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出典検索?: "フィーチャーフォン"
フィーチャーフォン（英: feature phone）は、携帯電話の端末類型の一つで、スマートフォン以前からある形態の専用端末を指す。 英語圏では誤用としてダムフォン（英: dumb phone）[注 1]と呼ばれるほか、日本では自国のフィーチャーフォンに対して「ガラパゴス化した携帯電話機」という意味でガラケーという俗称がある。かつて数多く存在した日本の携帯電話メーカーは、ガラケーの開発に注力しすぎた結果、グローバル市場における携帯電話のシェアをiPhoneやAndroidに代表されるスマートフォンに奪われ、2010年代以降は多くのメーカーが携帯電話市場から撤退することになった。 1993年にサービスを開始した当初の第2世代携帯電話は、音声通話とSMSだけをサポートする機種がほとんどであった。しかし、通信インフラの改善やコンピュータ技術の進展に伴い、2000年頃より携帯電話にも、カレンダー、ゲーム、WAPブラウザー（webページの表示を簡素化したり、携帯電話専用のwebページを用意するなどして、当時の低性能な携帯電話でもインターネットの閲覧ができるようにする、携帯電話専用のインターネット閲覧ソフト）、高度な電話帳、SMS以外のメッセージ手段（電子メールなど）、などの機能が搭載されるようになった。そのため、音声通話とSMSだけしか使えない従来型の携帯電話と区別するため、それらの（当時としては）高度な機能を持った携帯電話を指す用語として「フィーチャーフォン」という用語が使われるようになった。“フィーチャー（英: feature）”とは「特徴のある」という意味の英単語である。 フィーチャーフォンを置き換える形で2010年代以降に普及したスマートフォンやフィーチャーフォンの以前からあるベーシック・フォン（通話機能など最低限の機能のみを搭載した携帯電話）と比較した場合、ベーシック・フォンよりは高機能だが、スマートフォンほど高機能ではないものをフィーチャーフォンと呼ぶことが多いが、企業など団体によりその定義は異なる[1][2]。 また、スマートフォンはAndroidなどの汎用OSを使っており、OSやアプリを他機種でも使えたりユーザーが自分でアプリを開発したりもできるのに対して、フィーチャーフォンでは各メーカーの各機種ごとにカスタマイズされた独自OSを搭載しているため、特定の機種だけに対応してメーカーが制作した独自アプリしか使えない点もフィーチャーフォンの特徴である。ただし、iPhoneのようにiOSを搭載した機種もフィーチャーフォンと同様に独自OSで各機種ごとにカスタマイズされており、アプリケーションもAppleが認定した物しか動作しないが、フィーチャーフォンではなくスマートフォンとして分類される傾向にある。ただし、3大キャリアはiPhoneをスマートフォンと分類していない。Google PixelはAndroid搭載のスマートフォンという分類であるが、一部の携帯電話事業者はスマートフォンと分類していない。 2000年から2010年にかけてがフィーチャーフォンの全盛期で、2001年に世界初の3Gサービスが開始された日本はフィーチャーフォンの開発が世界的にも特に盛んで、普及も早かった。2000年代当時はフィーチャーフォンが最も一般的な携帯電話の形態であったが、2013年に初めて日本のスマートフォンの出荷数がフィーチャーフォンを上回った。海外でも2013年にスマートフォンの出荷台数がフィーチャーフォンを上回り、その後は「携帯電話」と言うとスマートフォンのことを指す場合が多い。 スマートフォンが普及した2010年代後半以降は、大量生産の汎用ハードウェアを搭載する高機能なスマホよりも、少量生産の独自ハードウェアを搭載する低機能なフィーチャーフォンの方が逆に製造原価が高価になったこともあって、低所得層やサブサハラアフリカなど世界の最貧困地域でもスマホの普及が進んでいる。