この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "期限付き移籍" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2013年12月）

期限付き移籍（きげんつきいせき）は、サッカーなどのプロスポーツにおいて、選手が現在所属しているクラブとの契約を保持したまま、期間を定めて他のクラブに移籍する制度。英語ではloan deal（ローン取引）という。なお、日本のメディアではしばしばレンタル移籍という表現が用いられるが、rentalは動産・不動産など物を対象とした貸与に使用される言葉であり、英語では人を対象とした移籍にrentalは用いられない。

この制度に、通常の移籍（完全移籍）にしばしば見られる移籍金は発生しないが、移籍先のクラブから移籍元のクラブに対して貸与料を支払う、選手報酬の支払いを肩代わりするという形態が一般的である。
利点・欠点
利点


移籍先チームの立場では、高額の移籍金を支払うリスクを避けつつ戦力を補充できる。特に資金力の乏しいクラブは期限付き移籍を多用する傾向がある。

選手の立場では、出場機会の増加が見込める。また移籍先クラブと選手の双方にとって、期限付き移籍は一種の「試行期間」であり、期限付き移籍先のクラブでの活躍が認められて、後に完全移籍するケースも多々ある。なお、将来的な完全移籍を前提としている場合、期限付き移籍の際に定めた移籍金を支払えば完全移籍に変更できるという契約を結ぶケースがあり、報道などでは「買取オプション」と表現される。

移籍元クラブの立場では、出場機会を与えづらい若手選手に試合経験を積ませることができる。

余剰戦力となっている、あるいはクラブに合わない外国籍選手を期限付き移籍させることによって外国人枠を空け、新たな外国籍選手を獲得することができる。

欠点


選手は移籍元クラブとの契約を維持しているため、仮に選手が活躍して名声を上げた場合にも移籍先クラブの潜在的財産とはならない。また、移籍元と移籍先が同じリーグの場合、移籍元のクラブとの対戦では契約により出場できず戦力にならないこともある。

活躍しても移籍元クラブの意向に左右され、原則として元のクラブに戻るため、期限付き移籍による戦力補強を多用したクラブは期限付き移籍期間終了後に戦力ダウンとなる。

毎年レンタル移籍を繰り返すリスクが伴うため、いわゆる「たらい回し」状態になりやすく一つのクラブに長く在籍するケースが少ない。

日本サッカー協会の期限付き移籍制度

日本サッカー協会ではJリーグおよびJFL（旧JFL含む）所属のプロサッカー選手について、期限付き移籍制度を定めている。期限付き移籍がJFAの定める正式な名称であるが、レンタル移籍という用語も同義として一般に用いられる。

期限付き移籍の場合、まず移籍元クラブ、移籍先クラブ、および選手の3者が合意に基づいて期限付き移籍契約を結ぶ。この際、移籍金は「移籍元クラブと移籍先クラブの合意による」と規定されているが、慣例としては発生しない。これに続いて、選手は移籍先クラブとの間に選手契約を結ぶが、契約の諸条件は原則として移籍元クラブとの契約条件と同じでなければならない。また、選手は移籍先クラブのA契約25名枠に含まれることとなる。

期限付き移籍期間が終了した場合、選手は自動的に移籍元クラブに再移籍する。ただし、3者の合意により期限付き移籍の延長や完全移籍に変更することも可能である。完全移籍に移行する場合、移籍元クラブに契約延長の意思がある場合には移籍金が発生するが、この場合年齢係数が半分になり通常の完全移籍より金額は低くなる。また、移籍元クラブが契約を延長しない場合には移籍金が発生しない。

期限付き移籍期間における契約の解除については規定がなく、両クラブの事情などを勘案し3者間の交渉によって解除を決定することになる。

2013年シーズンから、「移籍元クラブとの試合には出場できない」などの出場制限契約を結んでいる場合、条件を公表することが義務付けられた。

Jリーグでは1994年からこの制度が導入された。適用第1号は当時ヴェルディ川崎（現東京ヴェルディ）に在籍していた菊原志郎で、浦和レッズに1年間の期限付きで期限付き移籍した。その後も多くの選手が期限付き移籍によって活躍の場を得ており、現在では移籍の一手段として完全に定着している。

セレッソ大阪からスペイン・マジョルカへ移籍した大久保嘉人や京都パープルサンガからフランス・ルマンへ移籍した松井大輔、FC東京からイタリア・チェゼーナへ移籍した長友佑都など、海外のクラブに移籍する選手が、移籍最初のシーズンは完全移籍ではなく期限付き移籍で加入し、実績を挙げれば完全移籍に移行する事例も多い。
育成型期限付き移籍

18-23歳の選手が所属クラブより下位カテゴリ所属クラブ（例：所属元がJ1クラブの選手はJ2以下）へ移籍する場合に限り、移籍期限外での期限付き移籍を可能にする「育成型期限付き移籍」を2013年シーズンから試験導入した。

これを導入した背景について、日本サッカー協会は、2016年に再開されたトップチームの若手育成大会「Jサテライトリーグ」が2009年に廃止されたことによって、若手選手の実践機会が大幅に減ってきていることから、より多くの公式戦への出場機会を提供し実践を積むことを念頭に置いている。2013年は試験導入としており、2014年以後は2013年の試験導入の結果などを踏まえて判断するとしていた[1]。