この項目では、教育段階について説明しています。日本の中高一貫教育を行う6年制の学校については「中等教育学校」をご覧ください。

中等教育（ちゅうとうきょういく、英: secondary education）とは、学校教育を、主に人の発達段階（年齢）に応じて分類し、「初等教育」「中等教育」、「高等教育」（第3期の教育）の3段階に分ける考え方をした場合の、第2段階に当たる教育のことである[1]。別の表現をすれば、「初等教育」と「高等教育」の間に位置する教育と言える。これは、現代日本における中学校と高等学校の合わせて6年間の教育に該当するが、国によって、また時代によって、この教育のあり方は同じではないため、この項目で詳しく比較する。
概要

国際連合教育科学文化機関 (UNESCO) が策定する国際標準教育分類 (ISCED) は、前期中等教育（ぜんきちゅうとうきょういく、lower secondary education）を「レベル2」、後期中等教育（こうきちゅうとうきょういくupper secondary education）を「レベル3」として分類している[1]。つまり、ISCEDの表の「level 2」および「level 3」が中等教育に当たる。

レベル2 : 基礎教育ステージを修了するための教育であり、たいていは客観的パターン志向となる。初等教育（ISCED レベル1）の学習結果を基に構築され、それは生涯にわたっての学習・人間開発の基礎となることを目的とする。

レベル3 : 15-16歳もしくは中等教育を修了した者を対象とする、より専門的な教育であり、第3期の教育の準備や、雇用に関連するスキル、もしくはその両方に関連する。

3A：大学（レベル5A）への進学準備課程

3B：職業志向教育（レベル5B）への進学準備課程

3C：就職準備、またはレベル4への進学準備

→国際標準教育分類の記事も確認のこと。

1989年児童の権利に関する条約では、全ての児童に対して中等教育が提供され 利用可能な状態でなければならない、と定められている。つまり本当は、全ての国家は全ての子供に対して（親の経済状態がどのようなものであるかにかかわらず）中等教育を提供し、利用可能な状態にしておく義務がある。

ほとんど全ての国が、全ての国民に中等教育は提供しようとしている。

フランス、ドイツ、イギリスなどでは、実際、（初等教育はもちろん）中等教育も無償で提供されている。さらに、フランスでは国立大学の授業料も完全無償である。
日本

日本では6-3-3制を採用しており(「-3-3」の部分が中等教育に当たる）、中等教育を前期中等教育と後期中等教育に分け、それぞれ前期は中学校、後期は高等学校で行われている。国会や議員の研究会などで中等教育の無償化が検討されているが、未だ中等教育の無償化は行われていない。→#日本
歴史

ヨーロッパ中世では、中等教育はカトリック教会の各教会組織によって提供され、たとえば貴族の子供や、聖職者になろうとしている子供などが中等教育を受けた。宗教改革後、コメニウスやジョン・ロックなどが中等教育の改良を行った。
世界各国での中等教育
アメリカ合衆国詳細は「アメリカ合衆国の中等教育」を参照
イギリス詳細は「イギリスの教育」を参照

イギリスでも公立の中等教育（パブリックスクール）は無償で提供されている。

イングランドは、前期中等教育（キーステージ4,、16歳修了）までが義務教育で、卒業時の試験に「GCSE」が課される。

後期中等教育は、シックスフォーム・カレッジや継続教育カレッジがあり、前者は大学進学資格であるAレベルを、後者は全国職業資格 (NVQ) の取得などを目指す。

パブリックスクールは、前期・後期を一貫して教育する中等教育学校である。
イタリア詳細は「イタリアの教育」を参照

イタリアの中等教育は以下の2段階に分かれ、どちらも義務教育である。

前期中等教育 - Scuola secondaria di primio grado。11 - 13歳の3年課程

後期中等教育 - Scuola secondaria di secondo grado。