ニフティサーブ
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ニフティサーブ(NIFTY-Serve、のちにNIFTY SERVE)は、1987年から2006年までニフティ株式会社が運営していたパソコン通信サービス。
沿革.mw-parser-output .ambox{border:1px solid #a2a9b1;border-left:10px solid #36c;background-color:#fbfbfb;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .ambox+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+link+.ambox{margin-top:-1px}html body.mediawiki .mw-parser-output .ambox.mbox-small-left{margin:4px 1em 4px 0;overflow:hidden;width:238px;border-collapse:collapse;font-size:88%;line-height:1.25em}.mw-parser-output .ambox-speedy{border-left:10px solid #b32424;background-color:#fee7e6}.mw-parser-output .ambox-delete{border-left:10px solid #b32424}.mw-parser-output .ambox-content{border-left:10px solid #f28500}.mw-parser-output .ambox-style{border-left:10px solid #fc3}.mw-parser-output .ambox-move{border-left:10px solid #9932cc}.mw-parser-output .ambox-protection{border-left:10px solid #a2a9b1}.mw-parser-output .ambox .mbox-text{border:none;padding:0.25em 0.5em;width:100%;font-size:90%}.mw-parser-output .ambox .mbox-image{border:none;padding:2px 0 2px 0.5em;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-imageright{border:none;padding:2px 0.5em 2px 0;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-empty-cell{border:none;padding:0;width:1px}.mw-parser-output .ambox .mbox-image-div{width:52px}html.client-js body.skin-minerva .mw-parser-output .mbox-text-span{margin-left:23px!important}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .ambox{margin:0 10%}}

この節の加筆が望まれています。 (2006年10月)

サービス開始にあたって

1984年には世界最大のネットワークコミュニティとして確立していたCompuServeの日本版を作るという構想は複数の会社が持っており、同じ頃にはCompuServeに三菱商事アスキー等から打診はあったが、CompuServeに英語圏以外に進出する気はなく、運営に関するノウハウをライセンスしてもいいという態度であった。その上、CompuServeが要求するライセンス料が高額であったため実現していなかった。1985年富士通と日商岩井(現・双日)がライセンス料を折半する話になり、CompuServeとの交渉の上、三井物産が既にライセンス獲得に向けた交渉を行っていたが、富士通・日商岩井がライセンスを受けることになった。

1986年2月4日に日商岩井、富士通が社員をそれぞれ7名出向させ、合弁企業としてエヌ・アイ・エフ(NIF)を設立した。翌1987年4月15日に正式サービスが開始された。エヌ・アイ・エフは公式にはNetwork Information Forumの略称であるとされる[注 1]。通信サービス名はエヌ・アイ・エフとCompuServeを組み合わせてNIFTY-Serveとした。この関係から、エヌ・アイ・エフは日本におけるCompuServeの代理店ともなった。

ニフティサーブはCompuServeからコマンド形態や画面様式、クレジットカード決済を使用したオンラインサインアップや会員規約の制定、フォーラムの管理をシステムオペレータに委任するという形態のコミュニティなどのノウハウをライセンスとして受けていた。

ホストシステムはCompuServeのものを使用せず新規に開発した。機械は親会社の富士通が作るメインフレームではなく当初から汎用のUNIXワークステーションMC68000使用機、後にはSPARCを使用したSPARCstation)を複数台用いた。一般公衆回線からの接続手段として富士通が構築していたパケット交換網(VAN)サービスFENICS(Fujitsu Enhanced Network for Information and Communication Services、富士通強化型情報通信網サービス)を利用した。

あらゆる端末から接続できるように通信プロトコルは特別な符丁を使わない無手順とし、富士通製以外のコンピュータでも接続できるとした。

ニフティサーブが開始された当時は、パソコン本体にあらかじめモデムが組込まれていなかったため、ニフティサーブやPC-VAN等に代表される商用パソコン通信をはじめとし、草の根BBS等の各種パソコン通信に接続するには電話の受話器に装着する音響カプラやコンピュータのシリアルポートに接続するモデムを別途入手する必要があり、初期の通信速度は300bps程度であった。詳細はパソコン通信#システムの項を参照。
黎明期

サービス開始当初のフォーラムは45個あり、最初のフォーラムマネジャーシステムオペレーター)はニフティサーブ側がその道のプロや事情に精通した文化人へ依頼した。

ニフティサーブはアスキーネットやPC-VANとは違い、最初から有料であり、またホビー以外の実用性を重視したサービス(有料データベース等)を行っていたため多数の法人会員を擁していた。また、料金の支払いはクレジットカード決済のみであったため、会員はクレジットカードを持つ者に限定されていた。

このような事情から、1980年代のパソコン通信はどちらかと言えばPC-VANのほうが活発であった。これが、ニフティサーブの真面目で、堅苦しいとも言われた文化を決定づけた一つの要因といえる。
インターネット普及時代の到来

