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中日新聞社 本社
(愛知県名古屋市中区)
種類日刊紙
サイズブランケット判
事業者(株式会社中部日本新聞社→)
株式会社中日新聞社
本社【本社(名古屋本社)】
(愛知県名古屋市中区西川端町1-5→)
(愛知県名古屋市中区御幸本町通2-24→)
愛知県名古屋市中区三の丸1-6-1
【東海本社】
(静岡県浜松市薬新町45→)
(静岡県浜松市東区薬新町45→)
静岡県浜松市中央区薬新町45番地
代表者大島宇一郎(代表取締役社長)
創刊1942年(昭和17年)9月1日
(創業1886年)
前身新愛知
(1886年- 1942年8月31日)
名古屋新聞
(1886年- 1942年8月31日)
言語日本語
価格1部 【朝刊】140円
【夕刊】50円
月極 【紙版】
朝夕刊セット4,400円
朝刊のみ3,400円[1]
【紙版+電子版】
朝夕刊セット4,400円
朝刊のみ3,400円
(いずれも紙版宅配購読者のみ)
【電子版単独】
紙版宅配エリア外のみ3,450円
(東京新聞Webサイトからの申し込みが必要)
発行数【朝刊】179万9827部
【夕刊】23万7342部
(朝刊は2023年7?12月平均、夕刊は2022年1?6月平均、日本ABC協会調べ[2])
ウェブサイトhttps://www.chunichi.co.jp/
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中日新聞(ちゅうにちしんぶん)は、愛知県名古屋市に本社を置く中日新聞社が、東海地方を中心としたエリアで発行する日刊新聞・ブロック紙(広義の地方紙)である。ブロック紙を含む地方紙の中では国内最大の規模を誇る。
戦時統合により新愛知と名古屋新聞が統合して創刊した経緯から、今なお大島家と小山家の2オーナー制が続いている。中京圏(名古屋都市圏)では圧倒的なシェアを誇っており、2023年下半期平均での中日新聞単独部数は179万部(朝刊)[3]である。読売新聞、朝日新聞に次いで全国3位の発行部数を誇り、毎日新聞(162万部)、日本経済新聞(138万部)、産経新聞といった他の全国紙の発行部数を上回る。ただし、公称部数かつ宗教団体の機関紙という特殊な性質を持つものの、聖教新聞は読売新聞に次ぐ550万部であり、聖教新聞を含めるならば中日新聞は4位ということになる。中日新聞東京本社が発行する東京新聞や中日新聞北陸本社が発行する北陸中日新聞などを併せれば約216万部(朝刊)[3][4]に達する。
本記事では名古屋市中区の本社について、便宜上「名古屋本社」と記載する場合がある。
沿革
1886年(明治19年)- 新愛知の前身である『無題号』、名古屋新聞(以下、名古屋と略す)の前身である『金城だより』を創刊。
1887年(明治20年) - <新愛知>『無題号』、『愛知絵入新聞』に改題。
1888年(明治21年) - <新愛知>『愛知絵入新聞』、『新愛知』に改題。
1894年(明治27年)4月 - <名古屋>金城新報、真金城と分裂。
1896年(明治29年)7月 - <名古屋>真金城、『中京新報』に改題。
1906年(明治39年) - <名古屋>『名古屋新聞』を創刊(中京新報を継承)。
1933年(昭和8年)5月1日 - <新愛知>東京の『國民新聞』の経営権を取得。
1942年(昭和17年)9月1日 - 政府の新聞統制により、『新愛知』と『名古屋新聞』が合併して『中部日本新聞』を創刊。本社は当初、名古屋市中区西川端町の旧名古屋新聞本社に置く。
1944年(昭和19年)1月1日 - 朝刊一面掲載コラムの名称を現在の『中日春秋』とする[5]。
1946年(昭和21年)4月 - 本社を中区御幸本町通(現・中区丸の内)の旧新愛知新聞社本社に移す。西川端町の本社は別館となり、名古屋タイムズ社が入居する。
1950年(昭和25年)2月 - 森永ミルクキャラメルの「におい付き色刷り広告」を掲載、印刷技術新開発に成功。
1954年(昭和29年)2月25日 - 『中日スポーツ』を創刊。
1956年(昭和31年)2月23日 - 東京に進出し『東京中日新聞』を創刊。
中日新聞東京本社の旧社屋(東京都港区港南)。現在は解体。
1960年(昭和35年)11月1日 - 株式会社北陸新聞社と提携して『北陸中日新聞』を創刊[注 1]。
1963年(昭和38年)11月 - 『東京新聞』(1942年、『都新聞』と『國民新聞』が合併して創刊)を発行する東京新聞社の経営に参加。
1965年(昭和40年)1月1日 - 題字を『中部日本新聞』から『中日新聞』に改題[注 2]。
1967年(昭和42年)10月1日 - 『東京新聞』の編集・発行を東京新聞社から承継(東京支社が『東京本社』に昇格)。
1970年(昭和45年)- 1月、朝刊にて佃公彦による4コマ漫画『ちびっこ紳士』連載開始[注 3]。