この記事には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。(2022年10月)
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この項目では、新人選手の加入チームを決定する会議について説明しています。支配下登録選手の移籍チームを決定する会議については「現役ドラフト」をご覧ください。
新人選手選択会議ドラフト
今シーズンの大会:
2023年度新人選手選択会議 (日本プロ野球)
ドラフト会議の様子(2012年)
競技野球
開始年1965年
主催日本野球機構(NPB)
スポンサー東芝(2009年-2012年)
大正製薬(2013年-)
会場東京都
開催国 日本
開催期間毎年10月
参加数12球団
公式サイト
プロ野球ドラフト会議
プロ野球ドラフト会議(プロやきゅうドラフトかいぎ)は、日本野球機構が開催する、新人選手獲得のために行われる会議である。正式名称は新人選手選択会議。 この会議は、毎年10月に一般社団法人日本野球機構(NPB)が主催し、新人選手選択会議規約に定められた手順に基づいて、新人選手との契約交渉権をプロ野球に属する各球団に振り分けるものである。2009年以降、東京都港区にあるグランドプリンスホテル新高輪内「国際館パミール」[注 1]を会場として使用している。NPBでは新人選手選択会議の他に、育成選手獲得のための育成選手選択会議が行われる。 ドラフト会議では、新人選手選択会議規約第1条に定められた新人選手が対象となる。すなわち、過去に日本プロ野球の球団に入団したことがない選手のうち、日本国籍を持っている、もしくは日本の中学校、高等学校、大学(以上は一条校に準じた定義による)、日本高等学校野球連盟および全日本大学野球連盟の加盟校(例えば防衛大のような非一条校も加盟している点に留意)に在学した経験をもつ選手である。日本の学校に在学中の場合には、ドラフト会議の翌年3月卒業見込み、大学の場合は4年間在学している選手であること。 四国アイランドリーグplusやベースボール・チャレンジ・リーグといった国内の独立リーグは社会人野球と同様に扱われるが、プロ志望の選手については、所属初年度から指名することが可能である。これは四国アイランドリーグが発足した2005年にリーグからの要望を受けて行われたもので、その後発足したベースボール・チャレンジ・リーグでも踏襲された。日本プロ野球を介さずに直接メジャーリーグや海外の独立リーグなど、日本国外のチームに在籍した選手についても、ドラフト指名が原則として義務付けられている。 プロ志望届を提出したドラフト対象選手がドラフト会議の指名を拒否して外国球団と契約した場合、高校生は帰国から3年間、高校生以外は2年間ドラフト指名凍結選手となり、ドラフト指名を行うことはできなかった。 夏季オリンピックにおける野球競技で、アマチュア選手のみしか出場できなかった時代(1984年・ロサンゼルスから1996年・アトランタまで)には、アマチュア側が五輪強化選手を指名凍結選手としてリストアップし、その選手に関しては当該オリンピック終了までドラフトの指名をしないように指定した(例:アトランタ五輪時の小野仁)。但し、指名凍結選手となった場合、オリンピック開催後のドラフトにおいて、中・高卒3年、大卒2年の凍結期間に関係なく指名できた。 ドラフト会議によって得られるのは、選手との契約交渉権である。したがってドラフト会議で指名した後に選手契約ができなかったか、選手が契約を破棄した場合は、指名選手の入団には至らない。選手契約交渉権の期限は、その選手との契約交渉権を獲得したドラフト会議の翌年3月末までであり、それまでにその選手と契約し支配下選手として公示することができなければ、契約交渉権は無効となる[1]。社会人野球チームの所属選手については、この期限が翌年1月末まで、2023年度ドラフトより海外学校に所属する選手の交渉権消滅は翌年7月末までとなった[1][2]。 2023年度における交渉権消滅条件別 新人選択会議規約では、高等学校在学生の選手を対象とした「高校生選択会議」(毎年10月1日?14日)、高等学校在学生以外の選手を対象とした「大学・社会人ほか選択会議」(毎年11月10日?22日)、の2つの会議を招集するよう定められているが、2008年度以降一括開催されている。
概要
ドラフトの制度
ドラフト会議で指名できる選手
指名出来ない選手
当該ドラフト開催年度の4月1日以降に退学した選手
所属する連盟にプロ志望届を提出していない(つまり進学若しくは就職予定の)学生・生徒(高校生は2004年から、大学生は2007年からの措置)[注 2]
社会人野球のチームに入部した選手で中卒や高卒での入部の場合は入部後3年、それ以外の場合は2年を経過していない者(日本野球連盟との協定による。所属チームが廃部または休部した場合は除く)
前年のドラフト会議で指名し、その後入団に至らなかった選手(当該球団のみ)。ただし、いくつかの例外事項も存在する。
過去のドラフト指名を拒否し外国球団と契約を行った場合の指名凍結の特例
過去のオリンピック開催時の指名凍結選手の特例
契約交渉権の有効期間
社会人野球(日本野球連盟所属)→2024年1月末[1]
海外学校→2024年7月末[1]
その他→2024年3月末[1]
選択会議
選択会議の選択方法
各球団は獲得を希望する選手がいなくなった段階で選択の終了を宣言し、それ以後の指名に参加することはできない。
ウェーバー方式で用いられる「球団順位の逆順」とは、会議1週間前におけるペナントレース順位の逆順(最下位球団が1番目となる)となる。セ・パ両リーグの同順位球団の先順については、以下により決定する。
(2014年まで)
会議開催年度のオールスターゲームに勝ち越したリーグ
1.で決定できない場合[注 3]、会議開催年度のオールスターゲームの得失点差が優位のリーグ
1.2.で決定できない場合[注 4]、抽選
(2015年から2018年まで)
会議開催年度のセ・パ交流戦に勝ち越したリーグ
1.で決定できない場合、会議開催年度のセ・パ交流戦の総得失点差が優位のリーグ
1.2.で決定できない場合、抽選
(2019年から)
セ・リーグとパ・リーグ1年おきに変更(2019年はセ・リーグ、2020年はパ・リーグ)
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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