マイクロ水力発電（マイクロすいりょくはつでん、low head hydro power）とは、小規模な水力発電である。小水力発電（しょうすいりょくはつでん）、小規模水力発電ともいう。目次

1 概要

1.1 エネルギーの回収手段として


2 設置方法・設置場所

3 構造

3.1 水車のタイプ


4 特徴

5 脚注

6 参考文献

7 関連項目

8 外部リンク

概要

特に小規模な（あるいは特に出力の小さな）水力発電を意味する。例えば、用水路、小河川、道路脇の側溝の水流、水道 等々、様々な水流を利用して発電を行う。[3]

自然環境への負荷が少なく、少ない出費で行うことができる。

マイクロ水力発電に関して普遍的な定義が存在するわけではないが、一例として、日本でマイクロ水力発電導入の手引き書としてよく知られている『再生可能エネルギー技術白書　第8章　他』（NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構・刊）では、出力が100kW以下を「マイクロ水力発電」と分類し、出力 100kW?1MW（100kW?1000kW）を、「ミニ水力発電」という名称で呼んで（一応）区別している。日本の現行制度上は200kW未満の発電設備で各種手続きが簡素化されるため、「200kW未満のものを総称してマイクロ水力発電[要出典]」とすることがある。

マイクロ水力発電の利点は、ダムも大規模な水源も必要とせず、小さな水流であっても比較的簡単な工事をするだけで発電できることにある。このため、山間地、トンネル内からの湧水[注 1]、中小河川、農業用水路、上下水道施設、ビル施設、家庭などにおける発電も可能である。

水力発電は過去100年以上の長い歴史を有しており、技術上の課題はほぼ解決されている。

しかし、日本においては、複数の省庁によって様々な規制(特に河川法)が設けられるため、長年に渡りその普及が阻害されてきた。いわば規制や利権の歴史でもある。2010年3月31日に総合資源エネルギー調査会原子力安全・保安部会電力安全小委員会小型発電設備規制検討ワーキンググループがとりまとめた報告[4]などにより、経済産業省が所管する規制の一部または全部が不要となったものの、一定の規模を超えると、資格者の選任、保安規定による管理等、規制が依然として残っており、規制によるコストがかかる。さらに、農水省所管の農業用水に関する規制、国土交通省所管の慣行水利権に係る水利使用の許可手続きなど、他の省庁の規制は依然として残っている[5]。（2015年1月になり農地用用排水路に設置する場合の規制緩和が行われた[6]）。

マイクロ水力発電は系統連系を行い、売電に使い利益を生むことも可能である。

マイクロ水力発電の装置は販売されてもいるが、比較的安価に自作することも可能である。水車で粉をついて（挽いて）いた地域では、水車づくりのノウハウをほぼそのまま水力発電装置の自作に活かすことができる。

蓄電装置と組み合わせれば、かなり安定した電源として使うこともできる。
エネルギーの回収手段として

マイクロ水力発電は、水流のある場所であれば設置が可能であるため、エネルギーの回収にも利用できる。

具体的には、工場・高層ビル・病院等には、空調・用水・排水のために配管類が巡らされており、水（冷温水）が高い位置から低い位置（地下）までの高低差において循環している。その落下する水流によって羽根車を回転させ発電を行うことで、電力としてエネルギーを回収することが出来る。2014年現在、日本では1設備あたり9kWの能力のあるビル施設内での発電設備が実用化されている [7] 。
設置方法・設置場所

マイクロ水力発電の大きな特徴は設置場所にある。装置が比較的小さいため、ある程度の水量さえあれば設置が可能である。

重さわずか約13kgで 人が肩にかけて持ち運ぶことが可能な水力発電装置も開発・販売されている。[8]

設置場所としては次のような場所がある。

農業用水路

砂防ダム