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一〇〇式機関短銃一〇〇式機関短銃（後期型）
一〇〇式機関短銃
種類短機関銃
製造国 日本
設計・製造陸軍技術本部・中央工業・名古屋造兵廠鳥居松製造所
年代第二次世界大戦
仕様
種別短機関銃
口径8mm
銃身長230mm
ライフリング6条右転
使用弾薬8mm南部弾（十四年式拳銃実包）
装弾数30発（湾曲箱形弾倉）
作動方式オープンボルト、シンプルブローバック方式
全長872mm（着剣時 1260mm）
重量3.7 kg（前期型、空弾倉・銃剣無し状態）
4.2 kg（前期型、装填弾倉・銃剣無し状態）
3.8 kg（後期型、空弾倉・銃剣無し状態）
4.4 kg（後期型、装填弾倉・銃剣無し状態）
発射速度450発/分（前期型）
700?800発/分（後期型）
銃口初速334m/秒
有効射程150m
歴史　
製造期間1939年 - 1945年
配備期間1939年 - 1945年
配備先旧日本陸軍
関連戦争・紛争支那事変、第二次世界大戦、国共内戦、朝鮮戦争、第一次インドシナ戦争、ベトナム戦争
バリエーション試製三型機関短銃（原型）
改修三型甲機関短銃（初期型）
改修三型乙機関短銃（初期型）
一〇〇式機関短銃（前期型）
一〇〇式機関短銃（落下傘部隊用）
一〇〇式機関短銃（後期型）
製造数約10,000挺（従来説では約24,000挺?27,000挺）
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一〇〇式機関短銃（ひゃくしききかんたんじゅう）は、第二次世界大戦に実戦投入された日本軍で唯一制式化された短機関銃である。資料等によっては「百式」、また制式名の「機関短銃」ではなく「短機関銃」と誤記されている場合もある。
開発経緯

第一次世界大戦後の大正9年（1920年）7月の陸軍技術本部兵器研究方針によって、自動小銃開発の予備研究として、自働短銃（当時の日本での短機関銃の呼び方）の研究にも着手するようになり、外国製短機関銃（ドイツ製MP18、アメリカ製トンプソンなど）を輸入し、分解、研究を行った。
試製自働短銃

大正9年（1920年）頃、弾薬選定の予備研究が行われ、6.5mm弾（.25ACP弾）・7mm南部弾・7.7mm弾（.32ACP弾）が試され[1]、いずれも不満足だったので、最終的に十四年式拳銃と同じ8mm南部弾(8×22mm南部弾）を使用することに決定した（※弾薬の選定がいつ頃行われたのかは正確には不明。ただ、使用弾薬を決めなければ、銃器の設計に取り掛かれないので、1920年代の前半に行われたと考えられる）。

大正12年（1923年）に、陸軍造兵廠火工廠東京工廠にて試製自働短銃の設計が開始された。

昭和2年（1927年）に、「試製自働短銃 1927年型」（Tokyo Arsenal Model 1927）が完成した。全長690mm、重量3.2kg、8×22mm南部弾、50発ドラムマガジン（メタルテープ給弾）または30発ボックスマガジン（スプリング給弾）、ブローバック方式で、エアバッファー（空気圧式ボルト緩衝装置）[2]の欠陥から発射速度が1200発/分と高過ぎる(後に、300?600発/分に改良された）、命中精度が悪い、構造が複雑で脆弱、などの問題点があった。

翌昭和3年（1928年）には、全く別設計の「試製自働短銃 1928年型」（Tokyo Arsenal Model 1928）が完成している。全長800mm、重量3.3kg、8×22mm南部弾、18発マガジン、ブローバック方式。セレクターにより単発と連発（2点バースト）の切り替え可。

昭和5年（1930年）に、試製自働短銃 1927年型と1928年型は、シグ-ベルグマン(SIG-Bergmann、スイスのシグ社によるMP18のライセンスコピー品)、ラハティ（Lahti Model 1922）、トンプソン（Thompson）、など、他のいくつかの短機関銃との比較試験を受け、結果、両者とも不採用となった。

その後、翌昭和6年（1931年）の満州事変の勃発により、予算上の制約と生産優先順位の点から開発は停滞した。
南部式機関短銃

中国軍は海外の雑多な短機関銃を輸入して使用しており、日本軍はそれらを大量に鹵獲し、機関短銃開発の参考資料とした。後のノモンハン事件でも同様であった。

機関短銃の本格的な開発が始まったのは昭和10年（1935年）からで、昭和10年（1935年）（※正確には昭和11年（1936年）の陸軍技術本部による新型機関短銃審査までには開発されていたのであって、実際の開発開始年や開発期間は不明）に、南部銃製造所（翌年、中央工業に改組）によって、「南部式機関短銃一号」と「南部式機関短銃二号」が試作された。南部銃製造所ではブローバック方式の南部式教練軽機関銃も開発している。
試製機関短銃

