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フィットネスクラブ（英: Fitness Club）とは、会員の健康維持や健康づくりのための運動施設と専門指導員を有する民営のスポーツクラブである[1]。アスレチッククラブやヘルスクラブと称されることもある。より郊外にありゴルフやテニス、乗馬が出来る類似の施設はカントリークラブと呼ばれる。目次 大手のスポーツクラブには、アメリカの24アワーフィットネス（24 Hour Fitness）
1 欧米のフィットネスクラブ
2 日本のフィットネスクラブ
2.1 沿革
2.2 施設
2.3 サービス
2.4 会員制度
2.5 営業時間
2.6 プログラム
2.7 従業員
3 脚注
4 関連項目
5 外部リンク
欧米のフィットネスクラブ
国際ヘルスラケットスポーツクラブ協会（International Health, Racquet & Sportsclub Association：IHRSA）の統計によると、米国の2016年のフィットネスクラブ数は36,540軒、利用者数は5,730万人となっている[2]。
以下は大手のフィットネスクラブ
Life Time Fitness（米国・カナダに展開）[2]
Equinox Holdings（米国・カナダ・イギリスに展開）[2]
24 Hour Fitness（米国に展開）[2]
Town Sports International（米国・スイスに展開）[2]
Planet Fitness（米国・カナダ・ドミニカ共和国に展開）[2]
Gold's Gym International（世界6大陸に展開）[2]
日本のフィットネスクラブ 日本におけるフィットネスクラブ例 日本におけるフィットネスクラブ例
日本の経済産業省の特定サービス産業実態調査におけるフィットネスクラブの定義は、「室内プール、トレーニングジム、スタジオなど室内の運動施設を有し、インストラクター、トレーナーなどの指導員を配置し、会員にスポーツ、体力向上などのトレーニング方法などを教授する事業所」とされ、室内プールの他に室内運動施設を有しない事業所は除外するとされている。
2008年の時点での市場規模は約2,940億円、会員数の合計は278万人であり、今後さらに成長すると見込まれた[3]。
大手のフィットネスクラブにはセントラルスポーツ、コナミスポーツクラブ、ティップネス、ルネサンスなどがある。その他主要なフィットネスクラブについては、日本のフィットネスクラブ一覧を参照。 事業化が始まったのは1970年代である。日本レスリング協会会長・八田一朗が1970年、新宿に建設した「スポーツ会館」がその草分けといわれる[4]。 東京アスレティッククラブ（TAC）が昭和45年に日本で最初に生まれた会員制総合スポーツクラブと言われる。[5][6] 1980年代になると余暇の多様化やバブル景気と相まって、企業の子会社によるクラブが増加した。また、既存のスイミングスクールが業容を拡大して参入するケースも見られた。 1990年代になると、バブル崩壊のあおりを受けて多くのクラブが経営不振に陥った。さらに、事業の再構築の一環として福利厚生の見直しが企業において進められた結果、中小クラブの営業権を大手クラブが買収・譲受する形で整理統合が行われた。株式を公開・上場するクラブや、逆に投資ファンドの標的となるクラブも現れた。 2000年以降は、ダイエットやアンチエイジングに代表される健康ブームの広がりに加え、いわゆるメタボリック症候群への関心も高まり、施設は再び増加傾向にある。小型の施設が増加しているほか、鉄道、流通など異業種からの参入もあり、さらには海外企業も進出してきており、競争は激しくなっている。 2020年代になると、新型コロナウイルス感染拡大の影響で会員減少などの問題に直面した[7]。 室内プール[8]・トレーニングジム・スタジオの3つが、もっとも基本的な施設である。ゴルフやテニスやダイビングのスクール、フットサルのコート、レストランを併設する店舗もある。また、近年は、スパやサウナ、マッサージ、エステなど、リラクゼーション施設を兼ね備えたスポーツクラブも増えている。スポーツクラブで必要なウェア、シューズ、バッグ、スイムウェア、飲料、サプリメントなどを販売する売店を併設する店舗もある。 建物は、自前や建て貸しが多い。これは、プールや浴室で大量の水を使用するため、テナントとして出店する場合はあらかじめそれを見越して給排水設備やボイラーを設計してもらう必要があるからである。小型店の中には、雑居ビルのワンフロアに施設をまとめ、シャワー室を廃した施設もある[9]。 立地条件としては、駅前などの交通至便なところ（大都市圏に多い）、大型ショッピングセンターへの併設、雑居ビル内、幹線道路沿い、などがある。
沿革
施設
