三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社
SANYO Techno Solutions Tottori Co., Ltd.
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種類株式会社
本社所在地 日本
〒680-8634
鳥取県鳥取市立川町七丁目101番地
設立1996年4月1日
業種電気機器
法人番号8270001000469
事業内容情報家電、生活家電、オプトデバイス
代表者畑宏芳（代表取締役）
資本金6,000万円
発行済株式総数8,999万7,000株
売上高170億円（2018年3月期）
従業員数238人（2021年4月1日現在）
決算期3月31日
主要株主ジーニアアンドアーレイ鳥取株式会社100%
（2020年4月1日現在）
関係する人物井植歳男
外部リンク ⇒http://www.sts-tottori.com
特記事項：2013年1月1日に「テガ三洋工業株式会社」から商号変更。
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三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社（さんようテクノソリューションズとっとり、SANYO Techno Solutions Tottori Co., Ltd.）は、鳥取県鳥取市に本社を置く電気機器メーカー。 2015年3月まではパナソニックグループであったが、現在は「ジーニアアンドアーレイ」グループの企業である。
概要

1966年に現パナソニックグループの1つとして鳥取三洋電機株式会社（とっとりさんようでんき、Tottori SANYO Electric Co., Ltd.）を設立。通称「鳥三（とりさん）」だった。2008年4月1日にフォトニクス事業を三洋電機に移管、三洋電機の白物家電事業・車載機器事業および営業・販売部門の移管を受け、三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社に商号変更した。その後は情報通信関連機器、電化製品の製造・販売を中核事業とする。

2012年4月1日付で三洋電機に簡易吸収合併されCEビジネスユニットとなったが[1]、2013年1月1日に同ビジネスユニットが再分割され完全子会社のテガ三洋工業株式会社に承継。承継を受けたテガ三洋工業株式会社は、三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社に商号変更した。

なお、岩美町にあった「三洋エナジー鳥取」（2010年1月にFDKに売却され、FDK鳥取となる）は電池事業（三洋電機モバイルエナジーカンパニー）の関連会社で、直接関係がない。
沿革
三洋電機コンシューマエレクトロニクス（旧：鳥取三洋電機）

1966年7月2日 - 三洋電機株式会社の製造工場として、鳥取三洋電機株式会社を設立。三洋電機株式会社より音響機器、電熱機器、ガス機器部門を継承。

1971年6月1日 - 株式の額面金額変更のため、1947年6月4日設立の中央電業株式会社（1970年12月10日に鳥取三洋電機株式会社へ商号変更）を形式上の存続会社とし合併。

2002年12月 - 情報通信機器事業を三洋マルチメディア鳥取株式会社へ、家電事業を三洋ホームアプライアンス鳥取株式会社へ譲渡。

2004年9月1日 - 液晶事業を譲渡し、三洋マルチメディア鳥取株式会社と三洋ホームアプライアンス鳥取株式会社を吸収合併。

2004年10月1日 - 三洋電機とセイコーエプソンの出資により三洋エプソンイメージングデバイス（後のエプソンイメージングデバイス株式会社、現在の株式会社ジャパンディスプレイ鳥取工場）が設立され、液晶部門を譲渡[2]。

2008年4月1日 - 三洋電機グループの組織再編により、フォトニクス事業を三洋電機に移管。三洋電機の白物家電事業[3]・車載機器事業および営業・販売部門が移管され、三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社に商号変更[4]。

2011年3月10日 - 三洋電機が簡易株式交換により完全子会社化[5]。

2012年4月1日 - 三洋電機に簡易吸収合併され、同社のCEビジネスユニットとなる[1]。

三洋テクノソリューションズ鳥取（旧：テガ三洋工業）

1991年6月 - 鳥取三洋電機株式会社の子会社として、ガス機器生産会社として株式会社テガを設立。

1995年12月 - 鳥取三洋電機株式会社よりガス機器事業を全面移管。

1996年4月 - 株式会社テガからテガ三洋工業株式会社へ商号変更。

2001年4月 - 鳥取三洋電機株式会社よりホットカーペット、蒸気滅菌器、温水洗浄便座、家電基板事業を全面移管。

2002年12月 - 三洋ホームアプライアンス鳥取株式会社の傘下に入る。

2004年9月1日 - 再び鳥取三洋電機株式会社の関連会社となる。

2008年4月1日 - 三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社の関連会社となる。

2012年4月1日 - 三洋電機の関連会社となる。

2013年1月1日 - 三洋電機から再分割されたCEビジネスユニット（旧：鳥取三洋電機株式会社）を承継。三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社に商号変更。

2015年3月31日 - 三洋電機が全株式を株式会社ジェイ・ウィル・パートナーズ傘下のファンドが出資する特別目的会社「合同会社ジェイ・アイ・エー」に譲渡。パナソニックグループから外れる[6]。

2016年4月1日 - 株式会社ジェイ・ウィル・パートナーズ傘下のファンドが出資する特別目的会社「合同会社ジェイ・アイ・エー」が全株式をジーニアアンドアーレイ鳥取株式会社に譲渡。

過去の主要開発商品

カーナビゲーション

GORILLA - ポータブルタイプ

「デカゴリラ」、「ミニゴリラ」

ポータブルナビゲーションでは業界トップシェアを誇っている。


MMNAVI・AV GORILLA - 2DIN・AV一体型タイプ

自動車メーカー純正型カーナビゲーション

アドオン式CDプレーヤー(CDF-P3010) 三洋電機製、スズキ純正AM/FMカセットステレオ

カーオーディオ

Excedio

現在ではいわゆる社外品カーオーディオは発売されていないが、以前はFMトランスミッターの後付けオーディオにも力を入れており、CDチェンジャーのみならず1DINのCDやMDでFM飛ばし専用という特異なプレーヤーを生産したこともあった。


自動車メーカー、および農業機械メーカー向け[7]純正型カーオーディオ

自動車メーカーではカーラジオを含めスズキ（OEM供給先の日産自動車、マツダを含む）、農業機械メーカーではヤンマーが多かった。スズキ純正オーディオに三洋製が多いイメージがあるがかつてはトヨタ自動車（昭和50年代の車種で後付けカセットプレーヤー）、富士重工業スバル・R-2などの一部の車種に搭載されたこともあった。特にマツダ車に供給するために、1990年にフォードおよびマツダと「FMSオーディオ」という国際合弁会社も設立している。社外品カーオーディオの生産中止以降は純正オーディオ本体に関してはスズキへの供給は三菱電機やクラリオンへ、ヤンマーへの供給はクラリオンへとそれぞれ交代している。