ペプシ
種類コーラ
製造元ペプシコ
発祥国 アメリカ合衆国
販売開始1893年
派生品ダイエットペプシほか
関連商品コカ・コーラ
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ペプシ（英語: Pepsi）は、アメリカのペプシコ社が製造・販売するソフトドリンクおよびブランド。1893年にケイレブ・ブラッドハムによって開発され、当初はBrad's Drinkとして販売された。1898年にペプシコーラ（英語: Pepsi-Cola）と改名され、さらに1961年にはペプシに短縮された。日本ではサントリー食品インターナショナルの子会社のサントリーフーズが製造・販売を行なっている。ケイレブ・ブラッドハム米国ノースカロライナ州ニューバーンにあるペプシコーラ発祥の地のプレート
歴史

ペプシは1893年、薬剤師ケイレブ・デイビス・ブラッドハムによって「Brad's Drink（ブラッズドリンク）」として開発され、ブラッドハムが経営するノースカロライナ州ニューバーンの薬局で販売された[1]。この飲料は、炭酸水、砂糖、カラメル、コーラの種子、バニラ、ナツメグ、レモンオイルなどによってつくられた[1]。1898年、ブラッドハムはBrad's Drinkを「ペプシコーラ（ Pepsi-Cola）」と改名した[1]。「ペプシ」という語の由来は、この飲料により改善すると宣伝されたディスペプシア（消化不良）[2][1][3]、もしくは消化酵素のペプシンとされるが[4][3]、ペプシコーラの材料として実際にペプシンが使われたことはない[1]。なお、dyspepsia・pepsinのいずれもギリシア語π?ψι?(ラテン文字転写pepsis。意味は「消化」)に由来する。

1902年にペプシコーラ・カンパニーが設立され本格販売を開始し、第一次世界大戦頃には全米25州にフランチャイズのボトリング工場を擁するまでに事業拡大したが、大戦中の砂糖相場の乱高下の打撃を受けて1922年に破綻した。ブラッドハムはコカ・コーラ社に会社売却を依頼したが、コカ・コーラを買収したばかりだったアーネスト・ウッドラフは、1ドルの価値もないと判断して拒否。結局、投資家のロイ・メガーゲルがペプシを買収するものの、経営は振るわず1933年に再度会社売却することになる。

この時、ドラッグストアとソーダ・ファウンテンの経営者でコカ・コーラと利益の分配で対立していたチャールズ・ガズ（英語版）がペプシ社を買収、原液の配合をコカ・コーラに類似したものに変え、コーラの瓶より内容量の多いビール瓶に瓶詰めしてコカ・コーラと同じ値段で売る低価格戦略で攻勢に打って出た。これが当たり、ようやくペプシは経営が安定する。

第二次世界大戦下では軍需品として特別扱いされたコカ・コーラに引き離されてしまう[注 1]ものの、コカ・コーラから移籍してきたアルフレッド・スティール（英語版）によって、自動販売機での販売を開始すると再び成長軌道に乗った。

1959年には、かつて顧問弁護士であったリチャード・ニクソン副大統領の紹介でソビエト連邦のニキータ・フルシチョフ書記長にペプシコーラを試飲させることに成功。1970年代にニクソンが大統領に就任、ペプシコーラはソビエト連邦政府と20年間の独占契約をした。これによりソ連と契約した最初のアメリカ製品となる。この後、ソビエト連邦ではペプシコーラは一般的に入手することが可能となり、他の共産圏諸国（東ドイツ、ルーマニアなど）でも販売された。

フリトレーやピザハット、ケンタッキーフライドチキン、タコベルなどを傘下におさめ、清涼飲料水以外の分野にも進出しているが、現在はレストラン事業はペプシコよりスピンオフし、トライコングローバルレストラン（現ヤム・ブランズ）となっている。

