ヘッジファンド（英語: hedge fund）は、金融派生商品など複数の金融商品に分散化させて、高い運用収益を得ようとする代替投資の一つ[1]。欧米の大手金融機関、機関投資家の1つとされる。
金融危機のときにはシャドー・バンキング・システムとして研究対象となった。
シャドー・バンキング・システムには「マネー・マーケット・ファンド」（MMF）と「ヘッジファンド」があるが、マネー・マーケット・ファンド（MMF）は金融当局の厳格な規制を受けているのとは対照的に、ヘッジファンドは厳格な規制を免れている[2][3][4]。
1990年代は、ヘッジファンドは高い運用成績を残したが、近年では世界金融危機の影響で運用成績の不振が目立つ[5]。 アメリカの狂騒の20年代と呼ばれた1920年代において、資産家にのみ提供される投資商品が数多く存在した。そのうち現代でもっともよく知られているのが、ベンジャミン・グレアムとジェリー・ニューマン（Jerry Newman）によるグレアム＝ニューマン・パートナーシップであり、これは2006年のウォーレン・バフェットによるアメリカ金融博物館
特徴
ヘッジファンドの運用コストは高く、預かり残高の2%相当の手数料のほか、成功報酬として運用益の20%を追加で請求されることが一般的である[5]。2016年の運用成績の悪化により、一部では手数料を引き下げる動きがある[5]。
最低金額は数千万円からの投資金額が一般的だが、近年は小口化したヘッジファンドが投資信託で募集されるようになり、個人投資家も参入できる環境である[6]。
投資対象は、株式等よりは商品先物や金融先物が多く、買いのみではなく売りの活用、レバレッジの活用など多くの手法を複雑に組み合わせて、市場の下落局面であっても損失を回避しプラスの収益（絶対的リターン）を目指す投資手法が特徴であるという[6]。
近年では、仮想通貨（暗号資産）を投資対象とするヘッジファンドも誕生している[7][8][9][10]。
なお、ヘッジファンドの言う「絶対収益」や「絶対的リターンを目指す投資手法」の中に出てくる「絶対」には特別な意味がある。この「絶対」とは、「絶対に儲かる」という意味ではなく[11]、単に、市場が不況である場合に利益が減る伝統的な投資手法（相対収益型）とは対照的に、好況でも不況でも、市況によらずにいつもハイリスクをとって利益を目指すという意味における「絶対」である[11]。
ヘッジファンドは監督官庁に届け出る義務や規制がなく、投資対象や投資手法に規制や制限がかからない私募形式によるファンドに資金を集め、ハイリスク・ハイリターンを目指して運用されることが一般的である[1][12]。
ファンドの解約は45日前までに解約を通告しなければならないのが一般的であり、解約までの期間が伝統的な投資ファンドよりも長い[6]。
欧米の大学は自分たちの大学基金の一部をヘッジファンドに投資して資産運用している。
歴史と動向