1990年代前半のニフティサーブは、技術を富士通が、営業を日商岩井がフォローするという形で成長が続いた。システム面では積極的なシステムの改良・拡張を続け、使い勝手に変化のなかった他社よりも充実させていた。コンテンツ面においては、オンラインソフトの充実や他社より積極的なメディアミックスによって知名度も高くなり、急成長の原動力となった。1995年にはパソコンブームに乗じて会員数が100万人を突破。先行していたPC-VANの会員数を突破し、日本最多の利用者を擁するパソコン通信サービスとなった。

しかし、右肩上がりの成長は長く続かなかった。1995年頃から日本でもテキストと画像など様々なメディアを混在して表示できる「インターネット」という存在が注目され始めるようになると、パソコン通信のニフティで通っているブランドは優位性を失う。1996年には会員200万人を突破したものの[1]ニフティの成長が鈍りはじめ、1997年にはほぼ横ばいになってしまった。

この頃、ニフティサーブはサービス開始以来初めて伸び悩むようになり、先進的なコミュニティを求める一部の会員はより栄えている場所を求めてインターネットや、テレホーダイの開始によって二次的に流行した草の根BBSへと流失していった。たとえば、グラフィックデータを主に扱う「FQLD」というフォーラムは1996年になるとほとんど動きが無くなってしまった。

専門的な内容を扱うフォーラムなど、あえてインターネットを利用する必要のないフォーラムは従来どおりの活動を続けるのだが、周囲の会員が減少することによってニフティサーブでは情報が不足するようになり、最新の情報を得るにはインターネットを併用する必要性が生じ始めた。この頃にはホビー方面の話題ではほとんどの場合インターネットの方が先行するようになっていた。

このような状況に対応すべく、1997年10月1日にはNIFTY SERVE INTERWAYを開始し、ニフティサーブのアクセスポイントにダイヤルアップすることなしに,インターネットから直接ニフティサーブにアクセスすることを可能とした[2]。また、1998年4月1日からはインターネット経由接続のみを行う場合は月定額料金とした。

その一方で、ニフティ訴訟(ニフティサーブ現代思想フォーラム事件)など、コミュニティ上での言論のリスクが高くなったことは親会社の富士通や日商岩井のパソコン通信に対する積極的な関心を失わせた。
InfoWebとの統合によるサービスの衰退

1999年11月1日に親会社である富士通の運営するインターネットサービスプロバイダ「InfoWeb」と統合した。併せてCIを「@nifty(アット・ニフティ)」に、ワープロ・パソコン通信のサービス名称を「NIFTY SERVE」に変更した。この時、日商岩井はニフティの経営から撤退している。

合併はニフティ側を存続させるという形で行われたが、今後の主力となるインターネット接続サービスはInfoWeb側のシステムを再構築して提供するという方法がとられることとなり、@niftyのリモートホスト名はnifty.ne.jpではなくinfoweb.ne.jpとなる。このため、旧ニフティサーブの会員管理システムに依存していたワープロ・パソコン通信サービスは新システムの利用者(@nifty会員)からは接続できない事になった。

この事態への対処として、従来からのニフティサーブ会員を新システムに収容せず旧会員として維持する体制が取られた[注 2]が、ワープロ・パソコン通信サービスを必要とする会員のために存続された物であり、@nifty会員向けに提供されているサービスが一部使用できないなど、ニフティサーブを利用する会員に不便を強いる物であった。旧ニフティサーブのシステムを刷新せず温存し、現状のまま維持するという消極的な運営姿勢に転じたことは、ニフティサーブを利用し続けようとする数少ない利用者さえも裏切る展開となる。

2001年頃になるとダイアルアップによるパソコン通信から、テレホーダイ、フレッツISDNなどの定額制が一般的となり、利用がほとんど無くなったフォーラムも多数生じたことから、ニフティは広告等でのニフティサーブの扱いを縮小し、新たに用意した「フォーラム@nifty」(Webフォーラム)の利用、移行を促すようになる。しかし、Webフォーラムはニフティサーブのフォーラムシステムに比べて明らかに劣るものであり、フォーラムを「シスオペ」という名の管理人を中心とした単なる掲示板サイトへ落とし込む物であった。このため、Webフォーラムへの移行を断念して廃止するフォーラムやパソコン通信上に居残るフォーラムもあった。また、Webフォーラムでは旧来からのフォーラムでの文化は馴染まなかったこともあり、新参者が新旧どちらのフォーラムにも来ないと言う致命的な結果を招く事になった。

やがてニフティサーブでの新規の企画も無くなり現状維持のみが行われる状態となり、前衛的であったシスオペや会員の大半はニフティサーブに見切りを付け去っていった。その結果、意欲的なフォーラムは無くなり、残るフォーラムはシスオペや常連がなどでなれ合うだけのものか、最後の発言が数ヶ月(場合によっては数年)前で、書き込んでも誰からも反応が無い廃墟のようなフォーラムが大半になった。このような雰囲気が新参者の参加をいっそう困難にしてニフティサーブは衰退して行った。


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