「東京中日スポーツ」とは異なります。

中日スポーツ
THE CHUNICHI SPORTS

中日スポーツ発行元の中日新聞本社
種類日刊紙
サイズブランケット判

事業者（株式会社中部日本新聞社→）
株式会社中日新聞社中日スポーツ総局
本社（愛知県名古屋市中区御幸本町通2-24→）
愛知県名古屋市中区三の丸1-6-1
代表者大島宇一郎（代表取締役社長）
斎田太郎（中スポ総局長）
創刊1954年（昭和29年）2月1日
前身中日ウィークリー
（1948年9月3日 - 1954年1月）
言語日本語
価格1部 130円
月極 3,000円
ウェブサイトhttps://www.chunichi.co.jp/chuspo/
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中日スポーツ（ちゅうにちスポーツ）は、中日新聞社発行の日本の東海・北陸地方を主な販売地域とする日刊スポーツ新聞である。1954年（昭和29年）2月25日創刊。略称中スポ（ちゅうスポ）[注釈 1]。発行部数は271,987部（2022年10月）[1]。
概略
歴史

大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）終結に伴い、職業野球が再開され、中部日本新聞社傘下の『中部日本軍』（旧・名古屋軍。現・中日ドラゴンズ）も活動を再開した。詳細は「中日ドラゴンズ#戦後」および「1946年の野球#できごと」を参照

当時の中部日本新聞社（現：中日新聞社）では、プロ野球関係の記事については「中日ウィークリー」〔1948年（昭和23年）9月3日・発刊〕で掲載していたが、プロ野球がセ・パによる2リーグ制に移行したのを機に、1950年（昭和25年）3月17日に週刊紙（タブロイド紙。8ページ。10円）として独立した。1面を写真で見せたほか、プロ野球の戦評・サイドニュース、競輪や競馬記事なども独立させ、その当時中部地区へ進出を狙っていた東西の各スポーツ紙の出ばなをくじく事になった。1953年（昭和28年）から日刊紙へ移行する計画が練られていたが、広告スポンサーが集まらず、計画実現を阻んでいた。しかし、地元広告代理店三晃社の創業社長松波金弥が中部日本新聞社社長与良ヱ（当時）と掛け合い、広告欄を全て買い切ると表明。これを受けて与良は日刊化を最終決断した[2]。

1954年（昭和29年）2月1日、名古屋市中区御幸本町通の旧社屋にあった編集局の西側に「中日スポーツ編集部」が12人体制で発足、全国の日刊スポーツ紙では6番目の「中日スポーツ」が誕生した。ページ数も4ページ（中日スポーツとしての創刊年月日より）→6ページ〔1958年（昭和33年）4月1日?〕→8ページ〔1962年（昭和37年）4月1日?〕と年を追うごとに増やしていく。1962年（昭和37年）10月1日、新聞業界初の事業部制実施を機に、編集局の「中日スポーツ編集部」→現在の「中日スポーツ総局」へ昇格し、同日より読者の要望に応える紙面刷新を行う。1964年（昭和39年）4月1日からは10ページに増やす。

1966年（昭和41年）11月3日に東京競馬場で開催された第54回天皇賞（秋）を前に、東京中日新聞（現・東京中日スポーツ）と共同でHITAC（日立製）3010電子データ選別装置による出走馬11頭の戦力分析を行い、「中日が初めてギャンブルにコンピュータを使用した」と週刊誌で話題になる[3]。
販売エリア

東海3県（愛知県、岐阜県、三重県）と静岡県、滋賀県、北陸地方（富山県、石川県、福井県）の全域だが、長野県の一部地域及び和歌山県新宮市も販売エリアである。その他、京都府以西の近畿圏でも一部で販売が行われている。

東海地方向けの紙面は、（名古屋の）中日新聞本社が制作・印刷・発行を担当する。

大阪市の南部や神戸市の都心部の一部地域[注釈 2]、中日新聞大阪支社[注釈 3] では、キヨスクを含む駅売店・コンビニ、スタンド売り店舗において、最終版（5版）を発売している[注釈 4]。

北陸地方向けの紙面（「石川・富山版」）は、金沢市の北陸本社が印刷・発行を担当するものの、北陸地方向けの紙面も発行元表記は他地域向けと同様に『中日新聞社』となっており、（名古屋の）本社の住所・電話番号が記載されている。ただ1980年代には、北陸地方向け紙面の題字下に「金沢印刷版」と記載されていた時期があった[4]。