ロバート・ボッシュ・GmbH
Robert Bosch GmbH
種類GmbH
市場情報非上場
略称Bosch, ボッシュ
本社所在地 ドイツ
ゲルリンゲン
設立1886年 (138年前) (1886)
業種輸送用機器
事業内容自動車機器、産業機器、消費財・建築関連機器開発・生産・販売など
代表者フォルクマル・デナー (CEO)
売上高 787億ユーロ（2021年）
営業利益 19億ユーロ（2021年）
純利益 10億ユーロ（2021年）
純資産 360億8000万ユーロ（2017年）
総資産 977億ユーロ（2021年）
従業員数402,600人（2021年末）
主要株主ロバート・ボッシュ財団（92%）
関係する人物ロバート・ボッシュ（創業者）
外部リンクhttps://www.bosch.com/
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ロバート・ボッシュ（Robert Bosch GmbH, [b??]; ドイツ語: [b??] ( 音声ファイル)）またはボッシュは、ドイツのシュトゥットガルト近郊ゲルリンゲンに本社を置く多国籍エンジニアリング・テクノロジー企業である。1886年にロバート・ボッシュがシュトゥットガルトで創業した[1]。世界最大の自動車部品サプライヤーであり、製造業の企業としても世界最大級の規模を誇っている。ボッシュは、慈善団体であるロバート・ボッシュ・スティフトゥング（ロバート・ボッシュ財団）が92％を所有している。

ボッシュの中核事業領域は、モビリティ（ハードウェア・ソフトウェア）、消費財（家電製品や電動工具を含む）、インダストリアルテクノロジー（駆動・制御を含む）、エネルギー・建築テクノロジーの4つの事業分野にまたがっている[2]。
沿革

1886年11月15日 - ロバート・ボッシュ「精密機械と電気技術作業場」を開設。第一次世界大戦後には日本や満州国、中華民国などアジアにも進出した。

2022年10月- 先進運転支援システム向けSoCの開発強化の為、オランダのItoMを買収する計画を発表。
ボッシュ株式会社 （日本法人）

ボッシュ株式会社
Bosch Corporation
種類株式会社
市場情報東証1部 6041
2008年10月19日上場廃止
略称ボッシュ
本社所在地 日本
〒150-8360
東京都渋谷区渋谷三丁目6番7号
設立1939年7月17日
業種輸送用機器
法人番号7011001012340
事業内容自動車部品の製造・販売
代表者クラウス メーダー（取締役社長）
資本金170億円
売上高4191億0900万円
（2023年12月期）[3]
営業利益328億7400万円
（2023年12月期）[3]
経常利益481億1000万円
（2023年12月期）[3]
純利益549億3200万円
（2023年12月期）[3]
総資産2182億9700万円
（2023年12月期）[3]
従業員数単体:5,078名 連結:5,865名
（2021年12月31日現在）
決算期12月31日
主要株主Robert Bosch GmbH 100%
外部リンクhttps://www.bosch.co.jp/
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ボッシュ株式会社（英: Bosch Corporation）は、ボッシュ・グループに属し、日本において自動車部品の開発・製造・販売、および自動車機器（アフター市場向け）や電動工具等の輸入・販売を行う企業である。以下「ボッシュ（株）」と表記する。
概要

親会社はロバート・ボッシュ（以下「独ボッシュ社」）であり、ボッシュ・グループの日本およびアジアにおける戦略的拠点の役割を担う。

近年[いつ?]は、独ボッシュ社ライセンスによる「コモンレール式ディーゼル燃料噴射装置」「ESC（エレクトロニック・スタビリティ・コントロール）」の日本での普及に力を入れている。
歴史

1911年7月7日、横浜のアンドリュース・アンド・ジョージ商会と日本でのボッシュ製品の販売および修理に関する代理店契約を締結。その後、1920年5月にイリス商会 (C. Illies & Co.) とボッシュと代理店契約を締結。永らく代理店経由での事業展開を行っていたが、1972年9月に、独ボッシュ社100%出資子会社の日本法人として、ロバート・ボッシュ・ジャパン（株）（1985年にボッシュ（株）へ社名変更）を東京・渋谷のヂーゼル機器ビル内に設立した。

