リチウムイオン二次電池の異常発熱問題（リチウムイオンにじでんちのいじょうはつねつもんだい）とは、リチウムイオン二次電池を利用中に、異常発熱や発火に至る問題である。 一般に、他の二次電池に比べてリチウムイオン二次電池はエネルギー密度が高いために、本来的に危険性が高い二次電池である。エネルギー密度の高さから軽量化が図れるために携帯機器に利用される事が多いが、こういった機器においては小型化や利便性の為に充放電条件や衝撃保護などがスペックぎりぎりで運用される事も多い。さらに、リチウムイオン二次電池は、水溶性電解液を使用するニッケル・カドミウム蓄電池やニッケル・水素蓄電池などと異なり、有機溶媒を使用しているため高温で発火する危険性がある。このため多くの製品では、これらを見越した上で多重の安全対策が施されている。それでもなお、製造上の欠陥や取り扱いの悪さにより発熱・発火に至る事例が後を絶たない。 本件が注目される契機となった事象として、2006年に相次いだ携帯電話向け及びノートパソコン向けのバッテリー不具合が挙げられる。この年には、デルやApple、IBM/レノボ、東芝、ソニー、HP (Hewlett-Packard)、富士通が発売したノートパソコンに使われていたリチウムイオン二次電池の製造過程の問題により、発火、もしくは異常過熱の恐れがある（発火事故が実際に数件発生している）として、多数の製品がリコール（自主回収、無償交換）対象となる事態があった。公式に発表される前からノートパソコン発火についてはブログなどで記載され、騒動となっていた[1]。中でも、業界2位のソニーエナジー・デバイス（Sony Energy Devices 以下SEDで記述）製電池の回収については、回収対象が約960万台という規模の大きさと、ソニーの知名度により話題となった。なお、規模については、後に松下電池工業（現 パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社）製の携帯電話向けリチウムイオン二次電池について、累計4600万個という大規模な回収が発生している。 SED製バッテリの発火事故の原因は、SED側の発表では、缶のロール成型工程で缶と治具の摩擦により発生した、ニッケルの微細な金属粉がセル内部に飛散したためとされる。通常、缶の底部に金属粉が残留した場合、その場所が底面半径の中ほど（正極内周部）であれば、電池の性能が出ないだけの、単なる不良品となるが、今回はさらに、電解液を注入した際、その金属粉が流動して絶縁部（外周部）まで到達し、ニッケル粉が絶縁層を透過し、負極側で再結晶したため短絡が発生したもの、とされている。 問題となったデルとアップルのノートPCでは、日本のノートPCでは採用していない急速充電システムを採用し、短時間充電が出来るようになっている。SEDは微小金属粉の混入と急速充電システムとの組み合わせによりまれに発熱・発火が発生する場合があると主張し、上記二社以外の電池については、きちんとした充放電 しかしSEDは、デルやアップルの特殊な充電回路と回収対象となった電池の組み合わせにより、まれに問題が発生するという主張[7]を再度行い[8]、従来からの問題発生に関する見解を変更してはいない。デルやアップルはSED側の主張を真っ向から否定しており、原因はリチウムイオン二次電池側にあるとしているが、2007年2月には業界1位の三洋電機がSED側と同じ主張を行い、リチウムイオン二次電池の回収を行っている。短時間充電を行うために採用されたパルス充電回路が発熱発火の原因となった可能性があることが指摘されている[9]。また本記事の中では、電池メーカー技術者とリチウムイオン二次電池の特性をよく理解しないこれらのコンピュータメーカの技術者の間のコミュニケーション不足が今回の事故につながった可能性が大きいことが指摘されている。 レノボが「ノートブック PC のバッテリー・パックの安全性に関して[10]」という発表を行った後の9月16日、IBM/レノボ製ThinkPadがロサンゼルス国際空港で発火事故を起こしたことで、上記の主張の他の潜在性も指摘されている。発火事故を起こしたThinkPadの原因調査が長引いたことで、他社ユーザーの間にも不安が拡大した。さらに東芝など数社が、自社製バッテリにおいても同様の発火事例があったことを発表し、SED製バッテリーと共に大規模なリコールを行っている。レノボとSEDは現在調査中である事を9月22日表明し、9月29日に自主回収を発表した[11]。
概要
ノートパソコン向けSED製バッテリパック回収問題