さらに、南部式機関短銃を基に、陸軍技術本部によって、昭和11年（1936年）に「試製一型機関短銃」と「試製二型機関短銃」が試作され、昭和12年（1937年）の間、試験された。試製一型機関短銃は実射試験を通じて銃身と弾倉の問題が判明したので、さらに改良を加えられて、試製三型機関短銃に発展することになる。

この試製一型機関短銃が一〇〇式機関短銃に繋がる系統の祖となった。試製二型機関短銃の系統は制式採用されず、少数が試作されたのみであった。

南部式一号・二号、試製一型・二型の、これら試作銃は各々が複数挺作られ、個々に微妙な差異があった。その中には弾薬規格の異なるヴァリエーションもあった。三八式実包の弾丸と薬莢を短縮し、装薬を減装した、「試製九五式実包」（6.5x30mm）と呼ばれる短小弾（ドイツのクルツ弾に相当）を使用する物もあった（南部式一号と試製一型に採用）。試製九五式実包は、8mm南部弾と比較して、さしたる侵徹効力の違いや利点が無かったためか[3]、制式採用されなかった。

注目されるのは、これらの銃の試験を行ったのは陸軍騎兵学校であることで、当初は歩兵用の火器として考えられていたわけではなかった。この当時は騎兵といってもすでに乗馬騎兵はその主流ではなく、師団付属の騎兵連隊は師団捜索隊として機械化偵察部隊となりつつある時期にあたっており、こうした機械化偵察部隊の運用に適する火器として三八式騎銃ないし四四式騎銃を補完するものとされていた[4]。

50発弾倉を備えた試製一型は昭和13年9月下旬から支那駐屯歩兵第二連隊に対して6丁が「突撃及び陣内の戦闘に於いて不意の戦況に対処し特に突撃中に敵を制圧する必要がある場合の価値を判定す」る為に試験配備され、運用した部隊からは敵陣地占領後に行われた敵の逆襲に対して試製機関短銃の「腰だめ射撃」で有効にこれを阻止したとの戦例が報告されている。「戦況上使用する機会は比較的多からざりしも実用したる場合には相当の効果を収めたり」としているが、その一方で弾薬の配当（分隊に1丁、携帯弾薬200発）が少なかった為に大なる成果があげられなかったとされた。射撃のデモンストレーションに参加した各種兵科の代表者からは機関短銃は最も軽便にして連発の威力が大きい為、自衛用に装備することへの熱烈なる希望があったと近接戦闘兵器研究委員会中支派遣者は報告書に記している。[5]
登場

MP18（SIG Bergmann 1920）やハーネルMP28、シュタイヤーMP34などの、輸入したヨーロッパ製短機関銃を、日本陸軍では総称として、「ベルグマン自動短銃」などと呼んだ。また、日本海軍は総計6,000挺ほど輸入し、「ベ式自動拳銃」（ベ式はベルグマン式の意）、「ス式自動拳銃」（ス式はス（シュ）タイヤー式の意）として（※日本海軍では短機関銃のことを「自動拳銃」と呼称した）、海軍陸戦隊などで使用していた。なお、これらの多くは口径7.63mmモーゼル弾仕様であり、新たに着剣装置も追加されていた。

当初騎兵科の開発ということで予算も開発資源も十分でなかったが、落下傘部隊が開発に参入したこと、および昭和12年（1937年）に支那事変が始まり、事変臨時軍事費の流入を得たことから予算上の制約は無くなり、昭和14年（1939年）に、後の一〇〇式機関短銃の直接の原型となる「試製三型機関短銃」が完成した。

ベ式機関短銃の強い影響を受け、木製の銃床銃把一体型で、30発入りダブルカラム弾倉を機関部左横から装填する方式を採用、また使用する弾薬がテーパーのきつい8mm南部弾であったため、弾倉はカーブを描いた形状となった。

その後、「改修三型甲機関短銃」・「改修三型乙機関短銃」を経て、二脚、伸縮式管状着剣装置、タンジェントサイトの付加などの小改良が施され、昭和16年（1941年）に「一〇〇式機関短銃」として準制式採用された。