中台
町丁
中台二丁目から望む谷戸地形
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度46分09秒 東経139度40分49秒 / 北緯35.769197度 東経139.6803度 / 35.769197; 139.6803
国 日本
都道府県 東京
特別区 板橋区
地域志村地域

人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]）
 人口15,316 人
 世帯数8,222 世帯

面積（[2]）
 0.713025907 km²
人口密度21480.29 人/km²
郵便番号174-0064[3]
市外局番03（東京MA）[4]
ナンバープレート板橋
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中台（なかだい）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は中台一丁目から三丁目。全域で住居表示が実施されている。
地理

板橋区の中央部に位置する[5]。北で相生町、北東の一点（交差点上）で志村、東で前野町、南で常盤台、西で若木と隣接する。北辺に首都高速5号池袋線、南辺に富士見街道が通じている[5]。
地形

町域は武蔵野台地成増台と荒川低地の境をなす、志村地区の崖線（がいせん）の後背部に相当する。サンシティを北辺、若木通りを西辺の尾根道とする、すりばち状の谷戸地形が形成されていて、中央から東部・南部は台地と低地が複雑に入り組んでいる。若木通りの国際興業バス若木三丁目停留所付近では、路上からも中台三丁目の谷戸地形越しに東京スカイツリーが遠望できる。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、中台1-27-3の地点で44万6000円/m2、中台2-33-3の地点で37万5000円/m2となっている[7]。
歴史

廃藩置県実施前は武蔵国豊島郡中台村。
地名の由来

志村の台地にある志村城から見て、前野原と西台の中間に見える台地を「中台」と称したことに由来する。
沿革

1871年（明治4年）11月：浦和県（現埼玉県）から東京府に編入。大区小区制実施。

1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡中臺村となる。

1889年（明治22年）4月1日：市制町村制施行により志村と合併、東京府北豊島郡志村大字中臺となる。

1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区志村中臺町となる[8]。

1943年（昭和18年）8月1日：東京都制施行。

1949年（昭和24年）9月7日：当時、中台にあった東京共同火薬庫の第3号庫が爆発。火薬庫のほか、半径約1.5km内にあった家屋約1200戸が損壊。負傷者50余人[9]。

1962年（昭和37年）3月1日：地番整理により、志村中台町の一部地域が前野町五・六丁目に編入される。

1963年（昭和38年）11月1日：住居表示実施により中台一丁目?三丁目に再編される[10]。志村中台町の一部地域は若木一丁目?三丁目、西台一丁目、相生町、（旧）志村町四丁目に編入される。

1966年（昭和41年）：中台三丁目に日本大学豊山女子高等学校開校。

1977年（昭和52年）8月19日：首都高速道路5号池袋線の北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。中台出入口開設。

町名の変遷

実施後実施年月日実施前
東京市板橋区志村中臺町1932年10月1日北豊島郡志村大字中臺

実施後実施年月日実施前
中台一丁目1963年11月1日志村中台町の一部
中台二丁目
中台三丁目

世帯数と人口

2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
中台一丁目3,151世帯5,458人
中台二丁目1,769世帯3,226人
中台三丁目3,302世帯6,632人
計8,222世帯15,316人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移年人口
1995年（平成7年）[11]16,347
2000年（平成12年）[12]15,972
2005年（平成17年）[13]15,928
2010年（平成22年）[14]16,089
2015年（平成27年）[15]15,943
2020年（令和2年）[16]16,044

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移年世帯数
1995年（平成7年）[11]6,358
2000年（平成12年）[12]6,631
2005年（平成17年）[13]6,949