現在は独ボッシュ社の子会社だが、主な母体となっているのは旧ゼクセル（ZEXEL、ヂーゼル機器）、旧ボッシュブレーキシステム（自動車機器）、旧アスコ、旧ボッシュ（株）（以下「ボッシュKK」）の4社である。
沿革

1953年 - 東証1部に上場。

2008年 - 上場廃止。

旧ゼクセル（ディーゼルシステム事業）いすゞ・DA120型エンジンのヂーゼル機器製ボッシュA型燃料噴射ポンプ
銘板に旧社名と旧ロゴが見える

源流は、ディーゼルエンジンの基幹部品である「燃料噴射装置」の国産化を目指し、1939年（昭和14年）に東京自動車工業、三菱重工、池貝自動車、神戸製鋼、新潟鉄工が共同出資した企業「ヂーゼル機器」である。1930年代、日本では車両用高速ディーゼルエンジンの開発が各社で推進されていたが、最重要な基幹部品である燃料噴射システムは良好なものを自力開発できず、実用面の制約となっていた。このため、同時期において世界的にも優秀とされていた独ボッシュ式無気噴射システムのライセンス導入を図ったのである。

1939年に独ボッシュ社からライセンスを受け、埼玉県松山町（現・東松山市）に工場を設立。自動車業界の念願であったボッシュ燃料噴射装置の国産化に日本で初めて成功し、日本におけるディーゼル自動車等の普及に大きな役割を果たした。その後、ゼクセル（1990年7月）、ボッシュオートモーティブシステム（2000年）と社名変更や分社・合併を経るが、現在でも社内で最大の事業である。多数の自動車メーカーの共同出資による独立系部品メーカーという経緯、特殊な技術を要する競合の少ない製品であるという特徴から、業界グループの枠を超え、国内および海外の幅広い自動車メーカーやディーゼルエンジンメーカーと取引関係があるが、一時期はいすゞ自動車の子会社だったこともある。主要製品は各種ディーゼルエンジン用燃料噴射装置。

ゼクセル時代はディーゼル燃料噴射装置とカーエアコンが事業の二本柱であった。独ボッシュ社のゼクセル子会社化に伴い、カーエアコン事業は分社化され（ただしバス用エアコンと車載用冷凍装置事業のみサーモキング（アメリカ）と事業統合）、ヴァレオ（フランス）との合弁会社「ゼクセルヴァレオクライメートコントロール」に移管されたため、ボッシュオートモーティブシステムへの社名変更後もゼクセルの名前はしばらくこちらに引き継がれていた。しかし、2005年4月のヴァレオへの株式売却により資本関係は解消されたため、ゼクセルヴァレオクライメートコントロールは2005年11月よりヴァレオの完全子会社「ヴァレオサーマルシステムズ」として新たにスタートを切った。

またトルセン事業は独自技術で競合が少ないこともあり、旧ゼクセル時代は三本目の柱として期待されたが、独ボッシュ社のゼクセル子会社化に伴い、2003年8月に豊田工機（現・ジェイテクト）に事業譲渡された。

なお、旧・ヂーゼル機器時代の1988年4月25日に、当時操業していた狭山工場において電気めっきに使用していたシアン化合物約500リットルを近隣の入間川に流出させ、下流の荒川から取水する浄水場を一時取水中止に追い込むという重大事故を発生させている。
旧ボッシュブレーキシステム（シャシーシステム事業）

ヂーゼル機器がベンディックス（英語版）社（アメリカ）のライセンスによりブレーキ関連部品の生産を始めたことに始まる。当時、ベンディックス社と独ボッシュ社が競合関係にあったため、技術情報の流出を警戒したボッシュ側の要請により、1955年にヂーゼル機器のブレーキ部門が分離独立し「自動車機器」となった。