パキスタン軍
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パキスタン軍のエンブレム
派生組織リスト
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戦略軍
指揮官
統合参謀本部議長
パキスタン軍（パキスタンぐん、英語：Pakistan Armed Forces、ウルドゥー語: ??? ???? ?????、ラテン文字転写：Musalah Afwaj-e-Pakistan）は、パキスタンの軍隊。
総兵力は646,000人とされており、これは世界第7位の規模である。地上兵力55万人、作戦機400機、艦船29隻を有し、これ以外に302,000名の準軍事組織と515,000名の予備役部隊がある。徴兵制度は採用されておらず、いずれも志願兵である。
こうした世界有数の規模の通常兵力に加えて、核兵器を保有している。
概要アメリカ軍統参議長の閲兵を受けるパキスタン三軍儀仗隊。
独立以来、アメリカとの協力・同盟関係を維持しながら、カシミール問題で激しく争うインドに対抗したり、アフガニスタンへのソ連・ロシアの南下を警戒したりするのがパキスタンの一貫した外交政策である。インドという共通の相手をもつ中華人民共和国とも緊密な軍事協力を行っている。これを反映して、カシミール地方の帰属やバングラデシュ（旧東パキスタン）の独立問題などをめぐって、インドとの間には1948年以来3度の全面戦争を経験しているほか、カシミール地方の軍事境界線においては武力衝突が常態化している。一方、親米路線は堅持され、アメリカからの軍事援助も盛んであるが、アメリカのアフガニスタン侵攻以後は、この方針への反発から、国内においてイスラム過激派勢力の活動が活発化。これに対する対反乱作戦も続けられている。
これらの情勢を背景として、パキスタン国内において軍の政治的・社会的影響力は極めて強い。独立以来、クーデターも度々起きている。例えば、パルヴェーズ・ムシャラフ前大統領も、1999年の無血クーデターでナワーズ・シャリーフ首相（当時）から実権を掌握し、2001年の民政移管でそのまま大統領に横滑りした人物である。
司法に関与することもあり、2017年4月にはパキスタン最高裁判所が、パナマ文書問題でシャリーフ首相に対して、軍や連邦捜査局（英語版）による合同捜査を命じた[1]。
その一方、インドとのパワー・バランスは、国力の差を反映してパキスタンに不利なものとなっている。通常兵器のみが使われた過去の戦争において、パキスタンはいずれも劣勢を余儀なくされている。このため核兵器とその運搬手段である弾道ミサイルの開発に力を入れ、1998年にはインドに対抗して核実験を実施。核保有を公式に宣言した。
創成期のパキスタン軍は、人材の多くが旧宗主国であるイギリスの植民地軍の出身者によって占められていた。このため、軍制は多くをイギリスに準じたものとなっているが、兵器体系は非常に多彩である。イギリスをはじめとする欧州諸国、アメリカ、ロシア、中国などからの輸入や技術導入による各種兵器が配備されており、兵器の国産化も進められている。 統合参謀本部(パキスタン)
統合参謀本部
統合参謀本部議長(パキスタン)（英語版）は原則として、パキスタン軍の最高位の軍人となる。しかし実際には、得てして実権は陸軍参謀総長(パキスタン)（英語版）に握られており、また、兼務となっていることも多い。
陸軍「パキスタン陸軍（英語版）」も参照
パキスタン陸軍は、550,000名の常備軍と500,000名の予備役部隊を擁している。陸軍司令部はラーワルピンディーに所在しており、陸軍軍人の最高位は陸軍参謀総長 (COAS) である。陸軍参謀総長は統合幕僚会議を構成するとともに、陸軍の作戦指導に責任を負っており、陸軍一般参謀長（CGS：Chief of General Staff）や陸軍兵站参謀長（CLS：Chief of Logistics Staff）の補佐を受ける。
編制パキスタン陸軍の平時における戦闘序列。
