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レンタカー（rent-a-car）あるいは貸し自動車（かしじどうしゃ）は、自動車を有料で貸し出す事業、または貸し出された自動車のことである。レンタカーとして登録されたホンダ・NSX
アメリカのレンタカー
歴史

1916年に、ネブラスカのジョー・ソーンダースが自分のフォード・モデルTにメーターを取り付けて、1マイルあたり10セントの方式で貸し出したものが世界初のレンタカーとされている。最初の利用者は当地に訪れていたセールスマンで、地元女性とのデートに利用したとされる。

1918年にはシカゴのWalter L. Jacobsが「レンタカー・インク」（Rent-a-Car Inc.）を設立し、12台のモデルTを使ったレンタル事業を始めた[1]。
レンタカーの営業
レンタカー業者

主なレンタカー業者として、ハーツ、エイビス、ダラー、アラモ、エンタープライズなどがある[2]。

アメリカの主要空港には複数の業者が集まる総合レンタル・カー施設（英語版）が立地している。
予約取り次ぎ

アメリカ合衆国の大手レンタカー会社は、日本語での対応窓口や日本語ウェブサイトを開設してレンタカーを予約できるように便宜を図っている[2]。

現地レンタカー会社でも、日本人観光客の多いハワイやグアムなどでは日本語による対応が可能な店舗・カウンターもある。

日本のレンタカー会社も、日本人観光客が多い場所に現地営業所を展開したり、海外の有力レンタカー会社と提携して予約を取り次いでいる。

これとは別に、旅行会社でフリープランのオプショナルツアーや手配旅行扱いでツアーオペレーター経由で取り次ぐ形態も存在する。

年齢制限

アメリカではレンタカーを利用する場合、25歳以上とする年齢制限を設けている会社が多い[3]。中小レンタカー会社には年齢制限を21歳以上とするなど大手各社よりも低く設定しているところがある[4]。
日本のレンタカー
概要

日本に於けるレンタカー事業は、道路運送法第80条[注釈 1]、同法施行規則第52条の規定、及び運輸支局長の定める「自家用自動車の有償貸渡しの許可基準」に基づく許可を受け、営業を行っている。カーシェアリングは原則短時間貸しのレンタカーという解釈から、またレンタルバイクも法令上は「二輪の自動車」である事から、レンタカーと同じ貸渡自動車となる。日本におけるレンタカーのナンバープレートの詳細は下の#ナンバープレートを参照

条文では、自家用自動車有償貸渡業といい、これを営む場合には国土交通省の運輸支局へ事業許可を受けるための申請を行なう。レンタカーは顧客の事故に備え、一定基準以上の自動車保険（共済）に加入しなければならず、その詳細な加入計画を提示しなければ事業許可を受けられない。

かつては自動車リース会社も同様の手続きを踏む必要があったが、2004年（平成16年）の制度改正によりオートリース事業者の許認可は不要となった（80条但し書き、この為にレンタカー車両をリース調達する事ができなかった）。

レンタカー事業は貨物運送業やタクシー事業と同様に個人でも事業許可を取得でき、地方や離島などで数台の小規模な事業を行っている自営業者も数多く存在する。許可基準に定める整備管理者をおかない場合は、マイクロバスを除いて最大9台まで管理することができる（二輪車も整備管理者制度の対象）。

時間制、あるいは暦日（X日）という単位で貸し出される。貸し出す車種としては、乗用車なら軽自動車・コンパクトカーや小型セダンから高級車、貨物車なら軽トラックから4トン積みクラスのトラックまであり、引越などの大型荷物搬送用途にトラック・ライトバン、休日・行楽シーズン時はRV車や多人数乗車が可能な1ボックスカー・マイクロバスを借りる利用者が多い。

日本では運輸局長令によって、レンタカー会社による運転手の紹介・斡旋は禁止されているので客が自分で運転しないといけない（貨物運送、旅客運送、運転代行に該当する為）が、海外においては、運転手つきレンタカーサービスを行うところが多い（ただしこの場合も、利用は外国人に限定されているなど、制限がある場合が多い）。日本でそのようなサービスを受けたい場合は、タクシーを貸し切りで利用する。

個人による借受の他に、会社間による借り入れ契約というものもある。借り入れ側の会社にとっては、レンタカーの代金が経費と認められる（課税対象外となる）こと、車両管理事務や整備業務が軽減されるメリットがあり、年単位の長期法人契約を結ぶ企業もある[5]。

代車については、損害保険会社の自動車保険に、代車特約というものがあるが、車両保険を使って自身の車を修理入庫する間、同クラスの車のレンタカー代金を損保会社が支払うものである。また、車対車の事故の被害者宛に、代車を修理工場が保有するものではなく、レンタカーで手配するというシステムもある。
歴史

この節の加筆が望まれています。

日本に於けるレンタカーは、大正時代に「運転者付き」で貸し出されたのが最初とされる。現行令で禁じられている「運転手付き貸し渡し」であるが、当時は運転免許を持つ者が少なく、自動車が非常に希少で高価であった為で、現在のハイヤーに近いと言える。またドライブクラブも1933年頃の赤坂?溜池近辺に登場したが、こちらは定着せずに終わったとされる[6]。

その後、戦後になると1951年に道路運送法及び道路運送車両法が成立した。道路運送法では自家用車の有償貸渡および共同使用に都道府県知事の許可が毎回必要とされ、レンタカーの営業は実質的に不可能となっていた[6]が、会員組織という形を取ることで道路運送法を迂回したドライブクラブが登場し始めた[6][7]。その後、1956年5月には映画「太陽の季節」が公開され湘南や伊豆へ行く享楽的な若者（太陽族）が登場したが、同じ頃にドライブクラブが急増し[6][8]、ドライブクラブ会員の若者はドラクラ族と呼ばれるようになっていった[9]。

