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美津濃株式会社
Mizuno Corporation
大阪本社（ミズノクリスタビル）
種類株式会社
機関設計監査等委員会設置会社[1]
市場情報東証プライム 8022
1962年12月1日上場
略称ミズノ、Mizuno
本社所在地 日本
大阪本社 〒559-8510
大阪府大阪市住之江区南港北一丁目12番35号
東京本社 〒101-8477
東京都千代田区神田小川町三丁目22番地
本店所在地〒541-8538
大阪府大阪市中央区北浜四丁目1番23号
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯34度41分32.0秒 東経130度30分1.5秒 / 北緯34.692222度 東経130.500417度 / 34.692222; 130.500417
設立1906年（明治39年）4月1日
（美津濃運動用品株式会社）
業種その他製品
法人番号4120001077559
事業内容スポーツ用品の製造販売・卸売・販売・および各種スケール事業
代表者代表取締役社長 水野明人
代表取締役専務執行役員 加藤昌治
資本金261億3700万円
（2021年3月31日現在）[2]
発行済株式総数2657万8243株
（2021年3月31日現在）[2]
売上高連結: 1504億1900万円
単独: 1071億3900万円
（2021年3月期）[2]
営業利益連結: 38億0600万円
単独: 15億7600万円
（2021年3月期）[2]
経常利益連結: 60億2800万円
単独: 43億5400万円
（2021年3月期）[2]
純利益連結: 38億1800万円
単独: 28億3200万円
（2021年3月期）[2]
純資産連結: 1041億7400万円
単独: 816億6900万円
（2021年3月31日現在）[2]
総資産連結: 1571億3700万円
単独: 1268億0700万円
（2021年3月31日現在）[2]
従業員数連結: 3,855（1,641）人
単独: 1,743（389）人
（2021年3月31日現在）[2][注釈 1]
決算期3月31日
会計監査人EY新日本有限責任監査法人[2]
主要株主公益財団法人ミズノスポーツ振興財団 17.01%
株式会社日本カストディ銀行（信託口） 8.68%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 5.59%
株式会社三井住友銀行 3.64%
日本生命保険相互会社 2.67%
NORTHERN TRUST CO（AVFC）RE SILCHESTER NTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST 2.65%
美津濃従業員持株会 2.64%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 2.41%
J.P. MORGAN CHASE BANK 1.86%
THE BANK OF NEW YORK MELLON 1.73%
（自己保有株式を除く）
（2021年3月31日現在）[2]
主要子会社関連会社参照
関係する人物水野利八（創業者）
水野健次郎
水野正人（元代表取締役会長）
外部リンクcorp.mizuno.com/en
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ミズノ東京本社（東京都千代田区）
ミズノ株式会社（英: Mizuno Corporation[3]、登記社名: 美津濃株式会社、通称: ミズノ）は、大阪府大阪市住之江区南港北に本社を置く、日本の大手総合スポーツ用品メーカー[4]。
創業者水野利八の口癖『ええもんつくんなはれや』の精神が受け継がれている[5][6]。同社の経営理念は「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する。」。コーポレート・メッセージは「THE WORLD OF SPORTS」「明日は、きっと、できる。」「REACH BEYOND」。
スポーツ用品以外に航空機や自動車用の炭素繊維強化プラスチックなどの素材を製造している。また、ビジネスシューズや介助用品などスポーツ用品を応用した製品なども製造している。 創業は1906年（明治39年）4月1日で、長年にわたってスポーツ振興に力を注ぎ、小さなスポーツ大会からオリンピックをはじめとするさまざまな国際大会にいたるまで幅広く協力。世界屈指の総合スポーツ用品メーカーとして、国内外から高い評価を受けている。同じ大阪府に本社を置くデサント、ゼット、エスエスケイ、ザナックス、ヒットユニオン
概要
美津濃とは、自身の苗字「水野」ではふさわしくないと考えた創業者水野利八が、故郷の旧名（美濃）の間に津（実家が木材問屋）を当て、会社に人材が集まり、店が発展した時、子孫以外の人材に立派な才能を持った人が現れるように願いを込めたものである。漢字では「美津濃」と書くが、カタカナ表記では「ミヅノ」とならずに「ミズノ」となっている。1987年（昭和62年）、社名表記が漢字の「美津濃」からカタカナの「ミズノ」に統一されている。
