この項目では、日本の昭和時代に派遣された調査団について説明しています。吉本興業所属のお笑いコンビについては「リットン調査団 (お笑いコンビ)」をご覧ください。
中華民国の上海に到着した国際連盟日支紛争調査委員会調査団一行

リットン調査団（リットンちょうさだん、Lytton Commission）は、国際連盟に設置された調査委員会（正式名称 : 国際連盟日支紛争調査委員会）の通称である。委員長（団長）はイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー＝リットン。
概要
調査団派遣の経緯柳条湖付近での満鉄の爆破地点を調査しているリットン調査団。溥儀

1931年9月18日、柳条湖事件が発生し、中華民国国民党政府は、9月19日国際連盟に報告し、9月21日正式に提訴して事実関係の調査を求めた。

同年12月10日国際連盟理事会（以下「理事会」）は「国際連盟日支紛争調査委員会」（リットン調査団、以下「調査団」）の設置を決議する[1]。1932年1月14日、理事会は、委員（リットンら5名）の任命を承認した。同年2月29日、調査団は東京に着いた。日本、中華民国および満洲の調査をおこない、7月4日ふたたび入京した[2]。

1932年3月、国際連盟からリットン卿を団長とする調査団が派遣され、調査団は3カ月にわたり日本、満洲国、中華民国の各地を調査。10月に理事会に報告書（リットン報告書）を提出した。10月1日、日本政府に報告書を通達し、10月2日に外務省は公表した[2]。
調査団の構成

<委員>は下記の5名[3]。

リットン伯爵ヴィクター・ブルワー＝リットン（イギリス）：枢密顧問官・元イギリス領インド帝国臨時総督（ベンガル総督）

アンリ・クローデル（フランス語版）陸軍中将（フランス）: フランス植民地軍総監

ヴィアーノ伯爵ルイージ・アルドロヴァンディ・マレスコッティ（イタリア語版）（イタリア）: 外交官

ハインリッヒ・シュネー博士（ドイツ）: 国会議員・元ドイツ領東アフリカ総督

フランク・ロス・マッコイ陸軍少将（アメリカ）

<参与委員[4]>

吉田伊三郎（日本）： 外交官、駐トルコ大使

顧維鈞（中華民国）： 外交官、前外交部長

<専門家[4]>

ジョージ・H・ブレイクスリー（アメリカ）： クラーク大学教授、国務省極東問題顧問

ヤング博士 ： ニューヨーク世界時事問題研究所

なお、調査に関わる経費は、日本と中華民国の負担とされた。
調査団の旅程

調査団は、1932年2月3日フランスの港を出港し、アメリカにわたりマッコイ将軍と合流。その後、太平洋を渡り[5]同年2月29日に横浜港に到着した。