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パラサイト・シングル（Parasite single）とは、「学卒後もなお親と同居し、基礎的生活条件を親に依存している未婚者」を指す造語である。
用語

パラサイト・シングルという用語は、1997年に山田昌弘（当時は東京学芸大学助教授）により提唱された造語である。親を宿主として寄生（パラサイト）する独身者（シングル）を意味する[1]。単に「パラサイト」と呼ばれることもあり、「パラサイトする」と動詞化して用いられることもある[2]。山田が1999年に筑摩書房から『パラサイト・シングルの時代』を出版し、広く知られるようになった。

山田によれば、成人後は自立を求められる北西ヨーロッパ諸国やアメリカ・カナダ・オーストラリアなどの諸国では見られないという[1]。家事を親に任せて収入の大半を小遣いに充てられるため、時間的・経済的に豊かな生活を送ることができるとしている[1]。そして結婚すると生活水準が下がるため結婚への動機付けが弱まり、未婚化の要因の1つになるとしている[1]。

なお、学卒後は親に依存していなくても、学卒前までに親や祖父母等から過剰な贈与や財産分与受けた場合（相続を除く、ただし親やきょうだいの配慮により法定相続分大きく越える金額を相続した場合は含む）もこれに含まれるとしている[3]。
類義語

類義語に子供部屋おじさんやパラサイト中年というインターネットスラングがある。また、近世の武士階級においては部屋住みがあった。

パラサイト・シングルについては、両親の在宅介護などの事情がある場合もあり、また内閣府や厚生労働省も使用するなど[4][5]、必ずしも侮辱語とはみなされない。実際、提唱者の山田自身ものちに、「90年代後半のパラサイト・シングルの女性は特に華やかでした。正社員として働きながら収入のほとんどは自分のために使う。結婚願望があれば玉の輿を目指し、趣味を極め、旅行や消費に走るなど選択肢も多様で、それぞれ夢を追いかけていた」[6]と、当時のパラサイト・シングルを「独身貴族」的な羨望のニュアンスで振り返っている。一方で、子供部屋おじさんなどの類語は蔑称として使われる場合が多い。
各国の状況

山田が欧米諸国との比較を根拠に「日本の負の環境」として提唱したパラサイト・シングルであるが、実際には、欧米諸国含め世界各国で同様の状況は古くから存在しており、さらに近年増加傾向にある。
日本


福井商工会議所の調査によると、「とても満足」「やや満足」を合わせて73.8%のパラサイト・シングルが現状に満足しており、男性は「とても満足」（5.1%）と「やや満足」（56.4%）を合わせて61.5%、女性は「とても満足」が22.9%、「やや満足」（55.2%）を合わせて78.1%と、男性よりも女性の方が満足度が高くなっている[7]。

2000年の総務省「国勢調査」によれば、親族と同居する20代・30代の未婚者は、男性が約651.2万人、女性が約568.6万人である。

2016年の総務省統計局によると、親と同居の壮年未婚者数（35-44歳）は約288万人である[8]。

アメリカ合衆国


米国の18?29歳の若者が親と同居する割合は、戦前は40%前後の高い水準で推移したのち1940年頃までに48%に上昇、戦後は1960年頃にかけて30%前後まで大幅に低下、その後は上昇傾向を続け、2020年には50%の半数を超えた[9]。クラーク大学のジェフリー・アーネット教授は「『実家に居続けるのは怠け者』という考えは、特に白人の間で根強かったが、今の時代は若者が人生の方向性を見つけるまでに時間がかかる。実家暮らしの若者が緩やかに増える中、否定的な見方は薄れている」と指摘する[9]。トウィックスターも参照。

イタリア


イタリアでは家族との結びつきが強く、慣習的に結婚するまで親元に残るのが一般的である。マモーニを参照。

中国


?老族を参照。

問題点

パラサイト・シングルにはニートが含まれ、ニートにはさらに引きこもりが含まれる、というように、三者は定義的に入れ子構造を呈するため[10]、これらが恣意的な形で一緒くたにまとめられてネガティブなイメージをもたらし、批判されることがある。一方で、労働力人口の低下に直結するニートや引きこもり問題は別としても（ただしこちらに関しても精神疾患との関係性や景気低迷による失業問題との関係性などから、単なる批判は避けるべきというのが近年の一般的な見解である。該当項参照）、パラサイト・シングルに関しては、「就労している場合、一体何が悪いのか」といった議論はメディアでも度々話題に上がる[11][12]。

パラサイト・シングルに関するこれまでの家族研究において、離家や自立のあり方に対する文化的階層的、またジェンダーによる差異は等閑視されがちであった[13]。日本では、長男による継承（あるいは地域によって多様な継承に関するルール）が規範として存在しており、伝統的にも離家をもたらす進学就職による地域移動の可能性は、地域や階層によって異なる[13]。しかし当初のパラサイト・シングル論においては、とくに国際比較の文脈においてはアングロサクソン型の、離家が自立の基礎で規範的とする観点から、同居を依存と捉える視点が強かった（なお地域の違いによる家族の在り方の多様性に関する詳細はエマニュエル・トッドの家族型を参照）[13]。

日本ではたとえば女性は結婚するまで親元にいるべきとか、地域によっては、都会に出て戻るよりも、一貫して地元で進学・就職をすることが望ましいという規範などが経験的には知られているが、家族研究においては進学や就職、結婚前の離家規範が、階層やジェンダーによって多様に編成されていることも十分考慮されているとはいえない[13]。