プロジェクト‐ノート:紀年法/ガイドライン
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本ノートページは、「ガイドライン」についての検討・議論の場です。「ガイドライン」の改正を議題に含まない個別の紀年、紀年法についてのコメントはWikipedia‐ノート:ウィキプロジェクト 紀年法にお寄せください。

元号記事の書式を定めた元号記事フォーマットについての検討は、Wikipedia‐ノート:ウィキプロジェクト 紀年法/元号記事フォーマットで行っています。

その他関連記事についてはページ最下部のカテゴリ「ウィキプロジェクト 紀年法」を参照してください。
過去ログとその要約

これまでの過去ログと主な論点を示します。--Novo 2007年6月2日 (土) 14:38 (UTC)[返信]

プロジェクト立ち上げ(2007年2月16日)から「ガイドライン草案」提案(2007年3月10日)まで(一部それ以降も含む)

「他の紀年法」節への記入の範囲

出典提示の方式

「太歳紀年法」採用の是非

記入に当たって、現在における使用(遡及)を優先するか、その時点での紀年法使用の実績(史実)を優先するか

曖昧さ回避ページ作成の基準

「他の元号との対照表」について



正式リリース(2007年6月2日)まで

元号記事

記事構造(レイアウト):現在Wikipedia‐ノート:ウィキプロジェクト 紀年法/元号記事フォーマットで検討中。

プロジェクトへのリンク:冒頭部末尾に{{ウィキプロジェクトリンク|紀年法}}を張る。次節と重なる場合間に2行の間を空ける。

カテゴリ:中国の分裂時代の元号については記事数が増えるまで各王朝ごとのカテゴリは設けないことで合意。「隋の元号」に隋末唐初の私年号を含めることで合意。

「中国周辺」カテゴリ:「中国周辺」カテゴリの設置について合意。その範囲について一部合意。


西暦年記事

全般的なこと:書式について。前近代と近代とを分けることの是非。

プロジェクトへのリンク:節からのリンクと凡例の設置のためTemplate:他の紀年法を作成。

「五胡十六国」・「十国」の分類:分類項を設けず、全て平等に扱う。私年号のみを一段右寄せする。

共和暦:「フランス革命暦」への名称変更で合意。

月日:暦日の記入は暦法の専門家による典拠の提示をまって行う。

国王・天皇即位紀年:在位紀年の記入は元号のない場合の代用と位置づける意見と、在位紀年をより積極的に記入すべきとする意見が出る。クビライ即位以前のモンゴル帝国ハーン在位紀年、遼太祖在位紀年の記入で合意。

他の紀年法の範囲:1581年以前の西暦年記事はユリウス暦基準であることの確認。

基準想定外紀年の対処:Wikipedia他言語版からの孫引き排除、出典明示義務の確認。


私年号について:カテゴリ「私年号」「日本の私年号」「中国の私年号」作成で合意。私年号記事のモデル指定。出典提示義務の確認。

正式リリースのスケジュールについて:西暦年記事モデル、中国・朝鮮分類の下限についての検討。仏滅紀元をタイ基準にすることで合意。


正式リリースに当たって

プロジェクトの正式リリースを実行し、本ガイドラインは発効しました。参加者のみなさまからは、これまで長期間にわたる検討に多くのご意見とご協力をいただき、ありがとうございました。特に私の進行の不手際によって、中国元号の記事をこれまで最も多く投稿してこられたYonoemonさんの脱退を招くご迷惑をおかけしたことを改めておわび申し上げるとともに、議事進行を適正な軌道に戻すべくご助力をくださった参加者のみなさまに厚くお礼申し上げます。

また、Yonoemonさんのご希望に従い、参照者の少ない本ページでの議論をより開かれたものとするために、すでにYonoemonさんが問題提起をされたノート:遼のほか、ノート:金 (王朝)ノート:西夏ノート:モンゴル帝国ノート:後金ノート:清Wikipedia:コメント依頼に議論への参加を呼びかける投稿を行いました。結論を保留する妥結が成立しており、呼びかけが遅きに失したことを後悔しておりますが、これまでより専門的なコメントが寄せられ、最終結論が出る日の来ることを願っております。

なお、Yonoemonさんは脱退に当たって本ページでその理由と所信を明らかにはされませんでしたが、ご自身の決断に基づく行動であり、尊重すべきものと考えます。しかしこの結果についての本プロジェクトに対する責任は私にもあると考えており、正式リリースにこぎつけた今、私が立ち上げ人として引き続き議事進行を務めることは、プロジェクトの運営にとって好ましくない影響をもたらすのではないかと憂慮しております。ここに参加者のみなさまに対し、進行役の辞意を表明いたします。今後は一参加者として、ガイドラインに従い、紀年法関連記事の充実に専念する所存であり、プロジェクトの方針策定やプロジェクト外との折衝・調整については、これまでより一歩下がって、他の参加者のみなさまとより平等な立場から、最低限の関与をするにとどめたいと希望しております。

この機会にひとつ申し送りたい事項がございます。#分類問題(その2)節において地域分類設置の是非を議論した際に、私は分類反対の理由として鄭氏政権や台湾民主国など台湾関係の私年号の分類が難しいことを挙げましたが、Yonoemonさんから「中国」分類で問題ないとのコメントを受け、話を前に進めた経緯があります。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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