マクセル株式会社
Maxell, Ltd.
東京本社が入る太陽生命品川ビル
種類株式会社
機関設計監査等委員会設置会社[1]
市場情報東証1部 6810
マクセル株式会社（英: Maxell, Ltd.）は、電池、磁気テープ、光学部品、理美容、健康、医療などの製造・販売、CD、DVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。マクセルグループの中核企業である。
旧社名は日立マクセル株式会社（ひたちマクセル、英: Hitachi Maxell, Ltd.）で、日立グループの一社だった。
ブランドタグラインは「Within, the Future」。 当時日立グループだった日東電工（現在は独立）が、1961年に乾電池、磁気テープ事業から撤退するのに先立ち、受け皿として1960年に設立された企業である。大阪府を発祥の地とし、2015年5月までは同府茨木市に本社を置いていた。 記録メディアと電池を中心とした電気機器メーカーで、微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用オープンリールテープ、および音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスが提案した磁気テープの規格であるコンパクトカセットを日本初で製品化し、1966年7月に発売を開始したことから始まる。電池ではアルカリマンガン乾電池や酸化銀電池を日本初でそれぞれ製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDKやソニー、乾電池部門はパナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。 社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」（Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池）から[2]。 1980年代から1990年代末までは、個人用途（民生品）のカセットテープやミニディスクのブランクメディア商品のテレビCMで、ミリオンセラーを達成した有名アーティストの楽曲をタイアップにした作品が放送されていた事でも知られる。 設立の経緯から日立グループに属し、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMで製品の供給も行っていた。しかし営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業とはやや独立した活動を行っている面があった（「 ⇒企業集団の状況」）。 当社は委員会等設置会社だったが、上場廃止および100%子会社化の際に監査役設置会社に戻っている。また、2011年4月に事業再編により電池事業を日立製作所完全子会社の日立マクセルエナジーに移管したため、当社の社名の由来である電池事業は一部の製品の販売が残るのみとなっていたが、2013年1月に吸収合併したため、両社で一時期分担して手掛けていた電池事業に関する一切の事業を再び担うこととなった。 2009年（平成21年）7月に日立製作所が「社会イノベーション事業の強化」と称して、上場している日立グループ5社を順次株式公開買付け（TOB）と株式交換方式で完全子会社化させる方針を決定。このうちマクセルについては電池事業などで日立製作所の社会インフラ部門とのシナジー効果を期待する点が挙げられた。2009年（平成21年）8月から10月上旬にかけてTOBが実施されたが全株取得には至らなかったため、2010年（平成22年）4月1日に簡易方式での株式交換を実施し、完全子会社化される事が2010年（平成22年）1月に発表された。これに伴い、株式交換の効力発生日前の2010年（平成22年）3月29日に上場廃止され、一般株主が保有する日立マクセル株は日立製作所の株式に1:5.66の比率で交換された。 2014年3月18日、迅速な経営判断を行えるようにするため東京証券取引所に再上場した。再上場と同時に、日立製作所は保有株の大半を売却、出資比率を33.3 %に引き下げた[3][4][5]。 2017年3月21日には、日立製作所がさらに保有する株式を売却すると発表、出資比率を14.76 %に引き下げ持分法の適用外となり、日立グループから独立した[6][7][8]。また、マクセル自体も同月17日に会社分割による持株会社体制への移行を検討すると発表、同年10月1日に移行するとともに、商号も日立からの独立を明確にする意味合いからマクセルホールディングス株式会社に変更した[8]。事業自体は、マクセル株式会社、マクセル情映テック株式会社（2017年10月1日付で日立情映テックから商号変更、現：マクセルフロンティア）、マクセルシステムテックがそれぞれ継承する[9][10]。 2021年10月1日を効力発行日として、持株会社であるマクセルホールディングス株式会社を存続会社、主要事業会社（完全子会社）であるマクセル株式会社を消滅会社とする吸収合併を行い、合併後の称号をマクセル株式会社とした。東京証券取引所のおける銘柄略称もマクセルHDからマクセルへ変更となり、従来存在したマクセル株式会社は設立からわずか4年で解散した[11]。
概要
日立製作所による完全子会社化
再上場、日立グループからの独立と持株会社化
再び事業会社へ
沿革
1960年（昭和35年）9月3日 - マクセル電気工業株式会社として設立。
1961年（昭和36年） - 日東電工より乾電池、磁気テープ事業を譲受し、操業開始。
1963年（昭和38年） - 国産として初めてアルカリ乾電池を製造。
1964年（昭和39年） - 日立製作所の子会社となり、日立マクセル株式会社に商号変更。営業本部を東京に設置。
1966年（昭和41年） - 国産として初めてコンパクトカセットテープ（「C-60」）を商品化し、同年7月に発売開始[12][注釈 1]。
1968年（昭和43年） - マクセル精器株式会社を設立。
1969年（昭和44年） - 米国に販売拠点「Maxell Corporation of America」を設立。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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