フリーエージェント（free agent, FA）とは、NPBにおける国内FA及び海外FAの総称である[注 1]。

国内FAとは、NPBが定める国内FA資格条件を満たし、この組織のいずれの球団とも選手契約を締結する権利を有する選手をいい、海外FAとは、NPBが定めるFA資格条件を満たし、外国のいかなるプロフェッショナル野球組織の球団をも含め、国内外のいずれの球団とも選手契約を締結する権利を有する選手をいう。

選手はFA宣言したうえで移籍せずに前所属球団と契約することもできる。FA移籍が成立した場合、一定の条件下で移籍先球団から移籍元球団へ金銭補償や人的補償が必要になる場合がある。現行制度では、外国人を除く年俸上位11位以下の選手（Cランク）のFA移籍においては補償は不要である。

また、その制度を通称“FA制度”と言う。日本におけるFA制度は1993年のオフに導入され、2003年、2008年に改正が行われた。なお、この制度の前身として1947年から1975年まで10年選手制度があった。
概要

出場選手登録（一軍登録）145日を1年として換算し、規定の年数経過で権利を取得できる。ただし、1シーズンに145日を超えて一軍登録されても、145日までしかカウントされない。また、登録日数が145日に満たないシーズンが複数ある場合は、それらを合算して満145日ごとに1年として計算される。途中で所属球団が変わっても引き継いで計算される。また、クライマックスシリーズでの登録日数もカウントされる。開幕2カード目での先発予定のため開幕時点で登録されない場合、オールスター期間前後に登板間隔が10日以上となるために登録抹消される場合や、レギュラーシーズン終了からクライマックスシリーズのチーム初戦まで10日以上あるため自動的に登録抹消となる場合（2011年より制度化され、2010年に意図して実施された中日を含め適用）は、一定条件を満たせば登録扱いとなるなどの救済策もある。

権利取得期限の推移年権利取得までの必要日数
1993年 - 2002年ドラフト逆指名制度（現在は適用停止中）による選手 - 累計10年（通算1450日）経過で取得
その他の選手 - 累計9年（通算1305日）経過で取得
2003年 - 2007年逆指名制度による選手も含め、全選手が累計9年経過で取得
2008年 - 現在国内移籍のFA権
2006年までのドラフトで入団した全選手 - 累計8年（通算1160日）経過で取得
2007年以降のドラフトで入団した高校生選手 - 累計8年経過で取得
2007年以降のドラフトで入団した大学生・社会人選手 - 累計7年（通算1015日）経過で取得
海外移籍のFA権
全選手が累計9年経過で取得

権利を行使する場合は、日本シリーズ終了の翌日から、土・日・祝日を除く7日以内にコミッショナー宛に文書で申請する。8日目の午後3時にコミッショナーより「FA宣言選手」として公示され、翌日より国内外全ての球団と契約交渉を行うことが可能となる。

FA宣言選手として公示された選手のFA権利再取得は、残留・移籍を問わず4年後（通算580日）。FA宣言選手として公示されなければ権利は翌年以降に持ち越される。2008年のルール改正により、国内FA権と海外FA権が分立したが、4年後に再取得した権利は全て海外移籍が可能なFA権とする。

また、外国人枠の選手がFA権を取得すると、行使の有無に関わらず翌シーズンからは外国人枠から外れ、一般の日本人選手と同等の扱いになる。現行制度下では、国内FA権取得を以ってこの条件を満たすこととなる。
故障者選手特例措置制度

日本プロ野球では2007年より故障者選手特例措置制度を導入している。これは特定の条件を満たした選手の出場選手登録日数を救済する制度である。

2月1日から11月30日の間にグラウンド上で発生した故障が原因で出場選手登録を抹消されたために、その年の出場登録日数が145日に達しない選手について、登録抹消を起点として二軍の公式戦に出場するまでの日数のうち、最大60日までがその年の出場選手登録の日数に加算される。シーズン中に数回にわたって登録抹消が起こった場合も、累計60日まで計算され、加えられる。前提条件として、前年の出場選手登録が145日以上であることが必要である。この制度により出場登録日数が加算された場合、翌年は適用の対象外となる。

この制度によってFA権を取得した初めての選手は2007年の福留孝介（取得当時は中日ドラゴンズ在籍）。2008年は大村直之（取得当時は福岡ソフトバンクホークス在籍、海外FA権）と多村仁（取得当時同球団所属、国内FA権）がこの制度で権利を取得した。また、2015年には松坂大輔（取得当時同球団所属、国内FA権）がこの制度で権利を取得した。松坂は同年MLBから復帰したが一軍登録はなく、その前にNPBに在籍していた2006年がこの制度の条件を満たしていたため適用された[1]。
国内FAにおける制約・補償

FA宣言をして国内の球団と契約した場合（宣言残留も含む）、以下に示した制約が生じる。
年俸

FA宣言した選手の翌シーズンの年俸は現状維持が上限となる。減額は無制限であり、通常の減額制限を超えての減額も可能であるが、年俸調停の申請はできない。年俸上限が現状維持なのは複数球団による過度な獲得競争を防止するためだが、契約年数や出来高払い（インセンティブ契約）、2年目以降の年俸の上昇に制約は無い。