パリの日本人コミュニティでは、フランスのパリにある日本人または日系人の社会集団について説明する。

パリ都市圏には日本人コミュニティが存在し、2013年時点でパリにいる日本人居住者の公式人数は38000人である[1]。
歴史

1960年代初頭、日本人観光客向けの免税店がパリに開業した。 その後、長期滞在者向けのビジネスが行われるようになった。『OVNI』発行の主幹Bernard Bernaudは「1965年または70年代に入ってもなお、フランスに移住してくる日本人の数は非常に少なかった」と述べている[2]。1991年、『ルック・ジャパン（英語版）』のジェシカ・ルツマンは、日本の経済的地位があったため、アフリカや中国からの移民によって持ち込まれた民族主義の緊張を、日本人移住者が煽ることはなかったと記した[3]。
地理的分布

中国やベトナムなど他のアジア系民族が貧しい難民としてパリに到着し、パリ中華街などの集落コミュニティを形成してきた一方、1995年当時の在仏ないし来仏日本人は主に比較的短期滞在で、各々の職場付近に住んでいた。1995年に在フランス日本国大使館の一等書記官であった新井辰夫は、パリには日本人学生のための寄宿舎「パリ日本館 (Maison du Japon)」以外に日本人居住者が集中している地域はほとんどない、と述べた[2]。（1995年当時ニューヨーク・タイムズ紙で引用された）日本人向け食料品店の経営者イザベル・モリニューが語るには、パリの日本人コミュニティは「非常に個人主義的」であり、日本人のアイデンティティを公然主張するよりもパリの文化に適応することを望んでいる、それゆえ彼らは同じ地域に住む傾向もあまりない、とのことである[2]。

1991年から2013年にかけて見ても、日本人ないし日本のビジネスマンはパリ西部とその郊外、主にパリ15区と16区にある賃貸物件に定住する傾向があったほか、ブローニュ＝ビヤンクールとヌイイ＝シュル＝セーヌの郊外に住む傾向があった。ヌイイなどの地域は高価であるため、それはフランス社会に同化するのではなく、より広く日本人コミュニティから自分を遠ざける日本人の一例であるとルツマンは述べた[4][3]。

『日本人とヨーロッパ―経済的文化的衝突』の著者マリー・コント＝ヘルムは、日仏文化学院パリ日本人学校からのバス路線が、子供を持つ日本人家族がパリ都市圏に定着する場所を本質的に決定する、と書いた[5]。日本人はランクに応じて異なる地域に定着し、会社社長ら経営者らはヌイイ＝シュル＝セーヌ周辺に、あるいは会社の取締役役員らは16区パッシー（英語版）界隈で暮らす一方で、社会経済的ランクの低い日本人は15区の旧ホテル・ニッコー周辺も含めたパリ左岸 (en) 一帯で生活した[4]。ヌイイ＝シュル＝セーヌ周辺には「社長通り (Shach? D?ri)」という冗談名称があるほどである[5]。 また1995年当時、オペラ地区には多くの日本企業があったが、日本人居住者がほとんどいないため、この地域がチャイナタウンのようになるとは思えないと新井は述べた[2]。
商業三越パリ店、2010年に閉店。

ビジネスマンとその家族は、大丸フランス（注:1998年撤退）とポルト・マイヨのパリ国際センターで日本食を購入する傾向がある。 予算がない居住者や学生はパリの中華街に行って、日本食を購入する傾向がある[1]。大丸フランスは1973年9月に設立された[6]。パリには70種類以上の日本食レストランがあり、価格帯や顧客層が異なる。オペラ大通り（英語版）とサン＝タンヌ(Sainte Anne)地区には、カラオケバー、デパート、オフィス、銀行、ショップ、百貨店などがある[1]。

日本のパン・ケーキ店としては東急グループのサンジェルマン、とらや、山崎製パンのチェーン店がパリで営業している。パリのサンジェルマン店舗は1979年に開業した[1]。パリにある日本人運営の企業には、建設会社、法律事務所、ホテル、ゴルフクラブ、旅行代理店、不動産会社、広告会社、新聞社などがある。