働く女性（はたらくじょせい）は、一般に労働を提供することによって、対価としての金銭および金銭同等物を得る女性を指す。「ワーキングウーマン (英: working woman)」「働く女」「女性労働者」「女子労働者」「婦人労働者」「働きウーマン」、また「働き女子」（日経ウーマン）とも表現され、結婚して子育てをしている場合は「ワーキングマザー」「働くママ」とも表現される。女性の労働力化の進展を総称して「女性の社会進出」と表現される。
目次

1 概要

2 年表

3 労働力率分布

4 日本の働く女性

4.1 年表（日本）

4.2 日本の働く女性の歴史

4.3 少女の夢

4.4 現状


5 働く女性に関する作品など

6 脚注

7 関連項目

7.1 歴史

7.2 女性

7.3 関連事項


8 外部リンク

概要

「働く女性（賃金労働者）」の多くは自らの家計を維持することを目的としてこれらの労働を提供する。太古より女性は農作業などに参加することで労働を提供してきたが、男性の稼得能力が高度経済成長に応じて高まると、女性は大企業での分業のように、出産・育児・家事などの内部労働に専念することができるようになった。しかし、近年の景気悪化や晩婚化に伴い、経済的必要性から家庭を持つ女性の多くはライフコースの中において専業主婦という立場と働く女性という立場を行き来する場合もある。そのため、基本的にはそれぞれの立場で互いに譲り合い、協力関係にある。企業等で定年まで勤めた女性が定年退職後に家事専業となった場合は「専業主婦」という統計上の区分に移行する[1]。現代の日本では、15歳以上の女性の約半数が何らかの賃金労働に従事している。その半数以上が非正規雇用となっている[2]。
年表 弾薬工場で働く女性（1914年）

1790年 - 1830年頃、産業革命下のイギリスで紡績業、次いで綿布業が工場化され、それまで家内制手工業に従事していた女性は工場労働者になっていった。女性は収入が増し、その社会的地位も従来よりは高くなった[3]。

1802年 - 1833年、イギリスでロバート・オウエンなどの運動により紡績工場法が成立し児童労働が規制された。

1844年、イギリスで工場法改正。女子労働に児童と同様の労働時間規制をしいた。12時間労働。

1847年、イギリスで工場法改正。10時間労働。

1874年、タイプライターが市場に登場した。タイピストは女性の仕事とみなされるようになり、女性が事務職に就くようになった[4][5]。

1878年、Boston Telephone Dispatch companyが女性の交換手を雇用。以降電話会社は女性を採用するようになる。

1918年、第一次世界大戦。参戦国は総力戦を経験し、労働力の不足により銃後で女性の社会進出が進んだ。戦争が終結すると、多くの女性は家庭に戻ったが、女性の価値観や社会の様相は大きな変化を受けた。以前よりも活動的になった女性のファッションはシンプルで機能的なものへと変化していった[6]。

1919年、ILO（国際労働機関）設立。働く女性の母性保護で成果をあげた[7]。8時間労働。

1920年代、社会進出が進み、仕事、娯楽などで外出する機会の増えた一般の女性に化粧の習慣が普及した[8]。フラッパー、モダンガールなどと呼ばれる、新しい価値観を体現した女性が出現した[9]。

1939年 - 1945年、第二次世界大戦。参戦国では徴兵による労働力不足を補うため女性も軍需工場などに動員された。