マルクス・ガブリエル
生誕 (1980-04-06) 1980年4月6日(44歳)
ドイツ ラインラント=プファルツ州 レマーゲン
時代21世紀哲学
マルクス・ガブリエル(Markus Gabriel, 1980年4月6日 - )は、ドイツの哲学者。ボン大学教授。専門書だけでなく、哲学に関する一般書も執筆している。 哲学、古典文献学、近代ドイツ文学、ドイツ学をハーゲン大学
略歴
複数の言語(ドイツ語、英語、イタリア語、ポルトガル語、スペイン語、フランス語、中国語)を自在に操り、また古典語(古代ギリシャ語、ラテン語、聖書ヘブライ語)にも習熟している[4][リンク切れ]。ガブリエルは既婚者である。 2013年、ガブリエルは『Transcendental Ontology: Essays in German Idealism』を上梓した。セバスチャン・ガードナー
哲学
あるインタビューにて、ガブリエルは次のように述べている。「現代の形而上学者の殆どは、自らの研究テーマを特徴づけることに失敗しています。彼らは『世界』や『現実』のような言葉を、特に明確な説明を与えることなく、しばしば同じ意味で用いています。私見では、こうした全体性を表す表現は、存在するという性質をもつものを指示することはできません」[6]。また次のようにも説明している[3]。.mw-parser-output .templatequote{overflow:hidden;margin:1em 0;padding:0 40px}.mw-parser-output .templatequote .templatequotecite{line-height:1.5em;text-align:left;padding-left:1.6em;margin-top:0}
私はメタ存在論とメタ形而上学というカント以来の伝統を復活させようとしています。周知の通り、メタ存在論という言葉を導入したのはハイデガーであり、また彼はカントの哲学が「形而上学についての形而上学」であるとも明言しています。私が用いるメタ形而上学的ニヒリズムという言葉の意味とは、世界など存在しない、つまり、世界についてその究極的本性、本質、構造、構成、カテゴリー的輪郭などが問われるとき、その問いかけには意図されているような概念的内容が欠けている、ということです。万物を絶対的に構成している何か大きなものがあるという考えは、それが自然的なものであれ理性が不可避的に有する性質であれ、幻想なのです。現代の議論において影響力を持っているネオ・カルナップ主義者たちも同様の結論に至っていますね。彼らの研究で言われていることの多くに私は賛同しており、それをカント的、ポスト・カント的哲学におけるメタ存在論/メタ形而上学の伝統と連結させようと試みているのです[6]。
2021年には、資本主義に代わるものを展開することができる新しい理論を構築するためには、最高の論理学体系であるヘーゲル、マルクスに助けになる概念的原型があり、次いで、フレーゲの体系があり、「フレーゲル(Fregel フレーゲ+ヘーゲル)」が論理的な基礎になって、新しい理論を構築することができると述べた[7]。 「日本はソフトな独裁国家」だとしている。初めて訪日したのは2013年で、地下鉄に乗った際に女性専用車両だと知らずに乗り込もうとして、白手袋をした駅員に背中をつかまれた。そのとき、日本は非常に組織化されていると感じる。ベルリンの地下鉄を例に出し、そこではドラッグを使用している者すらいる。日本では自由に対する多くの制約がある。それはハイレベルな制約が招いた結果だ。ある意味これは「ソフトな独裁国家」だと感じた。また著書で、「私が日本をひと言で表そうと思ったら『精神の可視性』といいます。日本人はお互いの気持ちが手に取るように見えるのです。非常に精神的な文化で、どこにおいても、精神が可視化しているので、哲学をするには大変強力な場所です」と述べている[3]。 「新型コロナ前の世界に戻りたい」は、絶対に不可能だ。コロナ前の世界はよくない。私たちは開発速度があまりに早すぎたため、人間同士の競争で地球を破壊した。2020年に起きたことは最後の呼びかけだった。自然が「今のようなことを続けるな」と訴えるかのようだった。「新型コロナ前の世界に戻りたい」という願望があれば、それは間違いだ。非常に裕福な人たちは、コロナ危機で稼いでいる。得た利益をパンデミックで苦しんでいる人や国に分け与えるべきだ。コロナをきっかけに、世界の価値観の中心が倫理や道徳になるべきで、私はこれを「倫理資本主義 人類は連携すべきだが、現実は分断している。アメリカと中国いずれの国も世界を支配するとは思わない。その点では超大国は存在しない。単に力のある国家が存在するだけだ。絶対的な覇権への幻想など気にせずに今までとは異なる組織が必要だ。新しい啓蒙思想を作るためには同盟関係を結ぶべきだ。パンデミックは何事も可能だということを示した。世界的なロックダウンなど、不可能だと思えることが現実に起きた。不可能に見えるが、国々が連携し、二極対立をしているアメリカと中国よりも強力な同盟を構築すべきだ。両国は善良なことはしていない。兵器に対する潜在的な対立を形成している。だから両国の間かその周辺で第三の方法を探さねばならないと考えている。自由民主主義に代わるものがあるとは考えていないが、ロックダウンは民主的な政策ではなく、ワクチン接種こそが民主的政策だと考えている。コロナ危機に対し、民主主義よりも効率的な解決策を講じた制度があると思うのは幻想だ。問題はウィルスが生物学的現象だということだ。法律ではウィルスを制御できない。どう行動するかが問題だ。ヨーロッパの死者数は100万人をはるかに超えたが、それでも民主主義は健在だ。共産党の独裁主義が民主主義国家よりもうまく対処したとはいえない。
日本について
新型コロナ後の世界