株式会社フォーライフ・レコード（FOR LIFE RECORDS）は、1975年から2001年まで存在した日本のレコード会社。

当社の設立は、現役ミュージシャンがレコード会社を設立するという、当時大きな社会的反響を呼んだJ-POP史に残る大事件であった[1][2][3][4][5][6]。2002年以降、新設会社フォーライフミュージックエンタテイメントが事業を継承している。
概要

小室等・吉田拓郎・井上陽水・泉谷しげるといった当時人気のフォークシンガー4人が1975年に設立したレコード会社[7][8][9]。小室が初代代表取締役社長、後藤由多加が副社長、井上・吉田・泉谷が取締役に就任。社名の「ライフ」は吉田の発案で「人生」という意味[10][11]。吉田は「トゥーライフ」にしたかったが、みんなでわいわいやっている内に「フォーライフ」になったという[11]。

1975年2月26日付報知新聞一面に《100億円の旗揚げ》という大見出しで「井上陽水 吉田拓郎 レコード会社設立」という記事が掲載された[4][10]。新レコード会社が順調に発足すれば、井上30数億、吉田20数億、小室と参加を予想される泉谷ほかのメンバーで合わせて100億円の総売上高を誇ることになり、一気に大手レコード会社と肩を並べられる一大レコード会社が誕生することになる[4][12]。いわゆるスッパ抜き記事が出たため、レコード業界、マスコミは真相をつかむために上を下への大騒動となり、社会的な問題として広がっていった[5]。当時はフォークがレコード業界において大きな力を持っていたため業界は大混乱となった[5]。
沿革
設立の経緯

設立のきっかけは、当時すでにCBS・ソニー（現：ソニー・ミュージックエンタテインメント）内に個人レーベルを持ちレコーディングにおいてプロデュースという形で権限を与えられていた吉田が「その先の営業・宣伝における全権を握りたい」と考え、それに対し小室が提案したことだった[11][13]。吉田は1974年に後藤由多加とともにボブ・ディランのコンサートを見るため渡米、アメリカの音楽事情を知ったという背景があった[14]。小室も所属していたベルウッド・レコードのニューミュージック方面の販売促進力の弱さなどに不満があった[4][12][13]。吉田は当時のインタビューで「今のレコード会社の年功序列的な組織の中ではプロデューサーとしては何もできない。俺たちの力では崩せない壁がある。プロデューサーという価値観が会社の方でも解ってない。日本ではプロデューサーの評価が全然ない。ミュージシャンだけでなくそれに携わった全部の人が評価されるシステムを作りたい」と述べている[11]。大手レコード会社の意向が絶対だった時代に、ビジネス優先の作品づくりから、アーティスト主導による作品づくりをしたい想いがあった[15]。

小室は吉田と二人でやるつもりでお酒を飲みながら話を進めていたが、吉田が「俺と小室さんの二人でやるんじゃ分かりやすくて面白くない。井上陽水が入るんならやってもいい。あんた陽水と親しいなら話してみてくれ」と言われた。小室は、承諾はしないだろうと予想して井上に話したら「参加したい」と言われた[10][16]。井上はその理由について「環境を変えてみたかったこと」と「吉田拓郎の近いところにいるのも面白いと思った」と答えた[16][17]。この3人で話し合いをしてみたが、何か足りない、もう一人毒のあるのが欲しいとなって吉田が泉谷に声をかけ4人になった[10][16]。泉谷は「フォーライフは吉田拓郎という天才がつくったもの。オレは誘われただけ」[18]、「俺がアメリカに遊びに行ってる間に、知らないうちに決まっていた」などと話している[19]。吉田・井上とも所属のレコード会社とちょうど契約の切れるいいタイミングだった[20]。小室と吉田は、最初にベルウッド・レコードを辞めた三浦光紀に話を持ちかけたが、三浦のスタッフに拒否された[21]。
当時の音楽状況

戦後からレコード会社主導で発展して来た日本の音楽界では、アーティストがレコード会社を持つということは非常に挑戦的なことであった[22]。歌手・アーティストが曲の制作から広報、営業まで強い権限を持つことで、それまでの組織型の業界のシステムを根本から覆してしまうと、音楽業界の反感は強かった[23]。当時の音楽業界はレコード会社の権限が圧倒的に強く、アーティストは契約"される"側で、経営者はアーティストを選別、売れなくなると切り捨てるという関係が当たり前だった[24]。自作自演が中心だったフォークとは無縁のようでいて、年3枚のアルバム契約の縛りや、自身の意向とは無縁のシングル盤リリースなど、対レコード会社との力関係は圧倒的にアーティストに不利だった[6]。吉田がエレック時代は社員扱いのため給料制で、CBS・ソニーに移籍した際、莫大な印税が振り込まれ驚き、アーティストの権利について初めて考えたといわれる[6]。

事態を憂慮した日本レコード協会は定例理事会を開き「吉田、井上らの新レコード会社の販売は引き受けない」ことを申し合わせ[4]、各レコード会社にプレスも販売も認めないでくれと通達がまわった[25]。