マジ・マジ反乱(英: Maji Maji Rebellion、独: Maji-Maji-Aufstand、スワヒリ語: Fitina ya Maji Maji)またはマジ・マジ戦争(英: Maji Maji war、独: Maji-Maji-Krieg、スワヒリ語: Vita ya Maji Maji)は、1905年から1907年にかけて、ドイツ帝国植民地ドイツ領東アフリカの南部タンガニーカ(現タンザニア)において発生した反乱。植民地政府が現地民に輸出用綿花栽培の強制労働を課したことが原因となり、現地民が蜂起した。「マジ」(maji)はスワヒリ語で「水」を意味し、反乱に参加した現地民の多くはドイツ軍の弾丸を液体に変えてしまうという魔法の水を与えられた(実際にその効力が現れることはなかった)。残党の掃討を含めればその鎮圧に約3年の時間を要し、犠牲者数は植民地政府側の数百人に対して現地民側は数十万人に上ったと推測されている。この反乱によりドイツは植民地経営の見直しを迫られ、その後の植民地統治における行政改革を促す結果となった。マジ・マジ反乱発生地域(拡大
)1880年代のヨーロッパ列強によるアフリカ分割の後、ドイツ帝国は公式に認められたアフリカ植民地に対する支配力を強めた。ドイツのアフリカ植民地にはドイツ領東アフリカ(後のタンガニーカ(タンザニアの大陸部)、ルワンダ、ブルンジおよびモザンビークの一部)、ドイツ領南西アフリカ(後のナミビア)、ドイツ領カメルーン(後のカメルーンおよびナイジェリア東部)及びドイツ領トーゴラント(後のトーゴおよびガーナ東部)があった。その中でもドイツ領東アフリカにおける支配力は当初比較的弱く、アブシリの反乱やムクワワが率いるヘヘ族
(英語版)の抵抗などがあったが、その頃から植民地政府は現地民支配のために厳しく弾圧的な方策を採ることにより領内全域に渡る要塞システムの維持・管理を行っていた。1898年、ドイツ植民地政府は人頭税の徴収を始め、道路建設やその他様々な事業において過酷な強制労働を課した。1901年、植民地総督にグスタフ・アドルフ・フォン・ゲッツェンが就任すると、農業を中心とした経済開発に力を入れた。しかし、ヨーロッパ人が多く入植していた北東部では労働力不足に悩まされ、農業生産の拡大ははかどらなかった。1902年、ゲッツェンは換金作物として綿花に目をつけ、南部でその共同栽培を行うことを命じ、村々は共同の綿花畑(プランテーション)を開墾させられた。綿花栽培には村の成人男性が徴用されたが、年間28日と定められていた作業日数はしばしば延長され、少ない賃金で働かされた[1]。この男性徴用は非常に不評で(彼らは自分たちの畑の農作業もしなければならなかった)、多くの村民は単に土地を耕すことを拒否したか、あるいは納付を拒否した。郡長(アキダ)や村長(ジュンベ)は栽培の管理を任され、労働期間の延長を強要するなどの役目を負わされたため人々の怨嗟の対象になった。
これらドイツの政策はただ不評なだけではなく、アフリカ人の生活に重大な影響をもたらしもした。地域の社会構造は急速に変化し、男女の社会的役割もその影響を受け変わって行った。男性は家を出て働かされるようになったため、女性は伝統的に男の仕事だったものの一部を担わされた。それだけでなく、男性の不在は彼らの村での生活・資産に負担を強い、これらは当時の政府に対する多くの敵意を醸成することとなった。1905年、この地域で旱魃が発生すると、それが政府の農業・労働政策への反発と結びつき、7月の反乱勃発の誘因となった。 現地民のドイツ人入植者に対する反感は募っていったが、同時にドイツ人を恐れてもいた。そのような中、ドイツ領東アフリカ東南部、ルフィジ川南岸のマトゥンビ高地に、蛇神ボケロの使者ホンゴ[2]に憑依されたと唱える[3][4]霊媒師キンジキティレ・ングワレ 1905年7月、マトゥンビ高地ナンデテ村のマトゥンビ族
キンジキティレ
蜂起