ファスト映画（ファストえいが）は、映画の映像を無断で使用し、字幕やナレーションをつけて10分程度にまとめ、結末までのストーリーを明かす違法な動画である[1][2]。ファースト映画、ファストシネマ[3]、ファーストシネマ、あらすじ動画[4]とも呼ばれる。新型コロナウイルスが流行しはじめた2020年春頃から、動画配信サイトなどへの投稿が目立つようになった[5]。

ファスト映画を作成して公開することは、著作権を侵害する違法行為である[1]。日本では懲役刑および罰金刑を科す判決[6]、並びに著作権者からの損害賠償請求も行われている[7]。こうした動画に字幕やナレーションを付けるなどして、諸権利を有しない個人がインターネット上にアップロードするなどし、不特定多数と共有しようとする行為は法令違反（同一性保持権や翻案権などの侵害）となる[8]。
概説

通常、映画配給会社は自社の扱う映画の予告編などをYouTubeなどの一般の動画サイトにアップロードして、宣伝などに広く活用している。一方でこれらの動画共有サービスは映画配給会社以外の個人も幅広く動画を自由にアップロードできるものであり、中には映画の映像や静止画を使用して動画投稿を行う者もいる。

その中でも権利者に無断で映画の映像や静止画を使用し、字幕やナレーションを付けるなどして映画自体を観なくても映画全体のストーリーがわかるように説明した短めの動画を頻繁にアップロードする者がおり、それらの動画がファスト映画と呼ばれている[3][9]。1本の映画あたり10分程度にまとめられている[3][10]。映画のあらすじや結末をネタバレ含めて解説するものなどもある[9]。

ファスト映画では映画の一部のみの映像や静止画しか使われていないが[8]、投稿前の編集作業の過程の各行為および投稿行為そのものにより、多段階の著作権・著作者人格権侵害を発生させ得るものとされている[11]。詳細は「#違法性」を参照

電通メディアイノベーションラボの主任研究員である天野彬は、コンテンツが溢れている現代では、限られた時間で効率よく楽しむ『タイムパフォーマンス』が重視されるようになり[12]「無料のファスト映画をたくさん視聴した方が得」という心理[13]、話題について行くために粗筋だけでも把握したいという需要、新型コロナウイルスの影響による「巣ごもり需要」の影響があると指摘している[8]。

映画コメンテーターの齊藤進之介は、短時間で観たような気になれることや、コメント欄で映画の感想が読める点が広まった理由としている[14][15]。
被害

2021年に報道されたコンテンツ海外流通促進機構による調査によれば、少なくとも55のアカウントから2100本余りの動画が投稿されているという[3]。1本で再生回数が数百万回に達しているものもあり、投稿者は再生回数に応じて広告収入を得るが、本編を見られなくなることによる映画会社の被害は、コンテンツ海外流通促進機構によると956億円と推計されている[3][16]。コンテンツ海外流通促進機構の後藤健郎代表理事は「ファスト映画を見た人が本編を見ないことにつながりかねず、被害は甚大」と危機感を表明した[3]。ファスト映画の中には、タイトルや説明欄に映画タイトルを記載しないようにして発見されづらくしたり、静止画を多く取り入れてコンテンツID（英語版）による検知をすり抜けようとしているものも確認されている[4]。

2021年6月20日に日本放送協会（NHK）の『NHKニュース7』にて報じられた結果、ファスト映画を扱う多くのチャンネルが動画を削除するなど撤退の動きを見せた[4][17]。

同年6月23日には、宮城県警察本部が北海道札幌市や東京都渋谷区に住む男女3人を著作権法違反の疑いで逮捕し、ファスト映画をめぐって逮捕された日本での全国初の事例となった[18][19]。