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バーコード（英: barcode）は、縞模様状の線の太さによって数値や文字を表す識別子の一種である。仕組みとしては、数字・文字・記号などの情報を一定の規則に従い、一次元のコードに変換している。これを主に店頭などで使われているレジスターや、流通過程で使用されている各種の管理用情報端末などの機械が、読み取りやすいデジタル情報として入出力できるようにしている。
バーコードは横方向にのみ意味があり、表すデータも数列や文字列でどちらも一次元だが、ドットを縦横に配列し多くの情報を表す二次元コードも普及してきた。代表的なものにデンソーウェーブのQRコードがある。
なお、バーコードをラベルに印刷するプリンターを「バーコードラベルプリンター」といい、バーコードを読み取るスキャナを「バーコードリーダー」又は「バーコードスキャナ」という。
規格QRコード（二次元コード）
より多くの文字を記載できるMaxiCodeトイザらス店内「プライスチェッカー」
一般的な商品で使われるものは、日本がJANコード、ヨーロッパがEANコード[1]、北米がUPC[2]である。
物流用途ではITFコード、CODE39、CODE128、NW-7などが使われている。また郵便事業ではカスタマバーコード[3]などが使われる。
ほとんどのバーコードスキャナは、これらのいずれか、複数の規格に対応している[4]。 統一商品コードは国番号（フラグ）2または3桁、メーカーの番号（メーカーコード）5桁または7桁、品物の番号（アイテムコード）5桁または3桁、間違い防止の番号（チェックデジット）1桁で出来ていて、全ての商品に異なった番号を付けることになっている。 日本が1978年に国際EAN協会に加盟した際、国番号として49を割り当てられたが、1992年に国際EAN協会から新たに45が付与され、現在では2つの国コードを持っている。 日本で使われているJANコードには、標準タイプ（13桁）と短縮タイプ（8桁）の2種類が存在する。さらに、標準タイプには、最初の7桁がJANメーカーコードとなっているものと、9桁（国番号2桁+メーカーコード7桁）がJANメーカーコードとなっているものに分けられる。2001年1月以降に申請した事業者には、原則として9桁のメーカーコードが付番貸与されている。9桁メーカーコード1つで、999アイテムまで付番することができる。 JANコードを登録申請するときは、全国の商工会議所、商工会や財団法人流通システム開発センターで販売されている「JAN企業（メーカー）コード利用の手引き」を入手した上で、その巻末の登録申請書を使用して申請を行う。
統一商品コード
