三菱グループ
Mitsubishi Group
創業者岩崎家
国籍 日本
中核企業三菱商事
三菱UFJ銀行
三菱重工業
三菱UFJ信託銀行
三菱マテリアル
三菱電機
三菱地所
三菱ケミカル
AGC
日本郵船
明治安田生命保険
東京海上日動火災保険
キリンホールディングス
標章スリーダイヤ
テンプレートを表示

三菱グループ（みつびしグループ、英語: Mitsubishi Group）は、日本の企業グループ。三菱財閥を前身とする。
概要

三菱グループを統括する持株会社や銀行を中心としたグループ内の強力な資本関係があるわけではなく、旧三菱財閥を起源とする独立会社の集合体である[1]。三菱財閥の中核企業で構成された「三菱金曜会」や「三菱広報委員会」などで人事交流などを行なっている[1][2]。

創業は土佐藩が大阪（現・土佐稲荷神社付近）で経営していた「九十九商会」が設立されたことによる。それを土佐藩士であった岩崎弥太郎（三菱財閥初代総帥）が買い受け個人企業とした。そして九十九商会を「三菱商会」（現在の日本郵船の前身）と改称し、海運と海外貿易（後の三菱商事に発展）を中心に事業を展開した。マークは赤いスリーダイヤである（三菱マーク：創業時の九十九商会が船旗号として採用した三角菱のマークが、現在のスリーダイヤ・マークの原型である。土佐藩郷士出の岩崎家家紋「三階菱」と、土佐藩主の山内家家紋「三つ柏」の組合せに由来する。後に社名を三菱と定める機縁となった。）。戦後にGHQの財閥解体によって岩崎家との資本関係が解消され、主要各社は「三菱」という名称やスリーダイヤ・マークの使用が禁止された。三菱重工や三菱商事などは会社単体で分割されたが、その後徐々に再結集を図っていった。財閥時代から「三菱は岩崎家一個のものではなく、国家社会のための三菱である」とする考えがある。この言葉は戦後にも引き継がれ、「三菱は国家なり」として三菱グループが国家との結びつきが強いことでも知られている。三菱グループの総売上は約70兆円（2019年現在）で世界最高でかつ、最大とされている。

三菱グループの中核とされる、三菱UFJ銀行（旧・三菱銀行）・三菱商事・三菱重工業の3社をいわゆる「三菱グループ御三家」と呼ぶ。グループの主要企業、あるいは金曜会会員企業ながら、社名に「三菱」が付かない企業（日本郵船、ENEOSホールディングス（旧・JXTGホールディングス）、明治安田生命保険（旧・明治生命保険）、東京海上日動火災保険（旧・東京海上火災保険）、AGC（旧・旭硝子）、ニコン、キリンホールディングス（旧・キリンビール）、ローソン）もある。これら三菱の名前の付かない企業はスリーダイヤマークを使わない[注 1]（#「三菱」「スリーダイヤ」の商標についてを参照）。

旧財閥系企業グループの中で、比較的結束が強いと言われ、一般に「組織の三菱」と称される。例としては下記の事象が挙げられる。

三菱グループ各社の本社、支社等は三菱地所や明治安田生命保険が保有するビルに置かれている事が多い。また、グループ各社の本社は東京都千代田区丸の内に本社を構えている場合が多い。そういった背景から丸の内は「三菱村」とも呼ばれる。

三菱地所のビルには、三菱電機→三菱電機ビルソリューションズのエレベーターやエスカレーターが設置されているのが多い[注 2]。

三菱グループが所有するビルには、ほぼ必ず、キリンビバレッジの自動販売機が設置されている。

グループ各社の社用車は、三菱自動車工業（現在は大型乗用車市場から事実上撤退したため、軽自動車及び小型車が多い）及び三菱ふそうトラック・バス（ダイムラーの連結子会社）の車両が多い。また、三菱自動車から新型車が発売される際には、グループ社員限定の事前発表会が行われる。

