿易の利益のイギリス本国への送金を含む)貿易金融を扱ったほか、通貨の発行も行っていた。
行名

設立当初の行名は、英語名称が"The Hongkong and Shanghai Banking Company Limited"、中国語名称は「香港上海?理銀行」であったが、英語名称は1867年に"The Hongkong and Shanghai Banking Corporation"、中国語名称は1881年に「香港上海?豐銀行」へそれぞれ変更されている。これ以降、中国語の行名として「?豐銀行」が一般的となったが、日本や台湾においては「香港上海銀行」と表記される場合もあった[4]。「?豐」(Wayfoong)は、豊かな送金を意味する中国語「?款豐富」を由来として、創作されたものである[5]
日本政府への協力旧香港上海銀行長崎支店。第二次世界大戦前まで営業していた。

設立翌年の1866年には日本支店を横浜に設立し、その後神戸大阪長崎にも次々に支店を開設した。日本政府の貿易金融政策の顧問業務を担い、大阪造幣局における通貨の造幣にも協力した。横浜正金銀行(後の東京銀行東京三菱銀行三菱東京UFJ銀行)がその体制を作る際には、香港上海銀行がモデルとなったし、香港上海銀行も支援した。もっとも、横浜と神戸の支店は洋銀券を発行していたこともあって明治政府との関係は良くなかった。

しかし、明治政府が依存していたオリエンタル・バンクが歴史の表舞台から退場すると一層積極的に関与した。1898年、親ドイツの英下院議員ベレスフォード(Lord Charles Beresford)が満州の実情をふまえて「門戸開放」をめぐる日英米独同盟論を展開した。翌年に彼は、外国人によってリードされる財務局を中国政府の金融顧問として設立するなどの金融改革を提案した。この1899年に清朝が造幣局を設立するとき、香港上海銀行は横浜正金銀行をともない総理衙門へ連盟状を提出した。そこでは造幣局の創設から運営まで両行が顧問となることの他、機械の導入、技師の派遣、条例作成の助言が提案された。これは一度拒否されたが、イギリス代理公使バックス・アイアンサイド(Henry Bax-Ironside)の発議により改めて提出された。この経済関係は日英同盟のたたき台になったものと考えられている[6]。香港上海銀行は日露戦争用の借款募集を五度も取り扱い、当時ロンドン支店長であったユーウェン・キャメロン(英語版)(デーヴィッド・キャメロンの高祖父)は日本銀行高橋是清副総裁から真っ先に公債を引き受けた[7]。それらはクーン・ローブジェイコブ・シフやパンミュア・ゴードン投資銀行も引受けた。


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