マルチ商法（マルチしょうほう）あるいはネットワークビジネスは、会員が新規会員を誘い、その新規会員が更に別の会員を勧誘する連鎖により、階層組織を形成・拡大する販売形態である。英語では"Multi-level marketing"（マルチ、マルチレベルマーケティング、MLM）あるいは"network marketing"（ネットワークマーケティング）と呼ばれる[1][2]。個人を販売者（ディストリビューター）として勧誘（リクルート）し、更にその個人に次の販売員の勧誘をさせるという形で、連鎖的に販売組織を拡大していく[3][4][5]。紹介や口コミで販売者のネットワークを構築し、会社の流通チェーンを拡大することに重点が置かれている[6][2][7]。

マルチ商法は、従来のネズミ講の単なるバリエーションとして、一部の法域で違法または厳しく規制されてきた[8][9]。日本では特定商取引法で連鎖販売取引として規制されている[10][11]。

商法であると同時に、ポジティブシンキングを組織的に学んで自己変革をする運動でもあり[12][13][14]、仲間づくりの仕組みでもある[15]。ビジネスや人生で実践することでセラピー的プロセスが生まれ、宗教的要素もあると考えられている[16][17][18]。
概説

「マルチレベル・マーケティング」と称される商形態の起源は諸説あるものの何れもアメリカで始まったという点では一致している。1868年に創業したホームプロダクツ業者のJ・R・ワトキンス（英語版）は代理店を通じて製品を販売する一方で代理店が別の業者を代理店としてスカウトした場合に報酬を支払う商法を採用しマルチ商法の原型を生んだと言われている[19]。その後1890年にはカリフォルニア香水社（現エイボン・プロダクツ）・1934年にはカリフォルニア・ビタミン（その後ニュートリライトに改称し現在はアムウェイ傘下）が創業し、同様の販売手法を採用した。

日本には1970年代にアメリカのホリディマジックが進出した頃から始まったと言われている。マルチ商法は、Multi-Level Marketingの日本語訳として定着し使用されていた。当時この商形態を規制する法律がなく、取引や勧誘に際しての問題や事件が発生し社会問題となったことから、1976年に制定された「訪問販売等に関する法律」において「連鎖販売取引」として定義され、要件に該当するものは勧誘などの行為が法律による規制の対象となった。「訪問販売等に関する法律」は、2000年に「特定商取引に関する法律（特定商取引法、以下・特商法）」に改称され[10]、以降数度の法改正を重ねて現在に至っている。

2001年までは特定負担金の額（2万円以上）など連鎖販売取引の定義条件に当てはまらないものが「マルチまがい商法」と呼ばれていた。そして、当時の大手を含めた多くのマルチ商法企業は、規制逃れを目的に特定負担金を連鎖販売取引の定義条件以下（2万円未満）に設定していた為、連鎖販売を主宰している企業のほとんどがマルチまがい商法という状況だった。そのため、2001年6月1日の法改正にて、連鎖販売取引の定義から特定負担金の条件がなくなった結果、規制逃れをしていた企業もすべて連鎖販売取引（マルチ商法）にと区分されることになった。

マルチ商法の勧誘の手法は、カルトが使うマインド・コントロールに結びつけて論じられ「経済カルト」と呼ばれることもある[20][21]。三菱総合研究所と大学生協はマルチ商法を大学生活で注意すべき50の危険の内の1つに数え、大学生に向けて注意喚起を行っている[22]。
マルチ商法の形態

ピラミッド型のヒエラルキーを形成することや、新たな参加者の勧誘などの販売展開の方法がねずみ講と類似しており、過去に「ESプログラム」や「アースウォーカー」は、マルチ商法（連鎖販売取引）として展開していたものの、実質はねずみ講であったとして摘発されている。マルチ商法の形態は多種多様である。

加盟者が新規加盟者を誘い、その加盟者がさらに別の加盟者を誘引するという連鎖が行われる。階層組織を拡大させるタイプもあれば、中央に集中する形のものもある。また「加入者に上限を定めている」と謳う場合もあるが、現実離れした上限設定である場合も多い。末期には勧誘を停止させ、購入での貢献を会員に求める形に形態を変化させる場合もある。さらに下部が一定数になるとトップが抜けて行くタイプなど商形態は実に様々である。また新たなタイプの発生も予想されるので、組織形態からマルチ商法を把握するのは困難である。

加盟者は個人である場合が多いが、時として法人である場合もある。なお加盟者が法人であった場合、クーリングオフなど特商法の規制が適用されない場合がある。