いじめ全般については「いじめ」をご覧ください。

ネットいじめ、サイバーいじめ（英: Cyber-bullying）は、インターネット上におけるいじめおよび嫌がらせ[1]である。一定の人間関係のある者から、パソコンや携帯電話（スマートフォン等を含む）などのネット端末を経由して、物理的・心理的な攻撃が加えられ、被害者が精神的苦痛を感じていることである。炎上が原因で発生することも多い。酷い場合には身内や友達、同級生、同僚など被害者と関係の近い者が巻き込まれるケースもある。また、攻撃者は必ずしも知人とは限らず、見ず知らずの他人が攻撃をしてくるケースもある。いじめ防止対策推進法（平成25年法律第71号）第二条第一項および第四条にて、通常のいじめに加えてネットいじめ、サイバーいじめも禁止されており、同法第十九条第三項において、発信者情報の開示についても明記されている。ネットいじめは、2020年に厳密性の高い学術誌「Annals of Work Exposures and Health」に掲載された論文で、今後、労働者の健康に影響を与える重要な要因の1つとなると予測されている[2]。

ウェブサイトやオンライン、あるいは電子メール、携帯電話、SNSなどの場で行われる。過激かつ陰湿なものはサイバー・リンチ[3]、ネットリンチ、またはサイバー・ヘイト、ネットヘイトとも呼ばれる。近年（2000年代以降）、世界中で発生して深刻な問題となっており、インターネットの法規制・フィルタリング規制に発展する国・地方自治体も出てきている。

英語圏ではネットいじめに対して、従来のいじめをTraditional bullying（伝統的ないじめ）ともいう[4]。
特徴

ネットいじめはインターネットというネットワークを通すため、通常のいじめと違い相手との物理的な力関係が軽視され、低い罪悪感で面白半分に加勢しエンターテイメント化する特徴を持つ[5]（ネット炎上というものもある）。コンテンツ化されたいじめは、当事者となんの関係もない不特定の人々に晒されることで被害者の不安を煽り、場所や時間に関係なく苦しめ続けられる点も従来にはなかった要素である[6]。オンラインコミュニケーションでは加害者側に加担するオーディエンスのコメントによって悪意が増大することもある。

加害者やオーディエンスは被害者の反応を直接見ることもないため、被害者が苦しむ姿に共感するといった抑制が働かず、相手の気持ちが通常のいじめ以上にわかりにくいという特性を持つ[6]。加害者はインターネットの匿名性を過信する傾向があり、自分は安全な立場にいるという間違った自信が抑制力を低下させている[6]。

悪質なケースでは、標的を誹謗中傷するだけでなく、標的を特定して個人情報をネット上のあちらこちらにばら撒くなど嫌がらせをする[7]。ネットいじめは一度広まると、リアルの交友範囲から離れた他学校の生徒などにも広がる傾向があり、問題を深刻化させている[8]。
分類
マイクロソフトによる分類

マイクロソフトでは、以下のようなネットイジメの分類を行っている[9]。

炎上と荒らし

中傷

なりすましと恋愛詐欺 - 嫌がらせ対象を演じて、相手の評判を陥れるなど。

偽装 - 何かしらの秘密などを暴露させるために親しく接する。

仲間外れ

ストーカー行為

いじめからのメールで怒れた犠牲者のインターネットでの仕返しや喧嘩の様子をこっそり無断でその仕返し、喧嘩の様子をネットに上げ、いじめが犠牲者を演じてみんなを信じ込ませて、怒れた犠牲者に深い傷を受けさせる。(炎上行為の理由になる一つ)

研究者による分類

田代光輝は、ネット経由のいじめ・いやがらせの例として

無断で相手の個人情報を晒すこと(犯罪行為)

裏サイトなどでの誹謗中傷

自己紹介サイトやメール経由でのいやがらせ

なりすまし投稿

などを挙げているとしている。顔見知り同士のいやがらせを「ネットいじめ」、不特定多数から特定個人へのいやがらせを炎上としている[10]。
評論家による分類

荻上チキは、インターネット上におけるいじめ的な書き込みを「反映（オフラインでの関係が書き込まれている度合い）」「影響（その書き込みがオフラインでの人間関係とどの程度因果関係を持つか）」という2つの軸から次の4つに分類している[11]。
ガス抜き型
日常生活でのストレス解消の一環として行われる否定的な書き込み。反映度も影響度も低い。
陰口型
オフライン上でも行われるような陰口を、こっそりとネット上で行っているもの。反映度は高いが影響度は低い。
なだれ型
偶発的に始まった特定の対象をからかう書き込みが、場の空気・雰囲気に押されてオフラインでの人間関係に影響しうるまで加速するケース。反映度は低いが影響度は高い。
いじめ利用型
個人情報の暴露などによって被害を与えたり、いじめの計画を練るためにサイトを利用するといったケース。反映度も影響度も高い。社会学者の内藤朝雄によるいじめの定義「実効的に遂行された嗜虐的関与」に基づけば、4つのうちこのケースだけが「いじめ」に該当することになる。
日本

いじめの調査法の制度が変更となり実質上の初の調査となった2006年度は4883件のネットいじめが確認されている。しかし、この件数は氷山の一角に過ぎないという指摘がある[12]。