なお、ペプシコ社の社長であったロジャー・エンリコは、ジェシー・コーンブルースとの共著である『コーラ戦争に勝った! ―ペプシ社長が明かすマーケティングのすべて―』（原題：THE OTHER GUY BLINKED: HOW PEPSI WON THE COLA WARS）にてコーラ戦争の顛末を記している。
日本における歴史販売店用ボトルクーラー
（右側に栓抜きが付いている）日本国内製造リターナブル瓶入り製品
1960年代初頭の瓶

日本には1947年、GHQ専用に輸入されたが、一般販売は行われなかった。しかし、後に大統領となるニクソンが弁護士として当時から市場開放のロビー活動をしていた。

沖縄における一般販売は本土よりも早く、1954年に当時アメリカ統治下の沖縄で比嘉悦雄の設立した「与那城飲料会社」(現:サントリーフーズ沖縄株式会社)により製造・販売が開始される。コカ・コーラの6.5オンス(約192ml)の容量に対して8オンス(約236ml)、瓶の回収を不要としたことで、当初はコカ・コーラを圧倒していた。コカ・コーラとのシェア逆転後も本土のような大差はつかなかった。

本土では、1956年に大映の永田雅一、大日本製糖の藤山勝彦、朝日麦酒の山本為三郎などの個人出資に加え、大日本製糖が大株主となることで第1号フランチャイズの「日本飲料」（日本コカ・コーラの前身である「日本飲料工業」とは別会社）を設立。横浜港近くにあったペプシコの所有する駐留軍用瓶詰め工場を引き継ぎ営業を開始した。その後、全国各地にボトリング会社を設立するが、コカ・コーラが早くから三菱・三井などの大手財閥系企業を中心に大企業を次々とボトラーに抱えいれたのに対し、ペプシ側は日綿実業（後のニチメン→双日）・宇部興産（現在のUBE）などの大手非財閥系企業を抱えいれて対抗するものの、日本全土にボトラーを設立することに大きな遅れを取ってしまう。それに加え、1964年発売のペプシコーラファミリーサイズが後発のコカ・コーラホームサイズよりも同価格で量が少なかったことで売上の低迷を招き、急遽同容量のボトルを発売するなどの対応で多大な出費を強いられた。この出来事を境に、コカ・コーラとの差が大きく開いていくこととなった。

1970年には大日本製糖が首都圏のフランチャイズであった日本飲料、関西のフランチャイズであった日糖飲料の株式を伊藤忠商事に売却し撤退。その伊藤忠商事も1976年に大赤字を抱えたまま撤退することを余儀なくされた。首都圏ではペプシコ直営の「関東ペプシコーラ販売」を設立、関西ではセブンアップ飲料(関西)が新たにフランチャイズとなることで空白地帯が生じることは阻止できたが、全国的にペプシコーラボトラーの経営は厳しさを増して行った。北東北をエリアとしていた北日本飲料は多額の負債を抱え1982年に事業停止、他のボトラーもペプシ製品以外を取り扱わねば経営が行きづまる状況に置かれてしまった。

そのような状況下、宇部興産飲料が管轄していた中国及び四国地区、地元資本のバックアップと750ml瓶が大ヒットした北海道地区、中日ドラゴンズめんこなど独自のノベルティを展開した中部地区、早くからコカ・コーラよりも大容量のボトルを採用していた沖縄地区は善戦していた。1989年になるとアメリカ本社の戦略転換により日本は「最重要市場」と認定され、他国で大きな実績をあげていたアンソニー・K・イルズリーが送り込まれ日本支社長に就任。「自販機・シェア倍増計画」のもと、積極的な販売攻勢に転換。M.C.ハマー出演の比較広告投入などの話題もあり、ペプシは勢いを取り戻していった。今まで新製品の開発に消極的であったペプシコの方針転換により、数々の新製品が世に送り出された。

しかし、ペプシコ本社の海外戦略失敗による事業見直しの中、1997年に日本に於ける事業（マーケティング及び製造販売総代理権）はサントリーに譲渡され、1998年以降、飲料部門はサントリーフーズが事業を行なっている。