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(2023年6月)
ノルウェー語
norsk
話される国 ノルウェー
地域北ヨーロッパ
話者数460万人
言語系統インド・ヨーロッパ語族
ゲルマン語派
北ゲルマン語群
西スカンジナビア諸語 (ニーノシュク)
東スカンジナビア諸語 (ブークモール)
ノルウェー語
表記体系ラテン文字
公的地位
公用語 ノルウェー
統制機関 ノルウェー言語諮問委員会(英語版、ノルウェー語版、ノルウェー語 (ニーノシュク)版)
ノルウェー語アカデミー(英語版、ノルウェー語版、ノルウェー語 (ニーノシュク)版)
言語コード
ISO 639-1no (ノルウェー語)
nb (ブークモール)
nn (ニーノシュク)
ISO 639-2nor (ノルウェー語)
nob (ブークモール)
nno (ニーノシュク)
ISO 639-3nor ? マクロランゲージ
個別コード:
nob — ブークモール
nno — ニーノシュク
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ノルウェー語(ノルウェーご、norsk)は、インド・ヨーロッパ語族 ゲルマン語派 北ゲルマン語群に属する。古ノルド語から分化した言語である。話者の人口は約400万ほど。標準語として、デンマーク語やスウェーデン語と近縁のブークモールと、アイスランド語と同じ西スカンディナヴィア語群に分類されるニーノシュクが存在する。 ノルウェー語はデンマーク語やスウェーデン語と語彙や形態的に共通する点が多く、語彙の共通性は北欧におけるハンザ商人共通の商業言語中世低地ドイツ語
歴史
1349年に黒死病が流行るなどして人口が激減していたノルウェーは、政治的にも経済的にも弱い立場に置かれ、1380年からデンマークの配下に入った[1]。以来、15世紀後半にデンマーク語が行政用語となり、1537年の宗教改革以降は書記言語もデンマーク語となった[1]。
デンマークの配下にあって、ノルウェー語が独立した言語であると認識されていない時代だったが、クリステン・イェンソンやエーリク・ポントピダン、ヨルゲン・トーマソンなど、何人かがノルウェーの言葉をデンマーク語と異なるものとして記述しようと試みていた[1]。
18世紀後半になると独立の機運が熟してきた。1771年に歴史学者のゲルハルト・シェニング(英語版)が上梓した『ノルウェー国家史』はノルウェー人の国家意識の萌芽となったし、コペンハーゲン在住のノルウェーの文化人が1772年にノルウェー協会(英語版)を設立して以降、ノルウェー独特の語彙や語形を取り入れながら様々な詩や戯曲が発表されていた[2]。
1814年にデンマークから独立すると、ノルウェーは「すべての法律はノルウェー語により施行される」と明記した独自の憲法を制定したが、この時点では書記言語としてのノルウェー語は育っておらず、デンマーク側は異議を唱えていた[3]。
1830年以降は書記言語としてのノルウェー語を確立するべく、2つの試みがされはじめた[4]。1つは、デンマーク語にノルウェー特有の語彙や構文論を織り交ぜてノルウェー独自の書記言語を作り上げる試みで、ヘンリク・ヴェルゲランが中心となった[4]。もう1つは保守的なノルウェーの方言を下敷きにして新しく書記言語の規範を確立するべきという歴史家ペーテル・アンドレアス・ムンク(英語版)の考えを実現しようとしたイーヴァル・オーセンの試みである[5]。
前者はリクスモール (Riksmal)、後者はランスモール (Landsmal)と呼ばれ、それぞれ今日ブークモール (bokmal) 、ニーノシュク (nynorsk)と呼ばれている[6]。これらの言語形態は1885年に同等に扱うよう正式に定められ、1929年以降に名称変更された[6]。
1905年の独立後、1906年にランスモールを扱う機関としてノルウェー・モールラーグが、1907年にリクスモールを扱う機関としてリクスモール協会が設立された[7]。1907年はまた、クヌート・クヌーツェン(英語版)が唱える教養人の話し言葉に近づけようとリクスモールの正書法改革が行われ、1917年にはお互いの言語形態の接近を図った正書法改革が行われ、1938年の正書法改革ではお互いの言語形態は更に近しくなった[8]。
こうした2つの言語形態を1つにまとめようとする動き(サムノシュク(ノルウェー語版))には批判もあり、第二次世界大戦後の1951年にはサムノシュクに反対する両親活動組織が立ち上げられている[9]。1951年に国会で設立が可決され、翌年に活動を開始したノルウェー言語委員会(ノルウェー語版)では、ブークモール陣営とニーノシュク陣営の委員各15人が言語政策の課題に取り組み、その取り組みは1959年に両言語形態それぞれに定められた新教科書規範という形で結実した[10]。
ノルウェー言語委員会は1972年にノルウェー言語諮問委員会に取って代わられ、ブークモール陣営とニーノシュク陣営の委員各21人に加えて言語に関連する組織の代表者も参加できるようになった[10]。