制式名七年式三十糎榴弾砲
砲口径305 mm
砲身長5,015mm(16.4口径、短)
7,220mm(23.7口径、長)

砲重量(固定)59,217kg(短)
97,700kg(長)

砲口初速400 m/秒(短)
500m/秒(長)

最大射程11,750m(短)
14,800m(長)

高低射界-2?+73度
方向射界360度
使用弾種破甲榴弾
九〇式破甲榴弾
九五式破甲榴弾
二式曳火榴弾

使用勢力大日本帝国陸軍

七年式三十糎榴弾砲（7ねんしき30センチりゅうだんほう）とは、大日本帝国陸軍が大正7年(1918年)に制式化した口径305 mmの重砲。七年式三十糎短榴弾砲(右画像)と七年式三十糎長榴弾砲の二種が存在し、開発当初は固定砲床を持つ海岸要塞用の沿岸砲であったが後に開発された移動砲床により攻城砲として用いることも可能であった。
開発経緯

本砲の開発の始まりは明治末期にさかのぼる。日露戦争において陸軍技術審査部は沿岸砲であった二十八珊砲を攻城砲として使用する案を提示し、陸軍省砲兵課長であった山口勝大佐もこれに同意した。攻城砲兵司令官豊島陽蔵少将は運用の難しさなどから当初この案を退けたものの、旅順攻囲戦の第1回総攻撃が失敗に終わると二十八珊砲を要望する現場の声が高まったために同砲を現地に送ることとなった。旅順では最終的に18門が運用され、二十八糎砲は敵陣の破砕や港内の艦船の撃滅に威力を発揮した。更に二十八珊砲は奉天会戦にも参加し、日露戦争を通じて陸軍は大口径重砲の運用経験とその価値を知るところとなった。

しかし沿岸砲としてみると二十八珊砲は既に陳腐化が始まっており、艦砲に比しての射程の短さや敵艦装甲に対する弾丸効力の不足が指摘されるようになった。例として旅順攻囲戦では戦艦ペレスヴェートに28 cm砲弾2発が命中したものの1発は防御甲板を貫徹できず、もう1発は防御甲板を貫徹し艦底で停止していた[1]。そこで装甲を貫徹してなお余剰の貫徹力を有し、弾丸の炸裂によって艦内に十分な効力を及ぼすためにはより口径を増した砲が望ましいとされた。また攻城砲としても将来的に堅固な築城が増加することが予想されたために弾丸効力の大きい砲が望まれた。これらを受けて口径を305 mmとし、また射程も12,000 m付近に達する新型三十珊榴弾砲の開発が進められることとなった。
短榴弾砲概要

陸軍技術審査部は明治39年 (1906年)11月に三十珊榴弾砲についての建議を行い、砲弾重量400kg・初速400m/秒で一般的な砲弾形状であれば射程11,430 mに達するとされた。また当時の軍艦は防御甲板の上に複数の甲板を持つものであったが、砲弾がこれらの甲板を侵徹する際に弾道が不規則に変化することが問題となった。陸軍は旅順攻囲戦で二十八珊砲による大規模な対艦射撃を実施していたために砲弾の形状や弾長・着速・着角などから導かれる対艦射撃に効果的な砲弾について多少の見識は有していたものの未だに十分ではなく、砲の設計と合わせて調査するものとされた[2]。明治40年 (1907年)4月には技術審査部より砲の設計要領書が提出され、固定砲床式の砲身後座砲で口径305 mm・砲身長16.5口径・高低射界-5〜+65度・最大射程12,000 mといった諸元を有するものとした[3]。

同時期には特殊重砲として十五珊加農砲・二十珊榴弾砲・二十四珊榴弾砲・四十一珊榴弾砲の研究も開始された[4]。陸軍は当初国内で三十珊榴弾砲を開発するのは困難であると考えて海外より輸入するつもりであったが、技術審査部長有坂成章中将の反対によって砲を国産とし製造が困難な砲身素材のみドイツのクルップ社から輸入することとなった[5]。砲の設計は明治40年8月に完了し、大阪砲兵工廠に試製注文するとともにクルップ社に砲身素材を発注した。試製砲は明治43年 (1910年)5月に完成し、6月に春木射場で第1回試験を実施した。試験の成績に基づく修正を加えて明治44年(1911年)5月に伊良湖射場で第2回機能試験を実施し、高低照準器に改修を加えて9月に同じく伊良湖射場で第3回機能試験を実施した。ところが明治45年 (1912年)6月に春木射場で実施した第4回試験において砲身を損傷する事故が発生し、開発終了を目前に控えていたにもかかわらず試験は一時中断されることとなった。調査ではイギリスのトーマス・ファース社製の砲身地金が脆弱であることが判明し、以後同部分についてもクルップ社のものを使用することとなった[6]。また砲各部の設計も見直し、大正3年 (1914年)にドイツから砲身素材が届いたところで第一次世界大戦の勃発により開発は再び中断することとなった。そこで既存の素材を用いて砲を製作することとなり、大正5年(1916年)5月に砲身・揺架、9月に砲架以下の製作をそれぞれ開始した。大正6年(1917年)1月に完成した試製砲は2月に春木射場、5月に伊良湖射場で機能試験を実施した結果良好な成績を収めた。7月には春木射場で若干の修正を加えた2号砲の試験をで実施したところ結果は良好であり、以上をもって短榴弾砲の審査は完了した[7]。陸軍技術審査部は大正7年10月31日に本砲を七年式三十珊短榴弾砲として制式制定を上申した[8]。度量衡法の改正に伴い陸軍は大正13年(1924年)7月1日付の陸普第2463号をもって度量衡の単位表記を改めることとなり、以後七年式三十糎短榴弾砲と表記することとなった[9]。

砲は砲身・揺架・砲架・回転盤・架匡・砲床からなり、揺架上部に1個の水圧駐退機と2個の空気複座機を有する。閉鎖機は螺式で、撃発機は閉鎖器が完全に閉鎖された状態でのみ作動する。砲架以上の構造は架匡上の回転盤に積載し、架匡は砲床と結合する。砲床はベトン製で地中に埋設し、射撃時に砲を安定させる。本砲は照準具として高低照準具と方向照準具を有する。高低照準具は射角板と指針からなり、補助として象限儀を用いる。方向照準にはパノラマ眼鏡を有する観準儀・射角板・弧板・指針からなる照準具を用いる。また目標の高低や砲床の傾斜に基づき照準を修正する装置も付属していた[10]。また本砲の開発に合わせて作業に用いるために四脚二十噸起重機も開発された[11]。

昭和8年 (1933年)には移動砲床を用いて陸戦で使用できるように改修を加えた砲が開発された。砲は砲身・揺架・砲架・回転盤・砲床に分解し、9両の特殊重砲運搬車[12]に積載して九五式十三屯牽引車によって最大時速20km/時で牽引することが可能であった。