幅広い種目のスポーツ用品・ウェアを手掛けており[注釈 2]、中でも野球に関してはイチロー、松井秀喜の二大看板を筆頭にプロ・アドバイザリースタッフが多数存在し、グラブ、スパイクシューズ、バット、バッティンググラブなどの多くの野球用品において圧倒的なシェアを保っている。2011年（平成23年）シーズンからはプロ野球全球団の ⇒統一仕様球 を供給する事となった。また、軟式野球・ソフトボールでは2002年（平成14年）にバット「ビヨンドマックス」を発売。ボールがミートする部分にウレタン系の材質がついていて、当たった時にボールが潰れないようにして飛距離を得ることができると評判になり、大ヒット商品になった。
サッカーでは、アディダスやプーマの後塵を拝する形であるが、同社のスパイクシューズ「モレリアII」シリーズはJリーグの選手でも愛用者が多い。参入初期には水島武蔵やカレッカらに愛用された。1993年（平成5年）のJリーグ発足時にはリーグ全チームのリーグ戦用ユニフォームがミズノ製であった[注釈 3]。またリバウドが若い頃から愛用していたこともあり、全盛期には彼の足を科学測定したシューズを作りそれを一般販売するなど広告塔としていた。2021年（令和3年）時点では、北海道コンサドーレ札幌[7]、ヴァンフォーレ甲府[8]、名古屋グランパス[9]、徳島ヴォルティス[10]、愛媛FC[11] の5チームがミズノ製ユニフォームを採用している。
1965年（昭和40年）に、水着では国際的な知名度を有する英国のメーカー、SPEEDO社とライセンス契約を結び、日本における同社ブランド製品の製造・販売のみならず、SPEEDOブランドグループ全体における最先端技術の開発の役割も担ってきた。しかし、2006年（平成18年）、4月1日に創業100周年を迎えたのを機に、『全商品のブランドを“MIZUNO”に統一する』方針を決定。これに基づき、まだ期間が残っていたライセンス契約を2007年（平成19年）5月31日付で打ち切り、以後は自社ブランドの水着を製造・販売することとなった。なお、ライセンス契約については、三井物産に事実上譲渡（三井物産が改めてSPEEDO社と契約）し、契約切れ後直ちに商品展開。三井物産は商品製造をゴールドウインに委託して日本国内での展開を行っている。
2011年1月17日には関西大学との間で、向こう1年間にわたり、教育・研究・文化の振興、人材育成、スポーツ振興、社会貢献などに関わる連携協定が締結された。この協定に基づき、同学の野球部、アメリカンフットボール部、サッカー部、アイススケート部、アイスホッケー部、陸上競技部の6つの体育会各部に対し、同学体育会の統一名称でもある「カイザー」（ドイツ語で「皇帝」の意）を基調としたデザインのユニフォームが供給されることになった。
第二次世界大戦前・中にはグライダーを自社にて開発・製造しており、1941年には同社の301型「ソアラー」が当時の滞空日本記録となる滞空時間10時間33分30秒（高度3600m）を記録[12][13]（島本真の項も参照のこと）。また軍用グライダーの開発も手がけており、代表的な機体に一式標的機などがある。
沿革
1906年（明治39年）4月1日- 水野利八、弟利三と大阪市北区で「水野兄弟商店」として洋品雑貨及び運動服の製造販売業を創業。
1923年（大正12年）7月19日 - 美津濃運動用品株式会社を設立。
1942年（昭和17年）1月 - 商号を美津濃株式会社に変更。
1961年（昭和36年）10月 - 大阪証券取引所第2部上場。
1962年（昭和37年）12月 - 東京証券取引所第2部に上場。
1970年（昭和45年）9月- 財団法人水野スポーツ振興会を設立（現在の名称はミズノスポーツ振興会）。
1972年（昭和47年）7月- 東証第1部、大証第1部に指定替え。
1977年（昭和52年）2月 - 財団法人水野国際スポーツ交流財団を設立（現在の名称はミズノ国際スポーツ交流財団）。
1981年（昭和56年）9月- ミズノランバード株式会社を設立。
1988年（昭和63年）2月- 名古屋証券取引所第1部に上場（2003年4月に名証での上場廃止）。
2008年（平成20年）2月- 時間外労働の賃金を支払っていなかったとして、大阪南労働基準監督署から是正勧告を受けたと発表[14]。その後の調査で、残業代の不払いが18億6,000万円に達することが明らかとなり、水野明人社長ら役員の報酬を減額[15]。
2018年（平成30年）12月- スポーツ振興などで大阪府寝屋川市と[16]、働き方改革などで大阪府と[17] それぞれ連携する協定締結。
2021年（令和3年）6月30日 - 1927年に本社屋として完成したミズノ淀屋橋店（大阪市中央区）が閉店[18]。
2022年（令和4年) - 研究開発施設としてミズノエンジンを大阪本社敷地内に建設[19]。
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