ビニールハウスの外観広大な土地を利用し多数建ち並ぶ北海道のビニールハウス（富良野市）イチゴを栽培するビニールハウス

ビニールハウスまたはプラスチックハウスとは、木材又は 鋼材を躯体とし合成樹脂のフィルムで外壁を被覆した、作物栽培のための農業施設である。被覆材料には、農業用ポリ塩化ビニルフィルム（農ビ）が使われることが多い事から、ビニールハウスと一般的に呼ばれる。また単に「ハウス」やポリ塩化ビニル以外の被覆資材も多いことから「プラスチックハウス」と呼ばれることもある。和製英語であり、英語ではGreenhouse（グリーンハウス:温室参照）の一形態である。

一般的にイメージされるビニールハウスは、 鋼管（パイプ）を躯体としたものが圧倒的に多く、パイプハウスと呼ぶこともある。構造全てをフィルムで覆う場合と、降雨による農作物への影響を防ぐためにハウス上面だけを覆う場合がある。上面だけを覆う栽培方法は、雨よけ栽培と呼ばれる。
歴史

ビニールを使う試みは昭和26年頃から行われ、従来の油紙などにかわり昭和30年（1955年）から実用化された。ただ、この頃はビニールハウスなどなく、より小型で畝毎にビニールで覆うトンネル栽培（英語版）である。トンネルを大型にした方が、燃費や設置費用が高くなるが、雨天でも作業が行え保温性能も高くなるなどのメリットからビニールハウスが実用化された[1]。
ビニールハウスとプラスチックハウス

作物栽培に利用する農業施設として「ビニールハウス」という呼称が、現在も一般的に使われる。しかし、実際にポリ塩化ビニルフィルム（農ビ）を使用する「ビニールハウス」は43%（2014年現在）で[2]減少傾向にあり、48%は農ビよりも軽くべとつかない特徴をもつポリオレフィンフィルム（農PO）を使用している[2]。また、特定波長域の光の透過を制限する資材や入射光を散乱させる資材など様々な機能性を有する資材も開発・実用化されている。こうした現状から様々な資材を包摂するプラスチックハウスの名称が正式に使用される[3][4][5]。
日本で使用されるプラスチックハウスの種類

プラスチックハウスの設置面積は、昭和40年代頃から増加を続け、1999年には栽培実面積で約5万1千 ヘクタールを超えたものの、近年では農産物価格の低迷や後継者不足、高齢化に伴う農業全体の縮小傾向と歩をあわせるように、面積も横ばいないし減少傾向にある（2014年現在の実面積は約4万1千 ヘクタール[2]）。これは温室の設置面積の95%以上を占める。

後述のフィルムの種類のうち、農POや硬質フィルム、硬質板を用いた鉄骨を構造部材とするハウスもあり、これはプラスチックハウスであり、同時に鉄骨ハウスであるという区分となる。被覆資材による区分はプラスチックハウスとガラス室（いわゆる温室）であり、本項ではプラスチックハウスのみを扱う。

なお、以下においてプラスチックハウスのうち、パイプハウスであるものを一般的な呼称にならい「ビニールハウス」と表現する。
構造部材によるプラスチックハウスの区分（2014年現在の国内でのシェア[2]）
鉄骨ハウス（鉄骨補強パイプハウスを含め約22%）

H型鋼や角形鋼を合掌や柱に、C型鋼を母屋に使用する。設置コストが非常に高い。
鉄骨補強パイプハウス

屋根に曲げパイプ（アーチパイプ）を用い、鉄骨と組み合わせて補強したハウス。
地中押し込み式パイプハウス（約78%）

最も簡易なハウスで、基礎を用いず、肩部で曲げられたパイプを地中に挿入し、棟部で2本のパイプを接続し、棟方向に配した母屋パイプで補強する構造。
構造と組立方法ビニールハウスの骨組み
素材
フィルム
ポリ塩化ビニルフィルム（シート）は保温性に優れるものの耐候性に乏しく、劣化（脱塩）したものは非常に脆く破れやすい。このため、より耐候性に優れる農業用ポリオレフィン系フィルム（農ポリ、POフィルム）やフッ素樹脂のフィルム（硬質フィルム）が開発され、シェアを年々拡大しており、これらを含めてビニールハウスと呼称する場合も依然として多いが、近年はプラスチックハウスという呼称が使われている[4]。ハウス内の湿度上昇や霧の発生を抑制する機能や、紫外線の透過を抑制する機能など、栽培用途に応じた機能を付加したフィルムも多く開発されている。使用済みのフィルムは産業廃棄物であり、許可を得ず農家が個別に処理することは禁止されている。このため、他の農業用使用済プラスチック製品と同様、行政と農業団体、農家の取組みによって回収、処分及びリサイクルが行われることとされている。ポリ塩化ビニルフィルムのリサイクル率は、2003年（平成15年）現在で約60 %となっている。