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マーティン・ファクラー
マーティン・ファクラー、2015年
誕生 (1966-11-16) 1966年11月16日（57歳）
アメリカ合衆国・アイオワ州
職業ジャーナリスト
言語英語、日本語
国籍米国
教育ダートマス大学、カリフォルニア大学バークレー校、慶應義塾大学、東京大学、東海大学（台湾）
代表作『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』
主な受賞歴ピューリッツァー賞(ファイナリスト)
公式サイトmartinfackler.com
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マーティン・ファクラー（Martin Fackler, 1966年11月16日[1] - ）はアメリカ人ジャーナリスト、ライター。AP通信の上海支局長、ウォール・ストリート・ジャーナルの東京特派員、ニューヨーク・タイムズ東京支局長などを歴任した。東京大学大学院情報学環で非常勤講師やジャパンタイムズのメディア顧問委員会の委員などを勤め、2015年8月から、独立系シンクタンク日本再建イニシアティブの主任研究員兼ジャーナリスト。[2][3][4] アメリカ合衆国アイオワ州生まれジョージア州育ち[5]。ダートマス大学2年のときに中国語と漢文習得のために東海大学 (台湾)に留学したことで東アジアと関わり始める。慶應義塾大学で日本語習得の機会があり来日。その後1993年、東京大学で経済学修士取得。1994年、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校でジャーナリズム修士号取得後、1996年、カリフォルニア大学バークレー校で東洋史研究の博士Ph.D.過程に入る。[6] 1996年からブルームバーグの東京駐在員。1年半後にAP通信に移り、東京を皮切りにニューヨーク、北京、上海で活動。2003年からウォールストリート・ジャーナル（WSJ）の東京駐在員として金融、財政、貿易、外交などをレポート。2004年、インド洋津波の取材において、アジア出版協会(The Society of Publishers in Asia)から国際取材賞を受賞。2004年に、25年勤めたWSJからNYTに移ったばかりのラリー・イングラシア（Larry Ingrassia）[7]に引き抜かれ、2005年からニューヨーク・タイムズ（NYT）東京駐在員[8]。2009年2月から、東南アジア支局長に転出したノリミツ・オオニシの後任として、ニューヨーク・タイムズ東京支局長。2009年2月にNYTに移った田淵広子（Hiroko Tabuchi）[9]とともに、同紙日本トピックキュレーターも務めた[5]。2015年8月1日、独立系シンクタンク日本再建イニシアティブ（船橋洋一理事長）の主任研究員兼ジャーナリスト・イン・レジデンスに転出した。 2000年に、AP通信の北京特派員の時に、日中関係についての記事の中で、中国が過去の歴史問題で日本を叩き続けるのは、「中国共産党の統治の正統性を証明する為に言い続けなければならないことだからだ」と書いて、日本でも注目された。[10] 2004年にウォール・ストリート・ジャーナル紙の東京特派員の時に、スマトラ島沖地震の直後にインドネシアへ行き、インド洋大津波の被害を現地で取材し、国連などから災害救援の問題点を指摘する記事を調査報道チームの一員として書いた。[11][12]翌年、アジア出版協会から新聞部門で優秀賞を受賞した。[13] 2009年3月から2010年1月にかけて、西松建設事件を巡る問題を報道。[14]小沢一郎に対する検察捜査のあり方と当局の発表を無批判に報道する記者クラブのあり方を批判し、日本のメディアから多くの取材を受けた。 2010年1月29日、中曽根康弘元首相との単独インタビューを実施し、記事の中で中曽根氏が当時の鳩山由紀夫政権に対して日米同盟の信頼回復に尽くすように呼びかけた。[15] 2012年8月2日、「強い円は日本の世代を分断する」と題する報道を行い、円高によるデフレーションは金融資産を保有する高齢者に有利に働き、若い世代との世代間格差が広がっているのを報道し、政治的影響力の強い高齢者の多い日本ではこの傾向を反転させるのは難しいだろうと述べた。[16]これに対し、藤崎一郎駐米大使が強い不快感を表明する一方、[17]同じく円高や景気の動向の影響を受けにくく政治的影響力の強い公務員の影響が抜け落ちているとする批判もある。 2012年9月21日に、尖閣諸島周辺海域で中国公船による領海侵入の活動が活発化したのを受け、石垣島で漁船をチャーターし、海外メディアでは珍しい尖閣諸島からの現地ルポをした。
経歴
著名な記事
