店舗使用ロゴ茨木ビブレ
（イオンモール茨木・大阪府茨木市、閉店済。）

ビブレ（VIVRE）は、イオンモール株式会社および株式会社OPAが運営するファッションビル。

元はニチイ[注釈 1]により展開されたファッションビルで、2011年（平成23年）3月1日にイオンリテールの運営[3]、2016年3月1日にOPAの運営、2021年3月1日にイオンモールの運営[注釈 2]となって現在に至る[4]。イオングループの他業態と比べて若者向けの店舗構成を特徴とする。旧マイカルが展開していた業態の中では唯一現存している業態である。
沿革
ビブレの誕生

ニチイは[注釈 1]、ビブレ展開の少し前の1979年（昭和54年）4月には都心部の不振店舗を集めた「第五事業部（後のビブレ事業本部）」を設置し、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}様々な試行錯誤の末に[要説明]ビブレ業態を作り上げた[5]。三宮・河原町の2店舗は黒字であったが業績が伸び悩んでいた。横浜・岡山・天神の3店舗は当時赤字であり地域の運営部門の重荷になっていた。

1982年（昭和57年）3月30日、福岡市天神に1号店として「天神VIVRE21」を開店した[6]。VIVRE21時代の表参道ビブレ（閉店）

従来は総合スーパー「ニチイ」として営業していたが、競合店の存在（岩田屋や天神コア・ダイエーなど）、都心立地による客層のミスマッチが原因の売り上げ低迷、ニチイとしての個性を発揮できなかった等といった数々のマイナス要因を打開するため、のちにマイカルという社名の語源ともなった「ヤングマインド」を旗印に大幅に改装。若者に照準を絞った店舗とした。しかし天神VIVRE21は地元の有力百貨店である岩田屋の影響力が強い場所での出店であったため、百貨店などと同じブランドを集めても売れ筋商品があまり回されなかったことなどが影響して失敗し、開業当初は狙った20代の若年層を集客できず、業態転換初年度の売上げはニチイ時代を大きく下回る結果に終わった[7]。

そこで、当時人気が出始めていたDCブランドを中心とした品揃えへ転換を図り、1982年（昭和57年）11月に大幅な改装を行って多くのDCブランドのインショップを導入、当初の狙いであった流行に敏感な若者を引き付けることに成功した[7]。

2号店として1983年（昭和58年）4月に業態転換した河原町VIVRE21は、店舗面積が狭いことから衣料品主体という点では天神と同じであったものの、インテリア用品やスポーツ用品などの売り場を設けず、事前のマーケティングで要望の強かった音楽関連に力を入れ、5階にレコード店を入れたほか、6階には最新機器を備えた演劇や映画上映ができるホールとバンドが練習できるレンタルスタジオ、KBS京都と連携したサテライトスタジオなどを備えた「メディアステーション」と称するフロアを設けるなど、非物販にも力を入れた店舗構成で大学生の多い京都の町にふさわしい店舗を目指した[7]。また「ビブレクラブ」という会員組織を作り、近隣の飲食店や映画館、各種教室など様々な施設で割引特典を設けた。店舗内に留まらない仕掛けを施したことにより、河原町店は開業当初から軌道に乗せることに成功した。

1984年（昭和59年）11月16日には[8]、ビブレ4店目で既存店舗の業態転換ではなく初の新規出店となる旗艦店舗「原宿VIVRE21」[9] を若者の街原宿の表参道に開業し[7]、4階に会員制スポーツクラブ「エグザス」と美容室[7]、5階にテラス・レストランとレコーディング・スタジオを入居させるなど、店舗面積のうち約40%を非物販に当てるなど非物販重視の店舗戦略を一段と推し進め[7]、非物販部門の持つ集客力と物販部門が相乗効果を発揮して売上を順調に伸ばすことに成功した[7]。

こうした店舗戦略を展開した結果、従来の総合スーパーのニチイとは全く異なった、ファッションなどへの関心の高い若者層に向けた店舗形態として、顧客の若者や仕入れ先であるアパレルメーカーに認知させることに成功し、ビブレは新業態として軌道に乗ることになった[7]。
多店化の進展

先述した3店舗のほか、三宮ビブレや横浜ビブレ、岡山ビブレといった第五事業部（後のビブレ事業本部）に属していた店舗の業態転換による出店を行った[7]。それだけでなく、高松店などそれ以外の店舗も業態転換して店舗数を増やし[6]、2001年（平成13年）1月末にはグループ全体で北海道1店舗、東北8店舗、関東6店舗、近畿12店舗、中・四国3店舗、九州2店舗の計32店舗まで店舗網を拡大した[7]。

これらの店舗網の中には、1990年（平成2年）9月に百貨店連合とビブレ事業本部とが業務提携して1998年（平成10年）2月にダックビブレに社名変更し[10]、同社が運営する店舗が日本百貨店協会に加盟したまま「ビブレ」を名乗った[11] ものも含まれていた。

また、小樽[12] や桑名、茨木、明石などマイカルが展開した大型ショッピングセンターであるマイカルタウン内にも出店した[13]。
業態の不明確化

マイカルタウンではビブレ、サティの双方が核店舗として出店したが、マイカル明石内における明石サティと明石ビブレのように、双方に食品売場が開設される[14] など、併存するサティとの差別化が図れなくなる面も生じることになった。なお、明石ビブレ側はのちに直営の食品売場を廃止して専門店街「ビブレキッチン」とした。

また、新百合ヶ丘ビブレ、橋本ビブレ、厚木ビブレ、北千里ビブレ、北大路ビブレなどの郊外型店舗では、主要顧客層が主婦や家族連れ中心であった[13]。北大路ビブレは開業時には食品売場を含むフルラインの売場構成であったが[15]、2012年（平成12年）に直営の食品売場を廃止し、食品スーパー「KOHYO」の店舗として新装開業している[16]。また、百貨店業態のダックビブレ[11] も増えるなど、20歳代を主要顧客層とする[13] ビブレのコンセプトから離れた店舗も増え、業態は不明確化することになった。