マリックスライン株式会社
Marix Line Co., Ltd.種類株式会社
市場情報非上場
本社所在地 日本
〒892-0836
鹿児島県鹿児島市錦江町1-7
設立1959年12月（照国郵船株式会社）
業種一般旅客定期航路事業
法人番号9340001004024
マリックスライン (英語: Marix Line Co., Ltd.) は、鹿児島県鹿児島市錦江町に本社を置く海運会社。
鹿児島から奄美群島・沖縄へのフェリー航路を運営している。鹿児島通運グループの一社である。[2] ファンネルマークは紺色ラインの中にアルファベットの「M」が白色で書かれている。照国郵船の時代は、グループの日本高速フェリーも含めて「中川」を図案化したマークが使用されていた。会社更生中、アルファベット"Q"に人魚を配したマークに変更、手続き終結後、文字なしの時期を経て現デザインとなった。 船体の塗装は上半分がアイボリー、下半分が青、船体前方側面に「MARIX LINE」と書かれている。
沿革
1935年（昭和10年）：中川喜次郎が大連で「中川商店」を設立、南九州から満州への機帆船航路を運航[3]。
1944年（昭和19年）：中川商店の海運部を分社化し「中川海運」を設立[3]。
1948年（昭和23年）8月：機帆船廃止と鋼船への転換を機に「照国海運株式会社」に社名変更[3]。
1953年（昭和28年）12月： 照国海運株式会社が、鹿児島 - 与論航路を開設。
1959年（昭和34年）12月： 照国海運の子会社として鹿児島郵船株式会社を設立、資本金2000万円[4]。
1960年（昭和35年）6月 - グループ親会社の照国海運から鹿児島-与論航路を承継[4]。
1969年（昭和44年）10月 - 照国郵船株式会社に社名変更[4]。
1972年（昭和47年）
7月： 鹿児島 - 奄美大島 - 与論航路をフェリー化、旅客重視構造の「クイーンコーラル」（初代）就航。
12月： 鹿児島 - 奄美大島 - 与論航路を沖縄（那覇港）まで延長。
1975年（昭和50年）12月： 会社更生法による更生手続きを開始（事実上の倒産）。会社更生法の申請に至った理由として、同年9月に照国海運がタンカーの大量発注など誤った施策により破綻・倒産した影響のほか、沖縄の本土復帰による一時的な観光需要に合わせて就航させた旅客重視の大型船建造、当時の子会社（日本高速フェリー）による「さんふらわあ」シリーズの多額の建造費、オイルショック後の燃料費の高騰などが経営に悪影響を及ぼしたとされる。倒産後は更生管財人の下、新体制にて会社再建を行うこととなる。
1990年（平成 2年） 4月： 会社更生法による更生手続きの終結に伴い社名をマリックスライン株式会社に変更。
2001年（平成13年）11月： 本部港への寄港を開始。
航路
鹿児島新港 - 奄美大島（名瀬新港） - 徳之島（亀徳港） - 沖永良部島（和泊港） - 与論島（与論港） - 本部港 - 那覇港
全区間にて、マルエーフェリー（鹿児島航路限定）と相互利用可能。
鹿児島港 - 奄美大島（名瀬港）の区間のみ、奄美海運と相互利用可能。
※相互利用については、料金種別にもよるため詳細は要確認。
奄美大島名瀬港以外各離島とも使用港が外海と面していて天候などの影響を受けやすく、欠航しないまでも寄港地の変更や寄港しないこと（抜港）などの条件付き運航もあり荒天が予想されるときには大きな影響が出ることがある。
台風や冬場の季節風などによる荒天によって、欠航便が発生した後、運航再開時に臨時便や変則運航が設定されることがある。
フェリーとして各離島間の物流の要として機能しているため、農繁期や引っ越し時期など貨物量が増加する時期は各離島経由する運航形態により各寄港地の停泊予定時間を超過し、遅延が寄港する度に加算され最終目的地で大幅に遅延することもある。
船舶
就航中の船舶クイーンコーラルプラス
クイーンコーラルプラス2008年12月3日就航。5,910総トン、全長143.30m、全幅21.60m、出力9,000PS×2、航海速力21.4ノット。旅客定員470名（臨時定員800名）。積載数：大型車26台・乗用車44台・コンテナ(10ft)238個など。神田造船所川尻工場建造。建造費約40億円。鉄道建設・運輸施設整備支援機構と共有。[5]「クイーンコーラル」の代替として就航。
