モスキート（英語: Mosquito）とは、米国で開発された、超高周波を使った音響機器の商品名である。一般名詞化しており、同様の機構の機械はモスキートデバイス（Mosquito device）などと呼称される。小型スピーカーから17 kHzという、非常に高い周波数の超高周波音（蚊が飛ぶような、通称「モスキート音」（mosquitone、モスキートーン））が流れる。

モスキート音のような超高周波は苦痛を伴う不快音であり、若者には聞こえるが高齢者には聞こえないという特性がある。この特性を利用して、公園などにたむろする素行の悪い若者などを寄せ付けないようにするとして、施設管理者などに販売され、世界の店舗や公共交通機関で9000台以上の導入実績があり、日本でも商業施設や公園に設置される例がある。その他、害獣退治の名目で一般販売されており、個人が購入し自宅敷地内に導入するケースも見られる。

対象の人間に苦痛を与えるという極めて侵襲的な装置であり、人権侵害の観点からその使用の是非に議論がある。主な使用者である高齢者は内耳細胞の老化(加齢性難聴)により高周波音を聞き取る能力が低下しているために[1]、モスキート音を聞き取ることができないため、被害者である若者が感じている苦痛を理解できず、相互理解と問題の解決を難しくしている[2]。
概要

イギリスの企業 Compound Security Systems が、セキュリティーシステムとして初めて開発した。2005年から地元商店などに販売したところ、店の周りにたむろする素行の悪い若者がいなくなるという効果が広まり、同様の悩みを抱えていた他の商店や自治体が導入を進めた。その後、「人間に苦痛を与える」という性質が問題視され始め、モスキートデバイスの使用は人権侵害であるとの抗議がイギリスのインデペンデンス紙などのマスメディア、全米青少年権利協会(National Youth Rights Association)などの人権団体、全米自閉症協会などの障がい者団体などから起こっている[3][4][5]。

また、モスキートデバイスのような音響装置は対象を選択できないため、何も悪いことをしていない小さな幼児や動物、若者を無差別に攻撃し激しい苦痛を与えるという点も問題とされ、こうした特性が老人と若者の世代間対立を激化させていると懸念される。アイルランドではオンブズマンが、モスキートの使用は子供への暴行の要件を満たす可能性があると指摘している[6]。
危険性ヒトの耳。紫色で示された部分が内耳(蝸牛、三半規管)。高齢者は内耳細胞の老化により、高周波音を聞き取る能力が低下しているため、モスキート音が聞こえない
音量と内耳傷害

モスキートデバイスの使用者は、自分自身はモスキート音が聞こえないためにそれを使用する。そのため、使用者は音量を危険な領域まで上昇させてしまう可能性がある。一般的なモスキートデバイスは100db以上の大音量を出力し、これは極めて大きな騒音クラスに該当する。またモスキートデバイスは音量制限の規制が存在していない。

モスキート音は物理的な音波であり、大音量の音波は聴覚を通じ内耳神経を損傷することで難聴を引き起こす。自閉症などの発達障害を持つ人や、聴覚過敏などの内耳障害のある人は聴覚が敏感で傷つきやすく、また内耳の手術をして間もない人がモスキートデバイスに暴露した際、極度の苦痛を感じたことが報告されている[7]。

その他、高周波音が聞こえにくい耳であっても、音量を大きくしていくと聞こえるようになる傾向があり、聴力がほとんどない高齢者が当人は何も聞こえないために大出力でモスキートデバイスを使用した場合、中高年であってもモスキート音が聞こえ苦痛を感じる場合がある。
被害範囲

モスキートの可聴範囲は装置から40 mから60 mとされており、また音波という性質上聞かせる対象を選択できないため、非常に広範囲の人々に危害を加える。
幼児、ペット

モスキート音は若者のうちでも赤ん坊や子供が、そして犬、猫のような動物もよく聞き取ることができる。しかし、これら赤ん坊やペットは苦痛を感じていても言葉で訴えることができない。そのため、被害を受けていることに周囲が気づけない危険性がある。異常な夜泣きやストレス症状が確認された場合、その原因である可能性の1つとして近くにモスキートデバイスが設置された可能性を疑うことは妥当であるが、モスキート音が聞こえない人がモスキートデバイスなどのモスキート音の出どころの存在や位置を知ることは非常に難しいため、モスキート音を検出するスマホアプリの使用や、専門騒音調査サービスの依頼などの選択肢がある。

室内の猫。動物は一般に聴覚が鋭敏である

赤ん坊。言葉で被害を訴えることができない

ワイヤレス・マイクロフォン。スマートフォンのサウンド計測アプリと共に、モスキート音の検出に利用できる

使用禁止運動
アメリカ

アメリカの自閉症患者団体である全米自閉症協会は、モスキートデバイスの使用が人権侵害であり、使用を禁止すべきであると表明した。自閉症患者は聴覚が敏感であり、非常な苦痛を感じているという訴えが背景にある。ペンシルベニア州では、自治体が公園に設置したモスキートデバイスに対し、地元市議会議員が「税金を使って若者を追放する試み」として抗議活動を行っている[8]。

イギリスのロングリッジにあるスーパーマーケットでは、こうしたキャンペーンを受けてモスキートデバイスを撤去した[9]。
ヨーロッパ

イギリスでは若者によるモスキート反対キャンペーンが起こされ、シェフフィールド庁舎やミルフォード図書館からモスキートデバイスが撤去された。欧州全体のレベルでは、欧州評議会はモスキートデバイスが欧州人権条約と国連児童の権利に関する条約に抵触する可能性があるとして使用禁止を呼びかけているが、欧州全体に標準化されたモスキートデバイスの規制法はいまだ存在していない。