一部の国ではホームレスでもスマホを持ち、QRコードを介して電子決済で恵みを受け取る姿も見られるほどだが、一方で高所得層や先進国でもフィーチャーフォンに対してシンプルさや充電の持ちなどを生かした一定の需要があり、災害などの緊急時に懐中電灯やFMラジオになるなどの機能を持ったものもある。このように、フィーチャーフォンからスマートフォンへの置き換え需要が完了して、スマートフォンの市場が縮小し始めた2010年代末になってもフィーチャーフォンの市場が残っていたことから、2020年代以降もフィーチャーフォンの開発を継続しているメーカーが存在し、またインドなど販売台数が見込める市場向けに、低所得層向けの非常に廉価なフィーチャーフォン用プラットフォームの開発を行っているメーカーも存在する。 日本では2018年第1四半期に、児童向けのキッズケータイを除くフィーチャーフォンの出荷台数が初めて0台となり[3]、日本では既に純粋なフィーチャーフォンは出荷されていない。2018年以降に日本で「フィーチャーフォン」として販売されているものは、Android OSなどスマホ用のプラットフォームを流用することで開発費を抑えつつ、フィーチャーフォンと同様のテンキーや十字キーなどを搭載したもので、「ガラホ」と呼ばれる。 2020年代に入ると4Gサービスの普及および5Gサービスの開始に伴い、従来型のフィーチャーフォンが使用している3Gサービスは世界各国で終了する予定で、例えば日本の事業者で最も早く3Gサービスを終了するKDDI社（au）では2022年3月31日をもって3G携帯電話向けサービス「CDMA 1X WIN」を終了した[4]。このまま通信規格の移行が進むと、従来型の3G対応フィーチャーフォンは携帯電話としては使用できなくなるので、各事業者ともユーザーのスマホへの移行を推進している。 一方で、2010年代末になるとスマホが普及しきってスマホ市場が縮小し始めるとともに、未だに旧世代フィーチャーフォンを使用しているユーザーの移行先として、インターネット閲覧やSNSアプリなどにも対応した高機能な4G対応フィーチャーフォン（「スマートフィーチャーフォン」）市場の成長が見込まれており[5]、4G対応フィーチャーフォン用プラットフォームを開発しているメーカーもある。2020年現在、ノキアのSeries 30+ 日本国内のメーカーでは、2021年現在、主に京セラがAndroidベースのフィーチャーフォンを開発しており、2021年には自社製品「GRATINA」「TORQUE
呼称
概要
現在
また2024年1月現在、京セラ社（KYOCERA）は｢かんたんケータイライト｣を本体として販売している。
フィーチャーフォンの出荷台数はスマホに押されて年々減っており、2020年現在、日本における携帯電話の出荷台数3511万台のうち、フィーチャーフォンの出荷台数は235.3万台[9]。世界では、2019年の携帯電話の出荷台数16億8,721万5,000台のうち、フィーチャーフォンの出荷台数は3億1462万台[10]。
各国の例「携帯電話#国・地域における携帯電話」を参照
日本サイバーショットを搭載したSO905iCSワンセグ対応のW61SH「日本における携帯電話」も参照
日本では、通話機能のみに絞った携帯電話は年配者向けなど特殊なものを除いて、ほとんど販売されていなかったため、スマートフォン登場までに利用されていたテンキーなどのボタンがある従来の多機能携帯電話のことを指す。
海外の多くの国ではスマートフォン登場までハイエンドの多機能携帯電話は高価なため、販売の主流とならなかった。それに対し日本では、2007年9月の総務省のガイドライン[11]以前は、販売奨励金による戦略的な販売価格引き下げにより、多機能携帯電話が納入価格を下回るほどの安価で提供されていた。そのため販売の主流はインターネット接続やワンセグ視聴/録画、おサイフケータイといった機能を内蔵した多機能携帯電話だった。なお日本の事業者専用仕様で設計されており、一部の例外を除いて、派生輸出モデルを持たない国内特定一事業者専用モデルである。
フィーチャーフォン時代の日本の状況は高級車しか走っていない道路、高級車しか作っていない自動車メーカーと例えられ、安い通話用の端末が求められる海外では成功せず、中途半端に大きい日本市場を形成していた[12]。