三菱自動車のリコール隠し問題では、三菱UFJ銀行・三菱商事・三菱重工業の「御三家」が経営再建に加わった。

社内行事では、キリンビール・キリンビバレッジの製品を扱う飲食店を優先的に選ぶ。

「THE MONTHLY MITSUBISHI（マンスリーみつびし）」というグループ広報誌が、毎月社員に配布される。

三菱グループ各社が浦和レッズ（前身は三菱重工業サッカー部で、プロ化に伴い筆頭株主は三菱自動車工業になったが、自工が日産自動車傘下になった際に筆頭株主も重工に戻された）のオフィシャルパートナーに名を連ねている[注 3]。

ビジネス以外の福利厚生面や広報については、施設を共有していたり、三菱系企業社員等が集まってスポーツ大会・レガッタ・コーラス等をするなど交流を行っている。

ただし、金曜会会員企業の中にも、ドイツの自動車大手、ダイムラーがほぼ90％の株式を保有している三菱ふそうトラック・バスや、合併前の三菱石油出身者から一人も役員が出ていないENEOSホールディングス（合併先の日本石油と、その後あらたに合併した新日鉱ホールディングスの二社の出身者が会長、社長、および役員を分け合う体制となっている。そして2017年4月1日に東燃ゼネラル石油と経営統合し、JXTGホールディングス（現・ENEOSホールディングス）が発足したが、やはり東燃ゼネラル出身者に一部の役員席が回されただけとなっている）のように、グループとの結びつきがきわめて希薄な企業も含まれている。ENEOSホールディングスの筆頭株主は三井住友系の日本トラスティ・サービス信託銀行であるが、三菱系の所有株式数の割合は10.21%で、三井住友系の所有株式数の割合は10.1%であり、僅かではあるが三菱系が上回っている。もともと日本石油は外資傘下の期間が長く、日本鉱業は富士銀行と緩く関係していた程度で国内金融コンツェルンからは自由であったこともあり、資本面では三菱ふそうトラック・バスに比べれば三菱色がある程度出ている企業ではある。

また、ライブドアによるニッポン放送株の買収に際して、三菱電機がフジサンケイグループの支援を表明するなど、財閥・金融系以外の企業グループにもかかわりを持つようになっている。一方では、三菱自動車工業の再建をめぐって、東京三菱銀行、三菱商事、三菱重工業の間で意志の相違が生じ、また、旧・明治生命保険や旧・東京海上火災保険が、同業他会社との経営統合（前者は安田生命保険と合併し「明治安田生命保険」に、後者は日動火災海上保険と合併し「東京海上日動火災保険」に社名変更）で、グループから自立の動きを見せている。

全従業員数を計る目安として、月報誌の「THE MONTHLY MITSUBISHI（マンスリーみつびし）」の発行部数は、約32万部（入手当該誌より。2019年12月公開HPでは約40万部と記載。プロパー社員・関連出向社員向けであり、通常は同フロアでも協力会社社員（派遣）は含まない。）であり、その数は日本の労働人口を6700万人と仮定すると、約0.47％にも及ぶ。
三菱金曜会

1954年に始まった三菱金曜会（略称・金曜会）は、毎月第2金曜日、グループ企業の会長・社長を集めて行う懇談昼食会を、活動の中心としている[注 4]。

この他、歴史的建造物である岩崎弥之助本邸の維持・管理、およびグループの迎賓館・社交クラブとしての運営に当たる三菱開東閣委員会が、グループ32社によって組織されている。
三菱グループ主要会社

ここでは、三菱金曜会の会員（26社）、及び三菱広報委員会の会員（37社）を挙げる（なお、三菱金曜会の会員は、三菱ケミカル以外全てが三菱広報委員会の会員である[3][4]）。その他の会社は、下記の会社を中心とするグループのいずれかに属する形となる。

三菱UFJ銀行（旧・三菱銀行）・三菱商事・三菱重工業は三菱グループの「御三家」と呼ばれる。太字は三菱グループ中核企業。

社名三菱金曜会三菱広報委員会備考