1957年にはドライブクラブの事故率の高さ（一般車の約5倍）や犯罪への悪用などから道路運送法が改正されてドライブクラブの貸渡が許可制となり[6]、またナンバーも「道路運送車両法施行規則等の一部を改正する省令」[注釈 2]によって一般車とは異なる黒地に白文字（いわゆる「葬式ナンバー」[10]）へと変更された[6]。これによってドライブクラブはさびれていったとされる[10]。

その後、1960年代には車による観光がブームとなり[11]、レンタカーでは1964年のホンダレンタカー（S600のみで5年後撤退）[注釈 3]参入をきっかけにトヨタレンタカー（現・トヨタレンタリース）、日産観光サービス（現・日産カーレンタルソリューション）と参入が相次いでいった。また原宿ではレンタカーなどの車を乗り回す若者（原宿族）が登場した[13]。

現在では全国各地に営業店舗を展開する大手レンタカー会社と、離島や観光地・都市部など特定の地域内で事業を営む中小のレンタカー会社・業者がある（宿泊施設などが貸渡業をしているのも多い）。島嶼で独占状態の業者を除けば、同じような車種・時間でも料金やサービス・車両の年式や状態に差があるため、近年は品質や値頃感で競争する傾向がある。
レンタカーの営業
レンタカー業者

日本に於いては、自動車メーカーやそれに附随する自動車ディーラーが母体となって設立したメーカー系、他業種（事業会社）が母体となって設立した非メーカー系・独立系に大きく分けられる。さらに2000年代に入り、ガソリンスタンドや自動車関連事業者が運営する「格安レンタカー」も出店している。
メーカー系

自動車メーカーやそれに附随する自動車ディーラーが出資母体として設立された形態で、取扱車両は基本的に出資母体の自動車メーカー及び関連会社の車種にほぼ特化されている。

系列ディーラーによる新車販売および自動車保険契約の得意先でもあるため、新車をレンタカーとして用いる期間（サイクル）が短い・店舗網が広域に整備されているという特徴を持つ。

また、出資母体とはグループ経営である業者が多く、車両の仕入れに当たっては、レンタカー事業統括会社や系列の自動車金融（リース・クレジット）会社が所有し、店舗経営会社はリース形態で借り受けて運用する形態も多い。

なお、トヨタレンタリースのように事業統括会社（トヨタ自動車）と店舗運営会社（地場系列のディーラー出資）に分離されている形態もある。

前述の通り、本田技研工業はトヨタや日産より早く1964年にレンタカー事業に参入したが、1969年にわずか5年で撤退した。ただし、一部地域のHonda Cars店が独自にレンタカー事業を行っている。

メーカー系で全国を網羅しているのはトヨタレンタリースと日産レンタカーのみとなっている（ホンダとマツダは撤退、三菱自動車（三菱レンタカー）は一部の都市部での展開となっている）。
独立系

全国規模で営業店を擁して大手とされるニッポンレンタカーサービスは運輸企業と機関投資家（全日本空輸・富士火災等）の共同出資で設立された。

タイムズカーレンタルは、かつてのマツダレンタカー（マツダ系列）を駐車場運営のパーク24が買収したものである。

オリックスレンタカーは、親会社であるオリックスがバジェットレンタカーのライセンス契約に基いて国内展開し、名称変更したものが始まりである。

M&A戦略により、既存のレンタカー会社（ジャパンエナジー系であったレンタカージャパレン、昭和シェル石油系であったエックスレンタカー、いすゞ自動車系列であったイフコレンタカー）を吸収合併し、業容を拡大させたものである。


Jネットレンタカー（スカイレンタカー）やホンダレンタリース札幌（ホンダレンタカー）、ワールドネットレンタカーのように、地場系の自動車ディーラーによって創業し、メーカー系とは異なる位置づけで地域に特化して事業を行う業態もある。これらもレンタカー車両（新車）の導入にあたっては、事業統括会社や専門のリース会社から店舗運営会社へ車両がリースされて配備される形態が多い。

名古屋に本社を置くジャパンレンタカー（オリックスレンタカーに統合された「レンタカージャパレン」とは無関係）は、一店舗にカラオケやネットカフェなどを複合している。

メルセデス・ベンツやBMWなどの輸入車を扱っている会社は数社ある。関東方面ではプレミアムレンタカー、関西方面ではオーラッシュレンタカー 、九州方面ではエグゼクティブレンタカーなどが有名である。

沖縄県や北海道のように、内地からの車の移動が困難でかつ、観光名所が多い地域は数多くの地場のレンタカー会社が存在する。

駅レンタカー詳細は「駅レンタカー」を参照

駅レンタカーは、旧国鉄時代の1970年から存在しており、当初は（株）日本交通公社（現:JTB）と日本旅行の出資で鉄道管理局のエリア毎に運営会社が設立され、ニッポンレンタカーや日産レンタカーなどから車両を実質的にサブリース（又貸し）する形態でレンタカー事業を行っていた。国鉄分割民営化後は各沿線地域ごとに各JRの子会社として改組・新設され現在に至る。
格安レンタカー

2000年代より出店が始まった新業態。既存業者の料金と比べて廉価で事業を行っている業態が、格安レンタカーと言われている。